DMM株の基本情報・メリット・手数料、NISA・iDeCoへの対応を解説

DMM株の基本情報

DMM.com証券のDMM株とは、2018年4月からサービスを開始したネット証券。その名の通り、日本株と米国株、株式の取引に特化した金融サービスを展開する。DMM株で提供されるサービスは、株式取引のみであるが、DMM.com証券の関連サービスではFX、CFD、BANUSY（競馬用馬ファンド）なども展開している。

DMM株のメリット

米国株の取引手数料が一律0円である

DMM株では、米国株の取引手数料が一律0円であり、米国株の取引に適したネット証券である。為替スプレッドの負担はあり、売買時の為替スプレッドは1ドルあたり25銭、配当金受取時の為替スプレッドは－1円となっている。売買時の為替スプレッドは大手ネット証券のSBI証券と同じ水準である。外国株の中でも米国株を中心に取引したい場合はメリットが大きく候補になりやすい。

保有する米国株を日本株の信用取引の担保に利用できる

DMM株で保有している米国株は、日本株の信用取引の担保に利用できる、担保として取扱可能な銘柄は、米国株式代用適格銘柄に指定された銘柄のみであり150種類以上ある。保証金換算率は原則として、前々営業日の最終価格の60％だ。米国株に投資しながら日本株の信用取引を行いたい人にとっては、資金効率を高めることができるため、より多くの資金を動かしやすい。

アプリが使用しやすい設計になっている

DMM株のスマホアプリは、かんたんモードとノーマルモードの2つが用意されており、1つのアプリで2つを切り替えて使用できる。かんたんモードでは直感的なわかりやすさを重視したインターフェイスとなっており、投資初心者も操作方法に困ることなく使用できる。投資に慣れていて高度な操作を求めたい場合は、機能的なノーマルモードを利用するなど使い分けができる点が魅力だ。

また、DMM株は日本株と米国株を同じアプリで取引できるため、他のネット証券のように株式の種類によってアプリを使い分ける必要がない点もメリットといえる。

DMM株のデメリット

取扱商品に幅がない

DMM株は、日本株と米国株、一部の国内ETF・REIT、海外ETFのみを取り扱う。他のネット証券と比較すると取扱商品の幅が狭いため、メイン口座として利用することが難しい。他に投資信託なども購入するメイン口座を開設した上で、株式のみに特化して取引を行うサブ口座としての運用が現実的である。

単元未満株に対応していない

DMM株は株式に特化したサービスでありながら、単元未満株に対応していないことは懸念点である。日本株は1単元（100株）からの取引を基本としているが、投資額が高額になりやすいことから、近年では1株から購入できる単元未満株に対応するネット証券が増えている。少額から日本株への投資を考えているなら不便に感じる可能性もあるだろう。米国株は1株から投資が可能である。

IPO株の取り扱いがほとんどない

DMM株は、IPOにも対応しているが他のネット証券と比較して取り扱いがほとんどない。加えて、主幹事を務めることもないため、割当株数も少なく当選が困難である。抽選に応募できる機会が少なく、当選本数が少ないことから競争率も高いためIPOの当選を期待することが難しい。ただし、抽選参加時点で資金の用意が必要ないため、資金拘束されるデメリットがないことから、IPOへの参加はしやすくなっている。

DMM株の手数料

日本株

現物取引（1約定ごと）
約定代金 手数料
5万円以内 55円（税込）
10万円以内 88円（税込）
20万円以内 106円（税込）
50万円以内 198円（税込）
100万円以内 374円（税込）
150万円以内 440円（税込）
300万円以内 660円（税込）
300万円超 880円（税込）
DMM株では手数料の支払いに対して1%の株ポイントを付与する仕組みである。貯まったポイントは1pt=1円として現金の交換可能だ。多くのネット証券にある1日の定額で手数料を決めるプランは用意されていない。

信用取引（1約定ごと）
約定金額 手数料
300万円以内 88円（税込）
300万円超 0円
DMM株ではキャンペーン期間中や、VIPコースの条件を満たすなどすると、約定金額にかかわらず信用取引手数料が無料になる。

米国株

DMM株の米国株の取引手数料は、約定代金にかかわらず一律で0円である。

DMM株のNISAへの対応

DMM株は新NISAの成長投資枠を利用して、日本株・米国株を購入できる。ただし、投資信託を購入できないことから、つみたて投資枠に対応していないため、実質的な新NISAの投資枠の上限が1,200万円となる。DMM株で新NISAの口座を開設する場合は慎重に検討したい。

DMM株のiDeCoへの対応

DMM株はiDeCoに対応していない。また、iDeCoの対象である定期預金や保険商品、投資信託の取り扱いもない。

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