最新記事
仮想通貨

ビットコイン調整の陰で急騰する仮想通貨「リップル」とは

2017年12月26日(火)16時45分
ジャック・ムーア

新旧の金融システムの橋渡しに適すると言われる通貨リップル allanswart-iStock.

<クリスマス前に1ドルの壁を突破したリップルの年初来成長率は2万%。投資家が安心感を抱く理由>

12月に最高値を付けた後3割値を下げた仮想通貨ビットコインに投資家が不安を募らせるなか、仮想通貨の支持者たちが盛んに勧めるもう一つの通貨がある。リップル社が開発した「リップル(XRP)」だ。

リップルの開発チームが目指しているのは、あらゆる通貨や仮想通貨建ての資金を、ものの数秒で別の通貨に交換すること。海外への送金も数秒で済む。時価総額は430億ドルで、世界第4位の仮想通貨だ。

リップルの価格は12月22日に初めて1ドルの壁を突破して1.37ドルに達した。仮想通貨にとって1ドル超えは意義深い。

12月初めのリップルの価格は0.24ドルだったので、470%上がったことになる。年初には0.006ドルだったので、上昇率は22,700%超となる。

ビットコインやイーサリアム、ライトコイン、ビットコインキャッシュといったほかの仮想通貨の価格高騰につられたのは間違いない。デジタル通貨取引所の米コインベースに上場するのではないか、という憶測も価格上昇にひと役買った。

どんな仮想通貨でも、投資が必ず利益に結びつくとは限らない。各国の中央銀行は、価値を裏付けるもののない仮想通貨への投資はギャンブルのようなものだと相次いで釘を刺している。

リップルが勝者になる理由

しかしリップル支持派は、リップルは既存の金融システムと新しい金融システムの中間に位置し、ライバル仮想通貨より安定性とスピード、セキュリティに優れ、既存の金融機関の扱いにも適しているという。

いくつかの金融機関はリップルの技術の試験導入に関心を示しており、2017年11月には大手クレジット会社アメリカン・エキスプレスと業務提携を結んでいる。フィンテックやファイナンス、テクノロジーの専門家からなるリップル・チームが大手金融機関との提携を重視するのは、リップルの流動性を確保するためだ。

リップルは2012年に設立され(当初の社名はオープンコイン)、ロンドン、サンフランシスコ、シドニー、インド、シンガポール、ルクセンブルクにオフィスを構えている。現在は50を超える仮想通貨取引所で取り扱われており、その数が増えるのは確実だ。

最大市場の1つはアジアだ。アジアのトレーダーはリップルの可能性に「熱狂している」と業界関係者は言う。

仮想通貨のスタートアップ企業にプラットフォームを提供するポリマスのCEO、トレバー・コベルコはフォーブス誌に対し、「人々はリップルというブランドやその技術に安心感を抱いている」と述べた。「仮想通貨が作り出すビジネスチャンスの大きさに、多くの人が気づき始めている。この時点の勝者がリップルになるのはそのためだ」

(翻訳:ガリレオ)

あわせて読みたい
ニュース速報

ワールド

アングル:フィリピンの「ごみゼロ」宣言、達成は非正

ワールド

イスラエル政府、ガザ停戦合意を正式承認 19日発効

ビジネス

米国株式市場=反発、トランプ氏就任控え 半導体株が

ワールド

ロシア・イラン大統領、戦略条約締結 20年協定で防
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:トランプ新政権ガイド
特集:トランプ新政権ガイド
2025年1月21日号(1/15発売)

1月20日の就任式を目前に「爆弾」を連続投下。トランプ新政権の外交・内政と日本経済への影響は?

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「拷問に近いことも...」獲得賞金は10億円、最も稼いでいるプロゲーマーが語る「eスポーツのリアル」
  • 2
    【クイズ】世界で1番マイクロプラスチックを「食べている」のは、どの地域に住む人?
  • 3
    轟音に次ぐ轟音...ロシア国内の化学工場を夜間に襲うウクライナの猛攻シーン 「ATACMSを使用」と情報筋
  • 4
    【クイズ】次のうち、和製英語「ではない」のはどれ…
  • 5
    「搭乗券を見せてください」飛行機に侵入した「まさ…
  • 6
    ティーバッグから有害物質が放出されている...研究者…
  • 7
    ドラマ「海に眠るダイヤモンド」で再注目...軍艦島の…
  • 8
    「ウクライナに残りたい...」捕虜となった北朝鮮兵が…
  • 9
    北朝鮮兵が「下品なビデオ」を見ている...ロシア軍参…
  • 10
    雪の中、服を脱ぎ捨て、丸見えに...ブラジルの歌姫、…
  • 1
    ティーバッグから有害物質が放出されている...研究者が警告【最新研究】
  • 2
    体の筋肉量が落ちにくくなる3つの条件は?...和田秀樹医師に聞く「老けない」最強の食事法
  • 3
    睡眠時間60分の差で、脳の老化速度は2倍! カギは「最初の90分」...快眠の「7つのコツ」とは?
  • 4
    メーガン妃のNetflix新番組「ウィズ・ラブ、メーガン…
  • 5
    轟音に次ぐ轟音...ロシア国内の化学工場を夜間に襲う…
  • 6
    北朝鮮兵が「下品なビデオ」を見ている...ロシア軍参…
  • 7
    膝が痛くても足腰が弱くても、一生ぐんぐん歩けるよ…
  • 8
    「拷問に近いことも...」獲得賞金は10億円、最も稼い…
  • 9
    ドラマ「海に眠るダイヤモンド」で再注目...軍艦島の…
  • 10
    【クイズ】世界で1番マイクロプラスチックを「食べて…
  • 1
    ティーバッグから有害物質が放出されている...研究者が警告【最新研究】
  • 2
    大腸がんの原因になる食品とは?...がん治療に革命をもたらす可能性も【最新研究】
  • 3
    体の筋肉量が落ちにくくなる3つの条件は?...和田秀樹医師に聞く「老けない」最強の食事法
  • 4
    夜空を切り裂いた「爆発の閃光」...「ロシア北方艦隊…
  • 5
    インスタント食品が招く「静かな健康危機」...研究が…
  • 6
    ロシア軍は戦死した北朝鮮兵の「顔を焼いている」──…
  • 7
    TBS日曜劇場が描かなかった坑夫生活...東京ドーム1.3…
  • 8
    「涙止まらん...」トリミングの結果、何の動物か分か…
  • 9
    膝が痛くても足腰が弱くても、一生ぐんぐん歩けるよ…
  • 10
    「戦死証明書」を渡され...ロシアで戦死した北朝鮮兵…
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中