コラム

保坂修司 イスラーム世界の現在形

イスラエル人女優が「クレオパトラ」役、でもホワイトウォッシングとは言えない？

2020年11月05日（木）18時50分

エリザベス・テイラーの同世代でいえば、ポール・ニューマンが有名である。彼は、父親はユダヤ人だが、母親はカトリックなので、イスラエルの基準ではユダヤ人とはいいがたいが、本人はみずからをユダヤ人と認識しているという。

1960年にはイスラエル建国の苦難を描いた『栄光への脱出』（原題：Exodus）という映画で主演をつとめている（監督のオットー・プレミンジャーもユダヤ系）。この映画自体、かならずしもアラブ人を一方的に悪く描いているわけではないが、当時のアラブ諸国の基準からみれば、イスラエルの建国そのものが許されないので、ポール・ニューマンも反アラブということになる。

近年、アラブ諸国によるボイコットは機能不全に陥っている

かつてアラブ・ボイコット（イスラエル・ボイコットとも）と呼ばれるアラブ諸国による対イスラエルのボイコットが日本企業にも大きな影響を与えていたことがある。

中東戦争で劣勢に立たされたアラブ諸国は、イスラエルと取引を行った企業をブラックリストに載せ，その企業とはアラブ諸国が取引をしないとする政策を開始した。この政策は、のちにボイコット非対象企業であっても、ボイコット対象とされた企業の製品を使用した製品であれば、輸入禁止にされるなど強化された。

しかし、国際情勢の変化からこのボイコットは機能不全に陥っていった。最近ではBDS運動（Boycott, Divestment and Sanctions）として、より洗練されたかたちに進化したものの、西側諸国からの反発も強く、イスラエルに対する大きな圧力にはなっていない。

中東和平プロセスはまったく進まず、今年になってからアラブ首長国連邦（UAE）、バハレーン（バーレーン）、そしてスーダンといったアラブ諸国が相次いでイスラエルと国交正常化で合意する始末である。

むろん、イスラーム諸国のなかにはこうした流れに、パレスチナを置き去りにするものだと批判する声も出ているが、潮目はすでにイスラエルとの関係強化に向かっている。たとえイスラエル人が主演であっても、おそらくこの新しいクレオパトラ映画も、多くのアラブ諸国で上映されるのであろう。

【話題の記事】
中国でも世界でも評判は散々......映画『ムーラン』はなぜコケた？
あの〈抗日〉映画「軍艦島」が思わぬ失速　韓国で非難された３つの理由

ニューズウィーク日本版 BTS再始動
※画像をクリックすると
アマゾンに飛びます

2026年4月7号（3月31日発売）は「日本企業に迫る サステナビリティ新基準」特集。国際基準の情報開示や多様な認証制度――本当の「持続可能性」が問われる時代へ

※バックナンバーが読み放題となる定期購読はこちら


プロフィール

保坂修司

日本エネルギー経済研究所中東研究センター研究顧問。日本中東学会会長。
慶應義塾大学大学院修士課程修了（東洋史専攻）。在クウェート日本大使館・在サウジアラビア日本大使館専門調査員、中東調査会研究員、近畿大学教授、日本エネルギー経済研究所理事・中東研究センター長等を経て、現職。早稲田大学客員上級研究員を兼任。専門はペルシア湾岸地域近現代史、中東メディア論。主な著書に『乞食とイスラーム』（筑摩書房）、『新版 オサマ・ビンラディンの生涯と聖戦』（朝日新聞出版）、『イラク戦争と変貌する中東世界』『サイバー・イスラーム――越境する公共圏』（いずれも山川出版社）、『サウジアラビア――変わりゆく石油王国』『ジハード主義――アルカイダからイスラーム国へ』（いずれも岩波書店）など。

あわせて読みたい
ニュース速報

ワールド

米、イラン元司令官親族の永住権停止　移民当局の拘束
2026.04.05

ワールド

ウクライナとトルコ首脳が会談、安保協力強化で合意
2026.04.05

ワールド

米軍機撃墜で新防空システム使用、イラン「実戦で披露
2026.04.05

ワールド

イラン南部の原発に飛翔体、1人死亡　南西部の石化施
2026.04.05
ニュース速報一覧
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集：日本企業に迫る サステナビリティ新基準
特集：日本企業に迫る サステナビリティ新基準
2026年4月 7日号（3/31発売）

国際基準の情報開示や多様な認証制度──本当の「持続可能性」が問われる時代へ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    イラン戦争の現実...アメリカとイスラエル、見え始めた限界
  • 2
    「考えの浅い親」が子どもに言ってしまっている口ぐせ・ワースト1
  • 3
    【銘柄】イラン情勢で一躍脚光の「NEC」　防衛・宇宙の2大テーマでAI懸念を払拭できるか
  • 4
    攻撃開始日も知っていた?──イラン戦争を巡る巨額取引…
  • 5
    「高市しぐさ」の問題は「媚び」だけか？...異形の「…
  • 6
    イラン戦争は「ハルマゲドンの前兆」か？　トランプ…
  • 7
    【写真特集】天山山脈を生きるオオカミハンター
  • 8
    【銘柄】「三菱商事」の株価に高まる期待...ホルムズ…
  • 9
    中国は「アカデミズムの支配」を狙っている？ 学術誌…
  • 10
    血圧やコレステロール値より重要？死亡リスクを予測…
  • 1
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅」企業が救う、ウクライナの未来
  • 2
    イラン戦争の現実...アメリカとイスラエル、見え始めた限界
  • 3
    攻撃開始日も知っていた?──イラン戦争を巡る巨額取引、インサイダー疑惑が市場に波紋
  • 4
    「水に流す」日本と「記憶する」韓国...気候と地理が…
  • 5
    「考えの浅い親」が子どもに言ってしまっている口ぐ…
  • 6
    なぜイスラエルは対イラン戦争を支持するのか...「イ…
  • 7
    記憶を定着させるのに年齢は関係ない...記憶の定着度…
  • 8
    ロシア経済を支える重要な港、ウクライナのものと思…
  • 9
    年金は何歳からもらうのが得？ 男女で違う「最適な受…
  • 10
    中国がイラン戦争最大の被害者？　習近平の誤った経…
  • 1
    温暖化で増えた？　サンマやサケ減少の裏で激増する「安価で栄養価の高い魚」の正体
  • 2
    ロシア政府、痛恨のミス...プーチンの「健康不安説」を裏付けるような動画を公式に投稿してしまう
  • 3
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅」企業が救う、ウクライナの未来
  • 4
    メーガン妃、娘リリベット王女との新ショット公開...…
  • 5
    「ノーと言えるスペイン」の背景に国防意識...次期ス…
  • 6
    キャサリン皇太子妃、ナイジェリア大統領夫妻出迎え…
  • 7
    数時間以内に死に至ることも...若者の間で集団感染が…
  • 8
    「日本より、自分の国（フランス）を心配すれば？」…
  • 9
    米軍も防ぎきれないイランのドローン攻撃──イラン製…
  • 10
    メーガン妃、娘リリベット王女との「お手伝い姿」公…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story