コラム

イラン人には「信仰がない」が、ダンスという文化はある

2018年08月28日(火)17時30分

片側二車線の道路で、ほとんどの人が車線を無視して走るから、片側三車線になったり、四車線になったり。おかげであちこち渋滞が発生するし、交通事故も頻発する。わたしがエジプトに住んでいたのは20年近く前だったのだが、ちょうどそのころ、シートベルトが義務化され、着用しないと罰金が科されるようになっていた。しかし、当時はタクシーがほとんど数十年前の骨董品ばかりで、シートベルトが千切れていたり、そもそもついていなかったり。じゃあ、どうするのかというと、お腹のうえに、そのシートベルトの残骸を置いておくのである。危険防止の観点からすれば、まったく意味をなさないのだが、エジプトではそれで合法になったらしい。

今は状況が改善されたんだろうか。エジプトを主フィールドとする研究者が、こういうのを無秩序のなかの秩序というのだと主張していたが、慧眼であろう。

エジプト人の名誉のためにいっておくが、エジプトの交通事情だけがひどいわけではない。筆者が中東に住んでいた20年以上昔でいえば、イエメンもレバノンもひどかった。また、まえにサウジアラビアの暴走族の話でも紹介したとおり、サウジ人の運転の無茶っぷりも負けてはいない。

信仰は信仰、文化は文化、娯楽は娯楽

さて、イランである。なぜ、イラン人に信仰がないというコトバを思い出したかといえば、7月にヒジャーブ(ペルシア語だとヘジャーブ)をかぶらずにダンスを踊った動画をSNSに投稿したとして18歳のイラン人女性マーエデ・ホジャブリーがイラン当局によって逮捕されるという事件が起きたからだ。

彼女のインスタグラム(@maedehhojabri ※現在は非公開設定になっている)の投稿をみてみると、ダンスやファッション自体が非常にセクシーで、イスラーム共和国の基準からいえば、たとえヒジャーブをかぶっていたとしてもたぶんアウトであったろう。

イランでは公共の場でのダンス自体が規制の対象だといわれている。そういえば、米国のファレル・ウィリアムズの「Happy」が数年前、大ヒットしたとき、イランでも多くの女性たちがSNS上でHappyを踊るビデオを投稿し、今回と同様逮捕者が出ていた。

ただ、少なくとも革命前のイランでは民族や男女別、またさまざまな機会ごとにたくさんの種類のダンスが踊られており、ダンスが生活や文化の一部であったことは忘れてならない。実際、ホジャブリーが逮捕されたのち、彼女への連帯を示すため、女性を含む多くのイラン人たちが「ダンスは犯罪ではない」とのスローガンをかかげ街頭で踊ったり、SNS上で#DancingIsNotACrimeのハッシュタグをつけた動画を多数投稿したりした。

プロフィール

保坂修司

日本エネルギー経済研究所中東研究センター研究顧問。日本中東学会会長。
慶應義塾大学大学院修士課程修了(東洋史専攻)。在クウェート日本大使館・在サウジアラビア日本大使館専門調査員、中東調査会研究員、近畿大学教授、日本エネルギー経済研究所理事・中東研究センター長等を経て、現職。早稲田大学客員上級研究員を兼任。専門はペルシア湾岸地域近現代史、中東メディア論。主な著書に『乞食とイスラーム』(筑摩書房)、『新版 オサマ・ビンラディンの生涯と聖戦』(朝日新聞出版)、『イラク戦争と変貌する中東世界』『サイバー・イスラーム――越境する公共圏』(いずれも山川出版社)、『サウジアラビア――変わりゆく石油王国』『ジハード主義――アルカイダからイスラーム国へ』(いずれも岩波書店)など。

あわせて読みたい
ニュース速報

ワールド

衆院選きょう投開票、自民が終盤まで優勢 無党派層で

ワールド

イスラエル首相、トランプ氏と11日会談 イラン巡り

ビジネス

EXCLUSIVE-米FRB、年内1─2回の利下げ

ワールド

北朝鮮、2月下旬に党大会開催 5年に1度の重要会議
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:トランプの帝国
特集:トランプの帝国
2026年2月10日号(2/ 3発売)

南北アメリカの完全支配を狙うトランプの戦略は中国を利し、世界の経済勢力図を完全に塗り替える

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた実験室」に...抗生物質の「不都合」な真実とは
  • 2
    がんの約4割は、日々の取り組みで「予防可能」...予防のために、絶対にしてはいけないこととは?
  • 3
    韓国映画『しあわせな選択』 ニューズウィーク日本版独占試写会 60名様ご招待
  • 4
    韓国ダークツーリズムが変わる 日本統治時代から「南…
  • 5
    エヌビディア「一強時代」がついに終焉?割って入っ…
  • 6
    【台湾侵攻は実質不可能に】中国軍粛清で習近平体制…
  • 7
    心停止の8割は自宅で起きている──ドラマが広める危険…
  • 8
    【銘柄】「ソニーグループ」の株価が上がらない...業…
  • 9
    台湾発言、総選挙...高市首相は「イキリ」の連続で日…
  • 10
    日経平均5万4000円台でも東京ディズニー株は低迷...…
  • 1
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 2
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた実験室」に...抗生物質の「不都合」な真実とは
  • 3
    日本への威圧を強める中国...「レアアース依存」から脱却する道筋
  • 4
    致死率は最大75%のニパウイルスが、世界規模で感染…
  • 5
    がんの約4割は、日々の取り組みで「予防可能」...予…
  • 6
    「出禁」も覚悟? ディズニーランドで緊急停止した乗…
  • 7
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近した…
  • 8
    グラフが示す「米国人のトランプ離れ」の実態...最新…
  • 9
    高市首相の発言は正しかった...「対中圧力」と「揺れ…
  • 10
    エヌビディア「一強時代」がついに終焉?割って入っ…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ?【2025年の話題クイズ5選】
  • 2
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 3
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 4
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 5
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した─…
  • 6
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 7
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 8
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
  • 9
    【クイズ】韓国を抜いて1位に...世界で最も「出生率…
  • 10
    180万トンの「リチウムごみ」を資源に...EV電池の「…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story