最新記事

新型肺炎

新型コロナウイルスはコウモリ由来? だとしても、悪いのは中国人の「ゲテモノ食い」ではない

Don’t Blame Bat Soup for the Wuhan Virus

2020年1月30日(木)17時40分
ジェームズ・パーマー

確かに、野生動物の扱いがウイルス感染につながった可能性は否めない。食材や漢方薬の材料として生きた動物が売られている市場は、今でも中国の大半の都市にある。当初、武漢の華南海鮮市場が新型コロナウイルスの発生源とみられたのも事実だ。中国政府は感染拡大が収まるまで野生動物の取引を禁止すると発表した。

だがここに来て、海鮮市場が発生源ではない可能性も浮かび上がった。新たな発表によれば、分かっているかぎり最も初期に発症した患者は、この市場に行っていないし、市場関係者と接触もしていなかった、というのだ。新型肺炎のウイルスは今のところコウモリ由来と推測されているが、どんな経路でヒトに感染したかは分かっていない。コウモリを食べる習慣とは全く関係がない可能性もある。

中国人の食卓には、アメリカ人がギョッとするような食材も上る。だがそれらの多くは高級な珍味か、北京のレストランの名物料理である動物の「ペニス鍋」のように、精力増進のためのものだ。

そもそも「ある動物を食べる/食べない」の基準は文化によって異なる。動物を一切食べないベジタリアンの主張には倫理的な一貫性があるが、犬を食べるのは残酷だが、豚(ペットにもなる知的な動物だ)は食べていい、という主張は矛盾している(ちなみに筆者は、他人が嫌悪感を催すような物も食べてきた。犬のスープ、昆虫、それにシカゴ風深皿ピザも、だ)。偏見はお互いさまだ。子羊を食べるのは残酷だと言う東アジア人もいる。中国の場合は、地方によっても食習慣に大きな違いがある。それを示すのが、広東地方以外の中国人がよく言う冗談──広東人は「4本足の物ならテーブル以外は何でも、飛ぶ物なら飛行機以外は何でも」食べる、というものだ。

メディアの告発が改善を促す

さらに感染症に関しては、何を食べるかよりも、食材が扱われる環境のほうが問題だ。市場や飲食店の従業員が基準を守るよう訓練されているか、動物との接触を防ぐ柵などがあるか、規制当局や保健当局の検査官が買収されていないか、などである。思い出してほしい。新型インフルエンザのH1N1亜型ウイルスは、ごく普通の食材である豚からヒトに感染したのだ。

中国の抱える問題はそこにある。政府もそれなりの手を打っているとはいえ、中国の食品の安全基準がずさんなことはよく知られている。食品の偽装などのスキャンダルは後を絶たず、下痢や食中毒は日常的に起きている。武漢の市場のように、当局の認可なしで生きた動物を売っている市場も多い。従業員は手袋の使用や手洗いなど衛生管理のイロハすら知らず、生産者は利益を上げるために有害な農薬や添加物を使用する。

中国の状況は特殊ではない。アメリカもかつては似たようなものだった。メディアが盛んに不衛生を告発したおかげで、現在の安全基準が設けられたのだ。それでも今なお肉牛の肥育のための抗生物質の使用や、肉牛の解体処理、食鳥の塩素水洗浄などで、アメリカの安全基準はEUなどの基準に遅れをとっている。

さらに、20世紀初めのアメリカの消費者と同様、今の中国の消費者も強く改善を望んでいる。中国の世論調査では、食品の安全性が最大の懸念だと答えた人が77%に上っているのだ。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

為替、従来より物価に影響しやすいリスクを意識=植田

ビジネス

テスラ、独工場操業を1日停止 地元は工場拡張に反対

ワールド

イランとの核問題協議、IAEA事務局長が早期合意に

ワールド

インド総選挙、3回目の投票実施 モディ首相の出身地
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:岸田のホンネ
特集:岸田のホンネ
2024年5月14日号(5/ 8発売)

金正恩会談、台湾有事、円安・インフレの出口......岸田首相がニューズウィーク単独取材で語った「次の日本」

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1

    ヨルダン・ラジワ皇太子妃のマタニティ姿「デニム生地ジャンプスーツ」が話題に

  • 2

    「自然は残酷だ...」動物園でクマがカモの親子を捕食...止めようと叫ぶ子どもたち

  • 3

    常圧で、種結晶を使わず、短時間で作りだせる...韓国の研究チームが開発した「第3のダイヤモンド合成法」の意義とは?

  • 4

    「真の脅威」は中国の大きすぎる「その野心」

  • 5

    デモを強制排除した米名門コロンビア大学の無分別...…

  • 6

    いま買うべきは日本株か、アメリカ株か? 4つの「グ…

  • 7

    ロシア兵がウクライナ「ATACMS」ミサイルの直撃を受…

  • 8

    外国人労働者がいないと経済が回らないのだが......…

  • 9

    中国軍機がオーストラリア軍ヘリを妨害 豪国防相「…

  • 10

    翼が生えた「天使」のような形に、トゲだらけの体表.…

  • 1

    ロシア兵がウクライナ「ATACMS」ミサイルの直撃を受ける瞬間の映像...クラスター弾炸裂で「逃げ場なし」の恐怖

  • 2

    常圧で、種結晶を使わず、短時間で作りだせる...韓国の研究チームが開発した「第3のダイヤモンド合成法」の意義とは?

  • 3

    「2枚の衛星画像」が伝える、ドローン攻撃を受けたロシア空軍基地の被害規模

  • 4

    ロシア「BUK-M1」が1発も撃てずに吹き飛ぶ瞬間...ミ…

  • 5

    屋外に集合したロシア兵たちを「狙い撃ち」...HIMARS…

  • 6

    ヨルダン・ラジワ皇太子妃のマタニティ姿「デニム生地…

  • 7

    どの顔が好き? 「パートナーに求める性格」が分かる…

  • 8

    ロシアの大規模ウクライナ空爆にNATO軍戦闘機が一斉…

  • 9

    ロシア軍の拠点に、ウクライナ軍FPVドローンが突入..…

  • 10

    外国人労働者がいないと経済が回らないのだが......…

  • 1

    ロシア「BUK-M1」が1発も撃てずに吹き飛ぶ瞬間...ミサイル発射寸前の「砲撃成功」動画をウクライナが公開

  • 2

    韓国で「イエス・ジャパン」ブームが起きている

  • 3

    「おやつの代わりにナッツ」でむしろ太る...医学博士が教えるスナック菓子を控えるよりも美容と健康に大事なこと

  • 4

    最強生物クマムシが、大量の放射線を浴びても死なな…

  • 5

    世界3位の経済大国にはなれない?インドが「過大評価…

  • 6

    「燃料気化爆弾」搭載ドローンがロシア軍拠点に突入…

  • 7

    一瞬の閃光と爆音...ウクライナ戦闘機、ロシア軍ドロ…

  • 8

    タトゥーだけではなかった...バイキングが行っていた…

  • 9

    NASAが月面を横切るUFOのような写真を公開、その正体…

  • 10

    「世界中の全機が要注意」...ボーイング内部告発者の…

日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中