コラム

イラン人には「信仰がない」が、ダンスという文化はある

2018年08月28日(火)17時30分

片側二車線の道路で、ほとんどの人が車線を無視して走るから、片側三車線になったり、四車線になったり。おかげであちこち渋滞が発生するし、交通事故も頻発する。わたしがエジプトに住んでいたのは20年近く前だったのだが、ちょうどそのころ、シートベルトが義務化され、着用しないと罰金が科されるようになっていた。しかし、当時はタクシーがほとんど数十年前の骨董品ばかりで、シートベルトが千切れていたり、そもそもついていなかったり。じゃあ、どうするのかというと、お腹のうえに、そのシートベルトの残骸を置いておくのである。危険防止の観点からすれば、まったく意味をなさないのだが、エジプトではそれで合法になったらしい。

今は状況が改善されたんだろうか。エジプトを主フィールドとする研究者が、こういうのを無秩序のなかの秩序というのだと主張していたが、慧眼であろう。

エジプト人の名誉のためにいっておくが、エジプトの交通事情だけがひどいわけではない。筆者が中東に住んでいた20年以上昔でいえば、イエメンもレバノンもひどかった。また、まえにサウジアラビアの暴走族の話でも紹介したとおり、サウジ人の運転の無茶っぷりも負けてはいない。

信仰は信仰、文化は文化、娯楽は娯楽

さて、イランである。なぜ、イラン人に信仰がないというコトバを思い出したかといえば、7月にヒジャーブ(ペルシア語だとヘジャーブ)をかぶらずにダンスを踊った動画をSNSに投稿したとして18歳のイラン人女性マーエデ・ホジャブリーがイラン当局によって逮捕されるという事件が起きたからだ。

彼女のインスタグラム(@maedehhojabri ※現在は非公開設定になっている)の投稿をみてみると、ダンスやファッション自体が非常にセクシーで、イスラーム共和国の基準からいえば、たとえヒジャーブをかぶっていたとしてもたぶんアウトであったろう。

イランでは公共の場でのダンス自体が規制の対象だといわれている。そういえば、米国のファレル・ウィリアムズの「Happy」が数年前、大ヒットしたとき、イランでも多くの女性たちがSNS上でHappyを踊るビデオを投稿し、今回と同様逮捕者が出ていた。

ただ、少なくとも革命前のイランでは民族や男女別、またさまざまな機会ごとにたくさんの種類のダンスが踊られており、ダンスが生活や文化の一部であったことは忘れてならない。実際、ホジャブリーが逮捕されたのち、彼女への連帯を示すため、女性を含む多くのイラン人たちが「ダンスは犯罪ではない」とのスローガンをかかげ街頭で踊ったり、SNS上で#DancingIsNotACrimeのハッシュタグをつけた動画を多数投稿したりした。

プロフィール

保坂修司

日本エネルギー経済研究所中東研究センター研究顧問。日本中東学会会長。
慶應義塾大学大学院修士課程修了(東洋史専攻)。在クウェート日本大使館・在サウジアラビア日本大使館専門調査員、中東調査会研究員、近畿大学教授、日本エネルギー経済研究所理事・中東研究センター長等を経て、現職。早稲田大学客員上級研究員を兼任。専門はペルシア湾岸地域近現代史、中東メディア論。主な著書に『乞食とイスラーム』(筑摩書房)、『新版 オサマ・ビンラディンの生涯と聖戦』(朝日新聞出版)、『イラク戦争と変貌する中東世界』『サイバー・イスラーム――越境する公共圏』(いずれも山川出版社)、『サウジアラビア――変わりゆく石油王国』『ジハード主義――アルカイダからイスラーム国へ』(いずれも岩波書店)など。

あわせて読みたい
ニュース速報

ワールド

イラン軍艦がスリランカ沖で沈没、32人救助 遺体を

ワールド

中国政協開幕、軍トップ張氏ら政治局員2人が姿見せず

ビジネス

スイス中銀、為替介入意欲が高まる=副総裁

ビジネス

英2月サービスPMI改定値は53.9、回復続くも雇
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:トランプのイラン攻撃
特集:トランプのイラン攻撃
2026年3月10日号(3/ 3発売)

核開発の断念を迫るトランプ政権が攻撃を開始。イランとアメリカの本格戦争は始まるのか?

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    日本の若者「韓国就職」憧れと現実のギャップ ── ビザの壁、会社都合の解雇、帰国後も続く苦境
  • 2
    縫いぐるみが相棒、孤独なサル「パンチくん」がバズった理由
  • 3
    サファリ中の女性に悲劇...ライオンに「くわえ去られる」衝撃映像にネット騒然
  • 4
    イラン猛反撃、同士討ちまで起きる防空戦はいつまで…
  • 5
    少子化に悩む韓国で出生率回復...昨年過去最大の伸び…
  • 6
    核合意寸前、米国がイラン攻撃に踏み切った理由
  • 7
    「死体を運んでる...」Google Earthで表示される「不…
  • 8
    人気の女性インフルエンサー、「直視できない」すご…
  • 9
    イランへの直接攻撃は世界を変えた...秩序が崩壊する…
  • 10
    「外国人が増え、犯罪は減った」という現実もあるの…
  • 1
    見事なカンフーを見せた中国ヒト型ロボットのからくりとリスク
  • 2
    日本の若者「韓国就職」憧れと現実のギャップ ── ビザの壁、会社都合の解雇、帰国後も続く苦境
  • 3
    村瀬心椛は「トップでなければおかしい」...スノボの謎判定に「怒りの鉄拳」、木俣椋真の1980には「ぼやき」も
  • 4
    BTS復活...でも、韓国エンタメが「苦境」に陥っている
  • 5
    縫いぐるみが相棒、孤独なサル「パンチくん」がバズ…
  • 6
    中国、4隻目の空母は原子力艦か──世界3番目の原子力…
  • 7
    「毎日が人生最後の日」だと思って酒を飲む...84歳医…
  • 8
    少女買春に加え、国家機密の横流しまで...アンドルー…
  • 9
    サファリ中の女性に悲劇...ライオンに「くわえ去られ…
  • 10
    イラン猛反撃、同士討ちまで起きる防空戦はいつまで…
  • 1
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 2
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 3
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 4
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 5
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 6
    見事なカンフーを見せた中国ヒト型ロボットのからく…
  • 7
    アルコールは血糖値を下げる...「脳と血管を守る」医…
  • 8
    「ヘル・コリア」から日本へ7万人 ── 大企業の高給より…
  • 9
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 10
    命は長し、働け女たち――88歳「働くばあさん」が説く…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story