コラム
デジタル権威主義とネット世論操作 一田和樹
デジタル権威主義とネット世論操作 一田和樹

「騙されるAI」0.001％の誤情報の混入で誤った回答を導く巨大な罠

＜AIは誤情報にきわめて脆弱、人間よりもはるかに騙されやすい。やろうと思えばコストパフォーマンス高く汚染を実行し、AIを騙すことができる＞

2025.05.05
デジタル権威主義とネット世論操作 一田和樹

トランプ政権下での言葉狩りで「過去の歴史は改ざん」...アメリカの新しい現実を理解しよう

＜アメリカでDEI（多様性、公正性、包括性）を中心とした言葉が減っている。新しい文書に記載されないだけではなく、すでに公開されている過去の文

2025.04.08
デジタル権威主義とネット世論操作 一田和樹

「2度の総選挙への干渉を経験」カナダの調査委員会が提示した偽・誤情報対策の衝撃

＜偽・誤情報には「騙される」だけでなく、全ての情報に不信感や警戒心を抱く「パーセプション・ハッキング」という効果がある。あらゆる情報を疑い、

2025.02.21
デジタル権威主義とネット世論操作 一田和樹

アメリカが「ロシア化」3つのパワーを解放し、世界をリードし続ける

＜トランプのアメリカの再開は、語弊を恐れずに言えば、「アメリカのロシア化」と言ってよい。アメリカは、形勢逆転のためのパワーを手にする＞ トラ

2025.01.29
デジタル権威主義とネット世論操作 一田和樹

「海外からのインプレゾンビは約4千件」能登半島地震から1年、データから見えてきた偽・誤情報対策の課題

＜能登半島地震で、SNSの偽・誤情報が救助活動業務の妨げになったという記録は存在しない。偽・誤情報の実害の実態とは？＞ 能登半島地震における

2025.01.15
デジタル権威主義とネット世論操作 一田和樹

「偽情報・誤情報」研究が直面する5つの課題

＜最近、メディアで「偽・誤情報」という言葉や影響工作、認知戦という言葉をよく目にするようになった。しかし、偽・誤情報に関する調査研究や対策が

2024.12.29
デジタル権威主義とネット世論操作 一田和樹

中国が仕掛ける「沖縄と台湾をめぐる認知戦」流布される5つの言説

＜最近、複数の新聞で「沖縄（琉球）独立」が取り上げられ、注目を集めている。SNSでも関連投稿が増え、人工的に拡散されているとの指摘がある＞

2024.10.30
デジタル権威主義とネット世論操作 一田和樹

SNSで燃え上がる【偽・誤情報の拡散】...カギとなる対抗する力とは？

＜偽・誤情報対策におけるアプローチは、社会を構成する各アクターの参加と相互の信用の再構築。見過ごされてきた市民の自発的な活動が重要になってく

2024.09.18
デジタル権威主義とネット世論操作 一田和樹

英暴動は他人事ではない......偽・誤情報の「不都合な真実」

＜英国で7月29日に発生した刺傷事件が発端となった暴動は、各地に飛び火した。この英暴動も偽・誤情報発生時のパターンをなぞっている。メディアは

2024.08.16
デジタル権威主義とネット世論操作 一田和樹

中国が台湾併合する非軍事シナリオを米シンクタンクが公開......日本が核武装？

＜中国が軍事侵攻する可能性は高くなってはいないが、その一方で台湾併合は確実に近づいてきている。最近、アメリカのシンクタンクが発表したその方法

2024.06.12
MAGAZINE
特集：日本企業に迫る サステナビリティ新基準
特集：日本企業に迫る サステナビリティ新基準
2026年4月 7日号（3/31発売）

国際基準の情報開示や多様な認証制度──本当の「持続可能性」が問われる時代へ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    なぜイスラエルは対イラン戦争を支持するのか...「イラン恐怖」の正体
  • 2
    年金は何歳からもらうのが得？ 男女で違う「最適な受給年齢」
  • 3
    破産申請の理由の4割以上が「関税コスト」...トランプ関税が米国民に与える「破産」の苦しみ
  • 4
    攻撃開始日も知っていた?──イラン戦争を巡る巨額取引…
  • 5
    血圧やコレステロール値より重要？死亡リスクを予測…
  • 6
    日本の男女の賃金格差は世界でも突出して大きい
  • 7
    人口減の自治体を救う「小さな浄水場」──誰もが常に…
  • 8
    先進国が出生数の減少を嘆く必要はない？　「経済的…
  • 9
    「一般市民に敵意なし」...イラン大統領が米国民宛て…
  • 10
    200年前の沈没記録が裏付けられた...捕鯨船を海の藻…
  • 1
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅」企業が救う、ウクライナの未来
  • 2
    「水に流す」日本と「記憶する」韓国...気候と地理が育んだ「国民意識の違い」とは？
  • 3
    ヘンリー・メーガン夫妻の豪州訪問に3万6000人超の反対署名...「歓迎してない」の声広がる
  • 4
    記憶を定着させるのに年齢は関係ない...記憶の定着度…
  • 5
    ロシア経済を支える重要な港、ウクライナのものと思…
  • 6
    攻撃開始日も知っていた?──イラン戦争を巡る巨額取引…
  • 7
    映画『8番出口』はアメリカでどう受け止められた？..…
  • 8
    なぜイスラエルは対イラン戦争を支持するのか...「イ…
  • 9
    中国最大の海運会社COSCOがペルシャ湾輸送を再開──緊…
  • 10
    オランウータンに「15分間ロックオン」された女性のS…
  • 1
    温暖化で増えた？　サンマやサケ減少の裏で激増する「安価で栄養価の高い魚」の正体
  • 2
    ロシア政府、痛恨のミス...プーチンの「健康不安説」を裏付けるような動画を公式に投稿してしまう
  • 3
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅」企業が救う、ウクライナの未来
  • 4
    メーガン妃、娘リリベット王女との新ショット公開...…
  • 5
    「ノーと言えるスペイン」の背景に国防意識...次期ス…
  • 6
    キャサリン皇太子妃、ナイジェリア大統領夫妻出迎え…
  • 7
    数時間以内に死に至ることも...若者の間で集団感染が…
  • 8
    「日本より、自分の国（フランス）を心配すれば？」…
  • 9
    米軍も防ぎきれないイランのドローン攻撃──イラン製…
  • 10
    メーガン妃、娘リリベット王女との「お手伝い姿」公…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中