最新記事

宇宙開発

すっかり落ちぶれてしまったロシアの宇宙開発、ようやく再生の兆し

2018年6月1日(金)16時14分
鳥嶋真也

資金不足から始まった崩壊

なぜ、ロシアの宇宙開発は崩壊したのだろうか。

その発端は、ロシアの資金不足にある。ロシア誕生後、エリツィン大統領は経済の立て直しに奔走したもののうまくいかなかったことは広く知られているが、宇宙予算もそのあおりを食って大幅に削減された。これにより、新たな宇宙計画は軒並み、中止や凍結、遅延の憂き目にあった。

なんとか継続された計画も、やはり予算不足から十分な開発や試験を行うことができず、それが火星探査機や衛星の失敗を引き起こした。

さらに、新しいロケットや衛星が造れないことで、熟練の技術者による新人の育成や技術の伝承が行えず、技術者の世代交代に失敗した。現在、技術者の約半数が50歳以上、30歳以下の若手は5分の1ほどで、平均年齢は50歳前後。さらにはソ連の宇宙開発の黎明期から携わる、70歳近い技術者もいまだ現役だという。

その結果、新しくものを造る技術はもちろん、これまで造り続けてきた古いロケットや衛星を、正しく造り続ける技術も失われ、これまで安定して運用できていたロケットも、打ち上げに失敗するようになったのである。

space003.jpg

ロシアの宇宙開発が没落した理由のひとつは、技術者の世代交代に失敗したということがある。平均年齢は50歳前後、70歳近い技術者も現役だという (C) Roskosmos

再生に向けた試み

もちろん、ロゴージン副首相はこうした状況を黙って見ていたわけではなく、ロシアの宇宙機関「ロスコスモス」や国営企業のトップの交代に始まり、ロケットや衛星を開発する国営企業の統廃合、さらにはロスコスモスの国営企業化など、いくつもの改革を実行した。

さらに、ロシア極東の新しいロケット発射場の建設が遅れ、賄賂や手抜き工事も横行していると聞くや否や、自ら現地に乗り込み、責任者を叱責したり、労働者を励ましたりなどのパフォーマンスも実施。また"ツイッター廃人"として知られる同氏らしく、米国の宇宙開発を非難する言動も繰り返した。

しかし、その成果は出ず、ロケットや衛星の失敗を減らすことにはつながらなかった。

そのロゴージン氏に代わって、新たに宇宙分野を担当することになったボリーソフ副首相は、ソヴィエト陸軍出身の元軍人で、前国防次官でもある。はたして宇宙産業を再生することができるのか、その手腕に注目が集まる。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

トランプ氏「ロシアの正しい対応に期待」、ウクライナ

ワールド

在日米軍駐留費の負担増、日本に要請の必要=グラス駐

ビジネス

金現物が最高値更新、トランプ関税巡る懸念や米利下げ

ワールド

プーチン氏、停戦巡る米提案に同意 「根源要因」排除
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:日本人が知らない 世界の考古学ニュース33
特集:日本人が知らない 世界の考古学ニュース33
2025年3月18日号(3/11発売)

3Dマッピング、レーダー探査......新しい技術が人類の深部を見せてくれる時代が来た

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    テスラ販売急減の衝撃...国別に見た「最も苦戦している市場」とは
  • 2
    【クイズ】世界で1番「石油」の消費量が多い国はどこ?
  • 3
    【クイズ】アメリカを貿易赤字にしている国...1位は中国、2位はメキシコ、意外な3位は?
  • 4
    白米のほうが玄米よりも健康的だった...「毒素」と「…
  • 5
    SF映画みたいだけど「大迷惑」...スペースXの宇宙船…
  • 6
    【クイズ】ウランよりも安全...次世代原子炉に期待の…
  • 7
    「若者は使えない」「社会人はムリ」...アメリカでZ…
  • 8
    うなり声をあげ、牙をむいて威嚇する犬...その「相手…
  • 9
    「トランプの資産も安全ではない」トランプが所有す…
  • 10
    『シンシン/SING SING』ニューズウィーク日本版独占…
  • 1
    テスラ失墜...再販価値暴落、下取り拒否...もはやステータスではなく「負債」?
  • 2
    テスラ販売急減の衝撃...国別に見た「最も苦戦している市場」とは
  • 3
    【クイズ】アメリカを貿易赤字にしている国...1位は中国、2位はメキシコ、意外な3位は?
  • 4
    メーガン妃が「菓子袋を詰め替える」衝撃映像が話題…
  • 5
    うなり声をあげ、牙をむいて威嚇する犬...その「相手…
  • 6
    白米のほうが玄米よりも健康的だった...「毒素」と「…
  • 7
    「これがロシア人への復讐だ...」ウクライナ軍がHIMA…
  • 8
    テスラ離れが急加速...世界中のオーナーが「見限る」…
  • 9
    【クイズ】ウランよりも安全...次世代原子炉に期待の…
  • 10
    「テスラ時代」の崩壊...欧州でシェア壊滅、アジアで…
  • 1
    テスラ離れが急加速...世界中のオーナーが「見限る」ワケ
  • 2
    「テスラ時代」の崩壊...欧州でシェア壊滅、アジアでも販売不振の納得理由
  • 3
    口から入ったマイクロプラスチックの行く先は「脳」だった?...高濃度で含まれる「食べ物」に注意【最新研究】
  • 4
    テスラ失墜...再販価値暴落、下取り拒否...もはやス…
  • 5
    がん細胞が正常に戻る「分子スイッチ」が発見される…
  • 6
    テスラ販売急減の衝撃...国別に見た「最も苦戦してい…
  • 7
    戦場に「北朝鮮兵はもういない」とロシア国営テレビ.…
  • 8
    【クイズ】アメリカを貿易赤字にしている国...1位は…
  • 9
    人気も販売台数も凋落...クールなEVテスラ「オワコン…
  • 10
    「健康寿命」を延ばすのは「少食」と「皮下脂肪」だ…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中