コラム

イラン人には「信仰がない」が、ダンスという文化はある

2018年08月28日(火)17時30分

片側二車線の道路で、ほとんどの人が車線を無視して走るから、片側三車線になったり、四車線になったり。おかげであちこち渋滞が発生するし、交通事故も頻発する。わたしがエジプトに住んでいたのは20年近く前だったのだが、ちょうどそのころ、シートベルトが義務化され、着用しないと罰金が科されるようになっていた。しかし、当時はタクシーがほとんど数十年前の骨董品ばかりで、シートベルトが千切れていたり、そもそもついていなかったり。じゃあ、どうするのかというと、お腹のうえに、そのシートベルトの残骸を置いておくのである。危険防止の観点からすれば、まったく意味をなさないのだが、エジプトではそれで合法になったらしい。

今は状況が改善されたんだろうか。エジプトを主フィールドとする研究者が、こういうのを無秩序のなかの秩序というのだと主張していたが、慧眼であろう。

エジプト人の名誉のためにいっておくが、エジプトの交通事情だけがひどいわけではない。筆者が中東に住んでいた20年以上昔でいえば、イエメンもレバノンもひどかった。また、まえにサウジアラビアの暴走族の話でも紹介したとおり、サウジ人の運転の無茶っぷりも負けてはいない。

信仰は信仰、文化は文化、娯楽は娯楽

さて、イランである。なぜ、イラン人に信仰がないというコトバを思い出したかといえば、7月にヒジャーブ(ペルシア語だとヘジャーブ)をかぶらずにダンスを踊った動画をSNSに投稿したとして18歳のイラン人女性マーエデ・ホジャブリーがイラン当局によって逮捕されるという事件が起きたからだ。

彼女のインスタグラム(@maedehhojabri ※現在は非公開設定になっている)の投稿をみてみると、ダンスやファッション自体が非常にセクシーで、イスラーム共和国の基準からいえば、たとえヒジャーブをかぶっていたとしてもたぶんアウトであったろう。

イランでは公共の場でのダンス自体が規制の対象だといわれている。そういえば、米国のファレル・ウィリアムズの「Happy」が数年前、大ヒットしたとき、イランでも多くの女性たちがSNS上でHappyを踊るビデオを投稿し、今回と同様逮捕者が出ていた。

ただ、少なくとも革命前のイランでは民族や男女別、またさまざまな機会ごとにたくさんの種類のダンスが踊られており、ダンスが生活や文化の一部であったことは忘れてならない。実際、ホジャブリーが逮捕されたのち、彼女への連帯を示すため、女性を含む多くのイラン人たちが「ダンスは犯罪ではない」とのスローガンをかかげ街頭で踊ったり、SNS上で#DancingIsNotACrimeのハッシュタグをつけた動画を多数投稿したりした。

プロフィール

保坂修司

日本エネルギー経済研究所中東研究センター研究顧問。日本中東学会会長。
慶應義塾大学大学院修士課程修了(東洋史専攻)。在クウェート日本大使館・在サウジアラビア日本大使館専門調査員、中東調査会研究員、近畿大学教授、日本エネルギー経済研究所理事・中東研究センター長等を経て、現職。早稲田大学客員上級研究員を兼任。専門はペルシア湾岸地域近現代史、中東メディア論。主な著書に『乞食とイスラーム』(筑摩書房)、『新版 オサマ・ビンラディンの生涯と聖戦』(朝日新聞出版)、『イラク戦争と変貌する中東世界』『サイバー・イスラーム――越境する公共圏』(いずれも山川出版社)、『サウジアラビア――変わりゆく石油王国』『ジハード主義――アルカイダからイスラーム国へ』(いずれも岩波書店)など。

あわせて読みたい
ニュース速報

ワールド

ベラルーシ、平和賞受賞者や邦人ら123人釈放 米が

ワールド

アングル:ブラジルのコーヒー農家、気候変動でロブス

ワールド

アングル:ファッション業界に巣食う中国犯罪組織が抗

ワールド

中国で「南京大虐殺」の追悼式典、習主席は出席せず
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:ジョン・レノン暗殺の真実
特集:ジョン・レノン暗殺の真実
2025年12月16日号(12/ 9発売)

45年前、「20世紀のアイコン」に銃弾を浴びせた男が日本人ジャーナリストに刑務所で語った動機とは

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    東京がニューヨークを上回り「世界最大の経済都市」に...日本からは、もう1都市圏がトップ10入り
  • 2
    【銘柄】資生堂が巨額赤字に転落...その要因と今後の展望。本当にトンネルは抜けたのか?
  • 3
    デンマーク国防情報局、初めて米国を「安全保障上の脅威」と明記
  • 4
    「前を閉めてくれ...」F1観戦モデルの「超密着コーデ…
  • 5
    現役・東大院生! 中国出身の芸人「いぜん」は、なぜ…
  • 6
    世界最大の都市ランキング...1位だった「東京」が3位…
  • 7
    首や手足、胴を切断...ツタンカーメンのミイラ調査開…
  • 8
    身に覚えのない妊娠? 10代の少女、みるみる膨らむお…
  • 9
    「体が資本」を企業文化に──100年企業・尾崎建設が挑…
  • 10
    トランプが日中の「喧嘩」に口を挟まないもっともな…
  • 1
    日本の「クマ問題」、ドイツの「問題クマ」比較...だから日本では解決が遠い
  • 2
    【銘柄】オリエンタルランドが急落...日中対立が株価に与える影響と、サンリオ自社株買いの狙い
  • 3
    【衛星画像】南西諸島の日米新軍事拠点 中国の進出を睨み建設急ピッチ
  • 4
    デンマーク国防情報局、初めて米国を「安全保障上の…
  • 5
    日本人には「当たり前」? 外国人が富士山で目にした…
  • 6
    【クイズ】「100名の最も偉大な英国人」に唯一選ばれ…
  • 7
    キャサリン妃を睨む「嫉妬の目」の主はメーガン妃...…
  • 8
    中国軍機の「レーダー照射」は敵対的と、元イタリア…
  • 9
    健康長寿の鍵は「慢性炎症」にある...「免疫の掃除」…
  • 10
    人手不足で広がり始めた、非正規から正規雇用へのキ…
  • 1
    東京がニューヨークを上回り「世界最大の経済都市」に...日本からは、もう1都市圏がトップ10入り
  • 2
    高速で回転しながら「地上に落下」...トルコの軍用輸送機「C-130」謎の墜落を捉えた「衝撃映像」が拡散
  • 3
    日本人には「当たり前」? 外国人が富士山で目にした「信じられない」光景、海外で大きな話題に
  • 4
    「999段の階段」を落下...中国・自動車メーカーがPR…
  • 5
    【銘柄】オリエンタルランドが急落...日中対立が株価…
  • 6
    「髪形がおかしい...」実写版『モアナ』予告編に批判…
  • 7
    日本の「クマ問題」、ドイツの「問題クマ」比較...だ…
  • 8
    膝が痛くても足腰が弱くても、一生ぐんぐん歩けるよ…
  • 9
    インド国産戦闘機に一体何が? ドバイ航空ショーで…
  • 10
    ポルノ依存症になるメカニズムが判明! 絶対やって…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story