コラム

「テロとの戦い」は勝利している?

2010年01月12日(火)16時51分

 このコラムを担当するようになってから、本誌をより注意深く読むようになりました。というよりは、粗探しをするようになったというべきでしょうか。突っ込みどころを探すようになったのですから、一段と私の性格が悪くなったというべきでしょう。

 今回私のアンテナにかかったのは、本誌1月13日号の記事「テロとの新たな戦い」です。本誌の中東総局長が執筆しています。

 去年12月25日に発生した米航空機爆破未遂事件は、米国民にショックを与えました。ところが、記事はこう表現します。

「アメリカを狙ったテロ未遂事件が最近になって続発しているのは、遠く離れた場所で続くテロとの戦いが成果を挙げている証拠でもある」

 おい、おい、と突っ込みを入れたくなります。アメリカを狙ったテロが増えたのは、「テロとの戦い」がうまくいっていないからではないか、と考えるのが普通だと思うのですが、中東総局長の見方は違うのですね。

 アメリカの秘密作戦攻撃は各地で成果を挙げていて、「イスラム過激派グループは、こうした攻撃によって追い詰められている」そうです。つまり、今回のテロ未遂は、追い詰められたグループによる断末魔の行為なのでしょうか。

 ところが、記事はこう続きます。

「だが一方で、テロとの戦いが極めて危険な局面を迎えつつあるのも事実だ。アブドゥルムタラブのような素人のテロリスト志願者は、今後も次々と出現するだろう」

「次々と出現」するのであれば、それは「テロとの戦い」がうまくいっていない証左ではありませんか。どうも、この記事で言う「追い詰められている」というのは、軍事的側面だけを指しているように読めます。軍事的に勝利しても、テロリストが「次々と出現」しては、それは本当の意味で勝利とは呼べないのではありませんか。

 では、どんな脅威が存在するのか。記事はいくつかの動きを紹介していますが、その中に、こんな一節がありました。

「イランの現体制は国内の反体制派と外国からの圧力で足元がふらついている。これまでも外国で反米勢力を支援してきた革命防衛隊が、ここでアメリカに打撃を与えておきたいと考えたとしても不思議ではない」

 これは、不思議な分析です。アルカイダの脅威について語っている文脈でイランの革命防衛隊が登場してしまうと、この著者は、アルカイダと革命防衛隊の区別がついていないのではないかと不安に駆られます。

 イランの革命防衛隊が「外国で反米勢力を支援してきた」ことは事実ですが、イランが、アメリカとの対決を慎重に避けてきたことは、よく知られたことだからです。それとも、革命防衛隊が、大統領や最高指導者の意向を無視して暴走する兆候でもあるのでしょうか。確たる証拠を示すことなく、「不思議ではない」と書くのは、あまりに乱暴です。

 さらに驚いたのは、次の提案です。

「インターネットでは若いイスラム教徒を誘導する必要がある。今や彼らの大半が、ネットで過激思想を植え付けられているのだ」

 アラブ世界のネットが過激思想を広めていることは事実ですが、「今や彼らの大半が」影響を受けているのだったら、世界はいまのままではありえません。これも乱暴な指摘ですし、インターネットで、どうやって「若いイスラム教徒を誘導する」ことが可能なのでしょうか。どんなウェブサイトを開設すればいいのでしょうか。

 アメリカのジャーナリズムを代表し、アメリカ政界に大きな影響力を持つ高級誌の中東総局長が、こんな認識を持っているようでは、アメリカの「テロとの戦い」は前途多難です。

プロフィール

池上彰

ジャーナリスト、東京工業大学リベラルアーツセンター教授。1950年長野県松本市生まれ。慶應義塾大学卒業後、NHKに入局。32年間、報道記者として活躍する。94年から11年間放送された『週刊こどもニュース』のお父さん役で人気に。『14歳からの世界金融危機。』(マガジンハウス)、『そうだったのか!現代史』(集英社)など著書多数。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

豊田織機の非公開化報道、トヨタ「一部出資含め様々な

ビジネス

中国への融資終了に具体的措置を、米財務長官がアジア

ビジネス

ベッセント長官、日韓との生産的な貿易協議を歓迎 米

ワールド

アングル:バングラ繊維産業、国内リサイクル能力向上
MAGAZINE
特集:独占取材 カンボジア国際詐欺
特集:独占取材 カンボジア国際詐欺
2025年4月29日号(4/22発売)

タイ・ミャンマーでの大摘発を経て焦点はカンボジアへ。政府と癒着した犯罪の巣窟に日本人の影

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    日本旅行が世界を魅了する本当の理由は「円安」ではない
  • 2
    中国で「ネズミ人間」が増殖中...その驚きの正体とは? いずれ中国共産党を脅かす可能性も
  • 3
    トランプ政権の悪評が直撃、各国がアメリカへの渡航勧告を強化
  • 4
    健康寿命は延ばせる...認知症「14のリスク要因」とは…
  • 5
    アメリカ鉄鋼産業の復活へ...鍵はトランプ関税ではな…
  • 6
    ロシア武器庫が爆発、巨大な火の玉が吹き上がる...ロ…
  • 7
    関税ショックのベトナムすらアメリカ寄りに...南シナ…
  • 8
    ロケット弾直撃で次々に爆発、ロシア軍ヘリ4機が「破…
  • 9
    パニック発作の原因の多くは「ガス」だった...「ビタ…
  • 10
    ビザ取消1300人超──アメリカで留学生の「粛清」進む
  • 1
    日本旅行が世界を魅了する本当の理由は「円安」ではない
  • 2
    「生はちみつ」と「純粋はちみつ」は何が違うのか?...「偽スーパーフード」に専門家が警鐘
  • 3
    「スケールが違う」天の川にそっくりな銀河、宇宙初期に発見される
  • 4
    【クイズ】「地球の肺」と呼ばれる場所はどこ?
  • 5
    女性職員を毎日「ランチに誘う」...90歳の男性ボラン…
  • 6
    教皇死去を喜ぶトランプ派議員「神の手が悪を打ち負…
  • 7
    『職場の「困った人」をうまく動かす心理術』は必ず…
  • 8
    自宅の天井から「謎の物体」が...「これは何?」と投…
  • 9
    「100歳まで食・酒を楽しもう」肝機能が復活! 脂肪…
  • 10
    トランプ政権はナチスと類似?――「独裁者はまず大学…
  • 1
    【話題の写真】高速列車で前席のカップルが「最悪の行為」に及ぶ...インド人男性の撮影した「衝撃写真」にネット震撼【画像】
  • 2
    健康寿命を伸ばすカギは「人体最大の器官」にあった...糖尿病を予防し、がんと闘う効果にも期待が
  • 3
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ?
  • 4
    【心が疲れたとき】メンタルが一瞬で “最…
  • 5
    中居正広は何をしたのか? 真相を知るためにできる…
  • 6
    日本旅行が世界を魅了する本当の理由は「円安」では…
  • 7
    間食はなぜ「ナッツ一択」なのか?...がん・心疾患・抜…
  • 8
    自らの醜悪さを晒すだけ...ジブリ風AIイラストに「大…
  • 9
    北朝鮮兵の親たち、息子の「ロシア送り」を阻止する…
  • 10
    【クイズ】世界で最も「半導体の工場」が多い国どこ…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story