最新記事

歴史

BTSはなぜ「原爆Tシャツ」を着たのか?原爆投下降伏論のウソ

2018年11月15日(木)13時00分
古谷経衡(文筆家)

韓国の音楽グループ、BTS(防弾少年団)のコンサートを観に東京ドームに集まったファン(11月13日) Kim Kyung-Hoon-REUTERS

【1】原爆投下で日本が降伏した、のウソ

韓国の音楽ユニットBTS(防弾少年団)のメンバーのひとりが、原爆投下直後のキノコ雲の写真(長崎)と、朝鮮半島が日本の支配から解放された写真を並列したプリントTシャツを来ていた事実が内外で大きな波紋を呼んでいる。結果、BTSが登場するはずだった音楽番組への出演が軒並みキャンセルされるなど、その波紋はとどまるところを知らない。

なぜBTSは原爆投下直後のキノコ雲と、植民地解放の写真を並列したTシャツを着たのか。答えは明瞭で、どんな意図があるにせよ、「広島・長崎という二発の原爆が日本を降伏させ、朝鮮半島の解放につながった」という歴史認識が、広く韓国世論一般で定着しているからだ。

この、「原爆によって日本が降伏した」という歴史認識は、韓国ばかりでは無く日本の中にも存在する。そして当の原爆を投下したアメリカ国内でも、「原爆によって日本が降伏した」というのは、広く定着している歴史の通念である。

しかし、「原爆によって日本が降伏した」という歴史認識は、原爆投下を何が何でも正当化したいアメリカが、戦後に広めたプロパガンダの一種であり、正しい歴史認識とは言いがたい。日本が先の戦争に降伏した直接要因は、二発の原爆投下では無く1945年8月9日に行なわれた「ソ連対日参戦」である。

本稿では、1945年8月9日以前、中立関係にあったソビエトへ、いかに日本が和平工作の望みを賭けていたのか。そしてそれが同日裏切られたショックはどれほど大きかったのか、をまず考察する。そして広島・長崎の原爆の凄惨な現実を、当時の戦争指導者やマスメディアがどのように報じ、どのように受け止めていたかをも考察する

広島・長崎への原爆投下とその被害は、私達は現在、様々な媒体でその余りにも酷い状況を知るに至っている。しかし、原爆が投下された1945年8月初旬、インターネットもテレビカメラ中継も無い日本の戦争指導者は、原爆被害を軽視し、あくまで本土決戦完遂の意思を貫き通した。

日本降伏の決定打はソ連対日参戦であり、そしてまたその事実は、二発の原爆投下が「全く必要の無い殺戮であった」事実を私達に問いかけているのである。本稿を読めば、BTSの「原爆Tシャツ」の背景にある「原爆によって日本が降伏した」という歴史認識が、いかに事実とかけ離れた虚構であるかがおわかり頂けるはずだ。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

FOMC、最低1人が利下げ主張か 大勢は金利据え置

ビジネス

日経平均は続落で寄り付く、利益確定売り継続 半導体

ワールド

EU、イスラエルへの研究助成制限を提案 ガザ人道危

ワールド

トランプ氏、英との関係称賛もエネ政策・ロンドン市長
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:トランプ関税15%の衝撃
特集:トランプ関税15%の衝撃
2025年8月 5日号(7/29発売)

例外的に低い日本への税率は同盟国への配慮か、ディールの罠か

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    囚人はなぜ筋肉質なのか?...「シックスパック」は夜つくられる
  • 2
    いきなり目の前にヒグマが現れたら、何をすべき? 経験豊富なガイドの対応を捉えた映像が話題
  • 3
    アメリカで牛肉価格が12%高騰――供給不足に加え、輸入先のカナダやブラジルへの高率関税はこれから
  • 4
    運転席で「客がハンドル操作」...カリフォルニア州、…
  • 5
    グランドキャニオンを焼いた山火事...待望の大雨のあ…
  • 6
    タイ・カンボジア国境で続く衝突、両国の「軍事力の…
  • 7
    「様子がおかしい...」ホテルの窓から見える「不安す…
  • 8
    【クイズ】世界で最も「出生率が高い国」はどこ?
  • 9
    タイ・カンボジア国境紛争の根本原因...そもそもの発…
  • 10
    中国が強行する「人類史上最大」ダム建設...生態系や…
  • 1
    幸せホルモン「セロトニン」があなたを変える──4つの習慣で脳が目覚める「セロ活」生活のすすめ
  • 2
    囚人はなぜ筋肉質なのか?...「シックスパック」は夜つくられる
  • 3
    航空機パイロットはなぜ乗員乗客を道連れに「無理心中」してしまうのか
  • 4
    いきなり目の前にヒグマが現れたら、何をすべき? 経…
  • 5
    中国が強行する「人類史上最大」ダム建設...生態系や…
  • 6
    中国企業が米水源地そばの土地を取得...飲料水と国家…
  • 7
    レタスの葉に「密集した無数の球体」が...「いつもの…
  • 8
    「様子がおかしい...」ホテルの窓から見える「不安す…
  • 9
    タイ・カンボジア国境で続く衝突、両国の「軍事力の…
  • 10
    参院選が引き起こした3つの重たい事実
  • 1
    その首輪に書かれていた「8文字」に、誰もが言葉を失った
  • 2
    頭はどこへ...? 子グマを襲った「あまりの不運」が話題に
  • 3
    ディズニー・クルーズラインで「子供が海に転落」...父親も飛び込み大惨事に、一体何が起きたのか?
  • 4
    幸せホルモン「セロトニン」があなたを変える──4つの…
  • 5
    「細身パンツ」はもう古い...メンズファッションは…
  • 6
    「ベンチプレス信者は損している」...プッシュアップ…
  • 7
    囚人はなぜ筋肉質なのか?...「シックスパック」は夜…
  • 8
    ロシアの労働人口減少問題は、「お手上げ状態」と人…
  • 9
    日本より危険な中国の不動産バブル崩壊...目先の成長…
  • 10
    航空機パイロットはなぜ乗員乗客を道連れに「無理心…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中