コラム

ビットコインはこうしてビットコインになった......消えた創設者、チェーン上の埋蔵金、意志を継ぐ者たち

2019年08月20日(火)16時34分

ビットコインの開発

ビットコインの開発は有志によって行われており、決定的な権限を持つ主体は存在しない。

・ビットコインはSatoshi Nakamotoによって発案された
・それ以降はNakamotoを含む有志によって開発され、途中でNakamotoは姿を消した
・現在はビットコイン関連企業に所属しながら、ビットコインの開発に関わる開発者もいる(Linux等のオープンソースプロジェクトと同じ)
・マスターブランチへのコードのマージ(提案されたコードの統合)を管理する人物は複数存在するが、彼らは特別な決定権を持つリーダーではない

ビットコインの発行

ビットコインの最も分かりづらい点は「どこでどのように発行され、誰にどのようなルールで分配されるのか。ビットコインを支配するグループや企業がいないのに、どうやってコントロールしているのか?」という部分ではないだろうか。

・ビットコインは10分毎に一定量が新規で採掘されるが、採掘できるのはそのための計算競争に勝った1人のマイナーで、そのマイナーに新規発行量の全てが配布される
・マイニングには誰でも参加することができるが、競争が激化した現在ではマイニング専用のハードウェアと安い電気代に加えて、マイニング独自のノウハウが必要なためマイニング拠点は電気代や空調代の安い中国や北欧に集中している
・所有している計算量が多ければ多いほど、新規発行ビットコインを手に入れられる確率が上昇する
・マイニングは経済的インセンティブを与えることでビットコインブロックチェーンをセキュアにする仕組み(ここでのセキュリティはコードのバグを突く攻撃に対してではなく、ルールに従った正面からの攻撃に対して)
・ビットコインの獲得には大量のマイニングハードウェアと電気代、マイニングファームのノウハウが必要であり、無から価値を作り出しているわけではない

ビットコインの資産性

ビットコインの利点として恣意的な価値の希釈が起きづらい点が挙げられる。しかし、「これだけ価格が変動しておいて、何が価値の保存なのか」「そもそも株と違って価値の裏付けがないし、法定通貨と違って納税にも使えないではないか」と思う方も多いだろう。

・ビットコインには発行上限があり、2100万以上のビットコインは採掘されない(この点でゴールドになぞらえられることがある)
・発行上限の存在はインフレによる通貨価値の希釈を回避する手段となり得る
・ビットコインで納税はできないので、納税用途での価値の裏付けはない

プロフィール

indiv

2015年にイーサリアムに出会い暗号通貨界隈へ参入。2017年からはフルタイムで業界の仕事に従事。フリーランスとして複数の企業に関与しつつ、暗号通貨関連の調査研究・アーカイブを行うTokenLabにて業界の経営者や投資家に対して知見の共有を行う。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

アングル:カナダ総選挙が接戦の構図に一変、トランプ

ワールド

トランプ氏、米軍制服組トップ解任 指導部の大規模刷

ワールド

アングル:性的少数者がおびえるドイツ議会選、極右台

ワールド

アングル:高評価なのに「仕事できない」と解雇、米D
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:ウクライナが停戦する日
特集:ウクライナが停戦する日
2025年2月25日号(2/18発売)

ゼレンスキーとプーチンがトランプの圧力で妥協? 20万人以上が死んだ戦争が終わる条件は

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    口から入ったマイクロプラスチックの行く先は「脳」だった?...高濃度で含まれる「食べ物」に注意【最新研究】
  • 2
    人気も販売台数も凋落...クールなEVテスラ「オワコン化」の理由
  • 3
    メーガン妃が「アイデンティティ危機」に直面...「必死すぎる」「迷走中」
  • 4
    1888年の未解決事件、ついに終焉か? 「切り裂きジャ…
  • 5
    深夜の防犯カメラ写真に「幽霊の姿が!」と話題に...…
  • 6
    がん細胞が正常に戻る「分子スイッチ」が発見される…
  • 7
    ソ連時代の「勝利の旗」掲げるロシア軍車両を次々爆…
  • 8
    私に「家」をくれたのは、この茶トラ猫でした
  • 9
    トランプが「マスクに主役を奪われて怒っている」...…
  • 10
    飛行中の航空機が空中で発火、大炎上...米テキサスの…
  • 1
    口から入ったマイクロプラスチックの行く先は「脳」だった?...高濃度で含まれる「食べ物」に注意【最新研究】
  • 2
    がん細胞が正常に戻る「分子スイッチ」が発見される【最新研究】
  • 3
    人気も販売台数も凋落...クールなEVテスラ「オワコン化」の理由
  • 4
    戦場に「北朝鮮兵はもういない」とロシア国営テレビ.…
  • 5
    動かないのに筋力アップ? 88歳医大名誉教授が語る「…
  • 6
    朝1杯の「バターコーヒー」が老化を遅らせる...細胞…
  • 7
    7年後に迫る「小惑星の衝突を防げ」、中国が「地球防…
  • 8
    ビタミンB1で疲労回復!疲れに効く3つの野菜&腸活に…
  • 9
    「トランプ相互関税」の範囲が広すぎて滅茶苦茶...VA…
  • 10
    飛行中の航空機が空中で発火、大炎上...米テキサスの…
  • 1
    週刊文春は「訂正」を出す必要などなかった
  • 2
    中居正広は何をしたのか? 真相を知るためにできる唯一の方法
  • 3
    【一発アウト】税務署が「怪しい!」と思う通帳とは?
  • 4
    口から入ったマイクロプラスチックの行く先は「脳」…
  • 5
    「健康寿命」を延ばすのは「少食」と「皮下脂肪」だ…
  • 6
    1日大さじ1杯でOK!「細胞の老化」や「体重の増加」…
  • 7
    がん細胞が正常に戻る「分子スイッチ」が発見される…
  • 8
    戦場に「北朝鮮兵はもういない」とロシア国営テレビ.…
  • 9
    世界初の研究:コーヒーは「飲む時間帯」で健康効果…
  • 10
    「DeepSeekショック」の株価大暴落が回避された理由
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story