コラム

キム・カーダシアンが「キモノ」を盗用!? 日本人女性の抗議で炎上

2019年06月27日(木)19時38分

メットガラに登場したキム・カーダシアン。左は夫のカニエ・ウェスト(5月6日、NYのメトロポリタン美術館) Andrew Kelly-REUTERS

<非難の的になったのは、これまでもたびたび他文化との摩擦を起こしてきたカーダシアンの「ファッション至上主義」。いったい何がどう悪かったのか>

米国のタレント・実業家でリアリティ番組のスターとして知られるキム・カーダシアン氏(38)が、またもやバッシングを浴びている。6月25日にお披露目をした女性用シェイプウエア(矯正下着)ライン "Kimono"のネーミングが、「キモノ」をバカにした「カルチャー・アプロプリエーション(文化の盗用)」だというのだ。当該コミュニティーから受容や理解を得ることなく、ファッションなどのために他国や他民族の文化を流用することだ。

日本人女性らがソーシャルメディアで不快感を表し、欧米メディアがそれを報じた。BBC(6月26日付)によると、カーダシアン氏は「キモノ」をブランド名として商標登録しているという。下着のブランド名に他国の伝統的な民族衣装の名称を付けるという良識のなさと無神経さが日系コミュニティーの感情を逆なでし、炎上を招いた。

許されない一線

同氏は一昨年、コスメブランド "KKW Beauty"を発表した際も、自身の顔色を黒めに加工した写真を宣伝広告に使用。「ブラックフェイス(顔を黒く塗ること)」的行為だと非難され、「ムーディーに見せるべく、より褐色にしただけだ」と釈明した前歴がある。言わずもがなブラックフェイスは黒人差別の象徴であり、米国ではタブー中のタブーだ。

昨年10月には、フォックス・ニュースから巨額の契約金でNBCネットワークに引き抜かれたスター・アンカー、メーガン・ケリー氏(当時48)が自身の冠番組で、PC(政治的正当性)的観点からハロウィーンでの仮装ルールを厳しくする米大学の「コスチューム・ポリス」化が進んでいることを批判。「私の子供時代には、黒いメークでキャラクターに扮しても大丈夫だった」と失言し、番組開始から約1年で失脚している。

翻ってカーダシアン氏は昨年6月にも、アフリカの女性を思わせる細かい三つ編み姿でイベントに登場し、問題になった。また、今年4月には、教会に行く際、インドで新婦が身に着ける宝石入りのヘッドピースを額に付けてひと騒動起こし、他国の文化に対する理解や配慮に欠けるファッション至上主義的姿勢が、たびたび非難の的になっている。

プロフィール

肥田 美佐子

(ひだ みさこ)ニューヨーク在住ジャーナリスト。東京都出身。大学卒業後、『ニューズウィーク日本版』編集などを経て、単身渡米。米メディア系企業などに勤務後、2006年独立。米経済・雇用問題や米大統領選などを取材。ジョセフ・スティグリッツ、アルビン・ロスなどのノーベル賞受賞経済学者、「破壊的イノベーション」論のクレイトン・クリステンセン、ベストセラー作家のマルコム・グラッドウェルやマイケル・ルイス、ビリオネアAI起業家のトーマス・M・シーベル、ジム・オニール元ゴールドマン・サックス・アセット・マネジメント会長など、米(欧)識者への取材多数。元『ウォール・ストリート・ジャーナル日本版』コラムニスト。『週刊東洋経済』『経済界』に連載中。『フォーブスジャパン』などにも寄稿。(mailto:info@misakohida.com

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

EU、22年のエネ危機対策の復活検討 イラン戦争受

ビジネス

NY外為市場=ドル下落、「有事の買い」一服

ワールド

米国人女性ジャーナリスト誘拐、バグダッド 捜索続く

ワールド

ウクライナ大統領、イースターのエネルギー休戦提示 
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:日本企業に迫る サステナビリティ新基準
特集:日本企業に迫る サステナビリティ新基準
2026年4月 7日号(3/31発売)

国際基準の情報開示や多様な認証制度──本当の「持続可能性」が問われる時代へ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅」企業が救う、ウクライナの未来
  • 2
    攻撃開始日も知っていた?──イラン戦争を巡る巨額取引、インサイダー疑惑が市場に波紋
  • 3
    なぜイスラエルは対イラン戦争を支持するのか...「イラン恐怖」の正体
  • 4
    年金は何歳からもらうのが得? 男女で違う「最適な受…
  • 5
    初の女性カンタベリー大主教が就任...ウィリアム皇太…
  • 6
    中国がイラン戦争最大の被害者? 習近平の誤った経…
  • 7
    韓国・週4.5日労働制が問いかけるもの ──「月曜病」解…
  • 8
    ロシア経済を支える重要な港、ウクライナのものと思…
  • 9
    アリサ・リュウの自由、アイリーン・グーの重圧
  • 10
    北京に代わる新都市構想は絵に描いた餅のまま...大幅…
  • 1
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅」企業が救う、ウクライナの未来
  • 2
    ヘンリー・メーガン夫妻の豪州訪問に3万6000人超の反対署名...「歓迎してない」の声広がる
  • 3
    「水に流す」日本と「記憶する」韓国...気候と地理が育んだ「国民意識の違い」とは?
  • 4
    記憶を定着させるのに年齢は関係ない...記憶の定着度…
  • 5
    ロシア経済を支える重要な港、ウクライナのものと思…
  • 6
    中国最大の海運会社COSCOがペルシャ湾輸送を再開──緊…
  • 7
    映画『8番出口』はアメリカでどう受け止められた?..…
  • 8
    作者が「投げ出した」? 『チェンソーマン』の最終…
  • 9
    攻撃開始日も知っていた?──イラン戦争を巡る巨額取引…
  • 10
    オランウータンに「15分間ロックオン」された女性のS…
  • 1
    温暖化で増えた? サンマやサケ減少の裏で激増する「安価で栄養価の高い魚」の正体
  • 2
    ロシア政府、痛恨のミス...プーチンの「健康不安説」を裏付けるような動画を公式に投稿してしまう
  • 3
    メーガン妃、娘リリベット王女との新ショット公開...撮影はパパ
  • 4
    「ノーと言えるスペイン」の背景に国防意識...次期ス…
  • 5
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅…
  • 6
    キャサリン皇太子妃、ナイジェリア大統領夫妻出迎え…
  • 7
    数時間以内に死に至ることも...若者の間で集団感染が…
  • 8
    「日本より、自分の国(フランス)を心配すれば?」…
  • 9
    日本の若者「韓国就職」憧れと現実のギャップ ── ビ…
  • 10
    米軍も防ぎきれないイランのドローン攻撃──イラン製…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story