最新記事

軍事技術

ゲノム編集で植物をスパイに！？米軍が新たな研究開発に着手

2017年11月29日（水）20時00分
松岡由希子

ゲノム編集で植物をスパイに！？米軍が新たな研究開発に着手 paylessimages-iStock

＜DARPA（国防高等研究計画局）は、植物をゲノム編集して、特定の化学薬品や病原体、放射線を感知し、外界からの刺激を伝達できるような能力を付加した"植物センサー"をつくりだすことを計画している＞

DARPA（国防高等研究計画局）は、軍事技術の研究開発を管轄するアメリカ国防総省（DoD）の機関であり、1950年代後半から60年代にかけてインターネットの原型となるARPANETやGPS（全地球測位システム）を開発したことでも知られている。

現在、ドローン（無人航空機・UAV）やロボット技術などの研究開発に取り組む一方で、2017年11月17日には、合成生物学を中心とする「APT（先端植物技術）プログラム」を新たに創設し、植物に特定の環境を感知させる"植物センサー"の研究開発に着手した。

ゲノム編集して"植物センサー"をつくりだす

植物には、光や温度をはじめとする様々な環境刺激を感知し、生理機能や形態を柔軟に変化させることで環境との調和をはかる"環境感覚"が備わっている。また、自立的に生息する能力を持ち、比較的容易に配置しやすく、環境のあちこちに偏在しているのも"スパイ"として活用する上では利点だ。

そこで、「APTプログラム」では、植物が有する生来のメカニズムを生かしながら、植物の生存力や生態系、自然環境などに影響をもたらさない範囲でゲノム編集して、特定の化学薬品や病原体、放射線、電磁信号を感知し、外界からの刺激を伝達できるような能力を人工的に付加した"植物センサー"をつくりだすことを計画。これによって、丈夫で目立ちにくく、容易に展開可能な、エネルギー自立型のセンシングプラットフォームを構築しようと考えている。

「APTプログラム」では、現在、合成生物学や生体工学、生化学、植物生態学、リモートセンシングなど、様々な領域にわたって研究者や専門家からの提案を募集。あらゆる連邦規則を遵守しながら、まずは、実験室や温室設備で限定的に研究開発活動を行い、フィールド試験へとすすむ流れを想定している。

APT_Graphic.jpg

(C)DARPA

このような"植物センサー"は、諜報や偵察といった軍事利用だけでなく、様々な分野での応用が期待されている。たとえば、過去の戦争や紛争で残されたままの地雷や不発弾を感知することで、地域の安全を担保したり、空気中に流出した有害な薬品などを素早く感知することで、犯罪やテロの防止につなげることができるだろう。

"植物センサー"が"スパイ"として活躍するまでにはまだ時間がかかりそうだが、近所の公園でさりげなく風に揺れている草花が、実は"スパイ"だった、ということも、近い将来、現実となるかもしれない。

今、あなたにオススメ

関連ワード

ニュース速報

ビジネス

米国株式市場＝反発、イラン作戦「ほぼ完了」とのトラ
2026.03.10

ワールド

米、ロシア産原油への制裁緩和を検討　世界原油高に対
2026.03.10

ワールド

G７、石油備蓄放出巡り10日に協議　エネ相会合
2026.03.10

ワールド

Ｇ７財務相会合、石油備蓄放出決定至らず　必要な措置
2026.03.10
ニュース速報一覧
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集：教養としてのミュージカル入門
特集：教養としてのミュージカル入門
2026年3月17日号（3/10発売）

社会と時代を鮮烈に描き出すミュージカル。意外にポリティカルなエンタメの「魔力」を学ぶ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    ロシア政府、痛恨のミス...プーチンの「健康不安説」を裏付けるような動画を公式に投稿してしまう
  • 2
    メーガン妃、娘リリベット王女との新ショット公開...撮影はパパ
  • 3
    ダイヤモンドのような「ふくらはぎ」を鍛える最短ルートとは？...スクワットの真実
  • 4
    40年以上ぶり...イスラエル戦闘機「F-35I」が、イラ…
  • 5
    「一日中見てられる...」元プロゴルファー女性の「目…
  • 6
    「巨大な水柱に飲み込まれる...」米海軍がインド洋で…
  • 7
    日本の若者「韓国就職」憧れと現実のギャップ ── ビ…
  • 8
    ホルムズ海峡封鎖、石油危機より怖い「肥料ショック」
  • 9
    なぜ脳は、日本的「美」に反応する？ 欧米の美とは異…
  • 10
    プーチンに迫る9月総選挙の暗雲
  • 1
    ロシア政府、痛恨のミス...プーチンの「健康不安説」を裏付けるような動画を公式に投稿してしまう
  • 2
    日本の若者「韓国就職」憧れと現実のギャップ ── ビザの壁､会社都合の解雇､帰国後も続く苦境
  • 3
    メーガン妃、娘リリベット王女との新ショット公開...撮影はパパ
  • 4
    イラン猛反撃、同士討ちまで起きる防空戦はいつまで…
  • 5
    縫いぐるみが相棒、孤独なサル「パンチくん」がバズ…
  • 6
    サファリ中の女性に悲劇...ライオンに「くわえ去られ…
  • 7
    【長期戦はイラン有利】米側の体制転覆シナリオに暗…
  • 8
    少子化に悩む韓国で出生率回復...昨年過去最大の伸び…
  • 9
    核合意寸前、米国がイラン攻撃に踏み切った理由
  • 10
    「死体を運んでる...」Google Earthで表示される「不…
  • 1
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 2
    ロシア政府、痛恨のミス...プーチンの「健康不安説」を裏付けるような動画を公式に投稿してしまう
  • 3
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 4
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 5
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 6
    見事なカンフーを見せた中国ヒト型ロボットのからく…
  • 7
    アルコールは血糖値を下げる...「脳と血管を守る」医…
  • 8
    ｢ヘル・コリア｣から日本へ7万人 ── 大企業の高給より…
  • 9
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 10
    日本の若者「韓国就職」憧れと現実のギャップ ── ビ…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中