最新記事

アルツハイマー病

「アミロイド斑に伴う腫れがアルツハイマー病の真の原因」との研究結果

2022年12月23日（金）16時30分
松岡由希子

アルツハイマー病患者の周囲のアミロイド斑 (水色) の腫れは、認知症の症状の原因である可能性がある　Yale University

＜アミロイド斑に伴う腫れがアルツハイマー病の真の原因である可能性を明らかにした......＞

脳内でのアミロイド斑の形成はアルツハイマー病の特徴だ。脳内で生成されるタンパク質の一種「アミロイドベータ」の凝集を抑制する医薬の研究開発がすすめられているが、臨床試験ではまだはっきりとした成果が出ていない。

米イェール大学の研究チームは、アルツハイマー病のモデルマウスを用いて、アミロイド斑に伴う腫れがアルツハイマー病の真の原因である可能性を明らかにした。その研究成果は2022年11月30日付の学術雑誌「ネイチャー」で発表されている。

脳の神経細胞をつなぐ軸索に沿って球状の腫れが蓄積する

これによると、アミロイド斑が形成されるごとに、アミロイド斑の近くで、脳の神経細胞をつなぐ軸索に沿って球状の腫れが蓄積する。この腫れは、細胞内の老廃物を消化・分解する細胞小器官「リソソーム」が徐々に蓄積することによって引き起こされるものだ。

研究チームは、「カルシウム・膜電位イメージング」でアルツハイマー病のモデルマウスの細胞を計測し、軸索の電気的伝導が重度に破壊されていることも示した。研究論文の責任著者でイェール大学のハイメ・グラツェンドラー教授は「腫れが神経軸索や相互接続するニューロンでの活動を破壊しているおそれがある」と指摘。腫れによって、記憶の形成や定着に不可欠な電気信号を伝達する能力が破壊されると考えられている。

蓄積したリソソームには、タンパク質の一種「PLD3」が多く含まれていることもわかった。「PLD3」によってリソソームが肥大して軸索に沿って蓄積し、やがて軸索の腫れを引き起こし、電気的伝導を破壊する。

遺伝子治療で軸索の腫れは劇的に減少した

また、アルツハイマー病に似た症状のあるマウスの神経細胞から「PLD3」を除去する遺伝子治療を行ったところ、軸索の腫れは劇的に減少し、軸索の電気的伝導が正常になり、軸索でつながる脳領域の神経細胞の機能が改善した。

このことから、研究チームは「『PLD3』がアルツハイマー病のリスクを診断するバイオマーカーとなったり、将来の治療法での標的になりうる」と考察する。グラツェンドラー教授は「『PLD3』やリソソームを制御する他の分子を標的にすることで、軸索の電気的伝導の破壊を避けられるかもしれない」と述べている。

次のページ【動画】脳の軸索に沿った腫れがアルツハイマー病の真の原因
今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

ＩＢＭ、コンフルエントを110億ドルで買収　ＡＩ需
2025.12.09

ワールド

ＥＵ9カ国、「欧州製品の優先採用」に慎重姿勢　加盟
2025.12.09

ビジネス

米ネクステラ、グーグルやメタと提携強化　電力需要増
2025.12.09

ワールド

英仏独首脳、ゼレンスキー氏と会談　「重要局面」での
2025.12.09
ニュース速報一覧
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集：ジョン・レノン暗殺の真実
特集：ジョン・レノン暗殺の真実
2025年12月16日号（12/ 9発売）

45年前、「20世紀のアイコン」に銃弾を浴びせた男が日本人ジャーナリストに刑務所で語った動機とは

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    日本の「クマ問題」、ドイツの「問題クマ」比較...だから日本では解決が遠い
  • 2
    【銘柄】オリエンタルランドが急落...日中対立が株価に与える影響と、サンリオ自社株買いの狙い
  • 3
    キャサリン妃を睨む「嫉妬の目」の主はメーガン妃...かつて偶然、撮影されていた「緊張の瞬間」
  • 4
    ホテルの部屋に残っていた「嫌すぎる行為」の証拠...…
  • 5
    健康長寿の鍵は「慢性炎症」にある...「免疫の掃除」…
  • 6
    日本人には「当たり前」？ 外国人が富士山で目にした…
  • 7
    人生の忙しさの9割はムダ...ひろゆきが語る「休む勇…
  • 8
    兵士の「戦死」で大儲けする女たち...ロシア社会を揺…
  • 9
    死刑は「やむを得ない」と言う人は、おそらく本当の…
  • 10
    【クイズ】本州で唯一「クマが生息していない県」は…
  • 1
    日本人には「当たり前」？ 外国人が富士山で目にした「信じられない」光景、海外で大きな話題に
  • 2
    【銘柄】オリエンタルランドが急落...日中対立が株価に与える影響と、サンリオ自社株買いの狙い
  • 3
    健康長寿の鍵は「慢性炎症」にある...「免疫の掃除」が追いつかなくなっている状態とは？
  • 4
    兵士の「戦死」で大儲けする女たち...ロシア社会を揺…
  • 5
    日本の「クマ問題」、ドイツの「問題クマ」比較...だ…
  • 6
    ホテルの部屋に残っていた「嫌すぎる行為」の証拠...…
  • 7
    戦争中に青年期を過ごした世代の男性は、終戦時56％…
  • 8
    キャサリン妃を睨む「嫉妬の目」の主はメーガン妃...…
  • 9
    イスラエル軍幹部が人生を賭けた内部告発...沈黙させ…
  • 10
    人生の忙しさの9割はムダ...ひろゆきが語る「休む勇…
  • 1
    東京がニューヨークを上回り「世界最大の経済都市」に...日本からは、もう1都市圏がトップ10入り
  • 2
    一瞬にして「巨大な橋が消えた」...中国・「完成直後」の橋が崩落する瞬間を捉えた「衝撃映像」に広がる疑念
  • 3
    高速で回転しながら「地上に落下」...トルコの軍用輸送機「C-130」謎の墜落を捉えた「衝撃映像」が拡散
  • 4
    日本人には「当たり前」？ 外国人が富士山で目にした…
  • 5
    「999段の階段」を落下...中国・自動車メーカーがPR…
  • 6
    まるで老人...ロシア初の「AIヒト型ロボット」がお披…
  • 7
    「髪形がおかしい...」実写版『モアナ』予告編に批判…
  • 8
    【銘柄】オリエンタルランドが急落...日中対立が株価…
  • 9
    膝が痛くても足腰が弱くても、一生ぐんぐん歩けるよ…
  • 10
    インド国産戦闘機に一体何が？　ドバイ航空ショーで…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中