最新記事

軍事技術

ゲノム編集で植物をスパイに！？米軍が新たな研究開発に着手

2017年11月29日（水）20時00分
松岡由希子

ゲノム編集で植物をスパイに！？米軍が新たな研究開発に着手 paylessimages-iStock

＜DARPA（国防高等研究計画局）は、植物をゲノム編集して、特定の化学薬品や病原体、放射線を感知し、外界からの刺激を伝達できるような能力を付加した"植物センサー"をつくりだすことを計画している＞

DARPA（国防高等研究計画局）は、軍事技術の研究開発を管轄するアメリカ国防総省（DoD）の機関であり、1950年代後半から60年代にかけてインターネットの原型となるARPANETやGPS（全地球測位システム）を開発したことでも知られている。

現在、ドローン（無人航空機・UAV）やロボット技術などの研究開発に取り組む一方で、2017年11月17日には、合成生物学を中心とする「APT（先端植物技術）プログラム」を新たに創設し、植物に特定の環境を感知させる"植物センサー"の研究開発に着手した。

ゲノム編集して"植物センサー"をつくりだす

植物には、光や温度をはじめとする様々な環境刺激を感知し、生理機能や形態を柔軟に変化させることで環境との調和をはかる"環境感覚"が備わっている。また、自立的に生息する能力を持ち、比較的容易に配置しやすく、環境のあちこちに偏在しているのも"スパイ"として活用する上では利点だ。

そこで、「APTプログラム」では、植物が有する生来のメカニズムを生かしながら、植物の生存力や生態系、自然環境などに影響をもたらさない範囲でゲノム編集して、特定の化学薬品や病原体、放射線、電磁信号を感知し、外界からの刺激を伝達できるような能力を人工的に付加した"植物センサー"をつくりだすことを計画。これによって、丈夫で目立ちにくく、容易に展開可能な、エネルギー自立型のセンシングプラットフォームを構築しようと考えている。

「APTプログラム」では、現在、合成生物学や生体工学、生化学、植物生態学、リモートセンシングなど、様々な領域にわたって研究者や専門家からの提案を募集。あらゆる連邦規則を遵守しながら、まずは、実験室や温室設備で限定的に研究開発活動を行い、フィールド試験へとすすむ流れを想定している。

APT_Graphic.jpg

(C)DARPA

このような"植物センサー"は、諜報や偵察といった軍事利用だけでなく、様々な分野での応用が期待されている。たとえば、過去の戦争や紛争で残されたままの地雷や不発弾を感知することで、地域の安全を担保したり、空気中に流出した有害な薬品などを素早く感知することで、犯罪やテロの防止につなげることができるだろう。

"植物センサー"が"スパイ"として活躍するまでにはまだ時間がかかりそうだが、近所の公園でさりげなく風に揺れている草花が、実は"スパイ"だった、ということも、近い将来、現実となるかもしれない。

今、あなたにオススメ

関連ワード

ニュース速報

ワールド

対カナダ通商合意「第三国を念頭に置かず」　中国が米
2026.01.26

ワールド

マクロスコープ：住宅コスト高騰、国内消費の重荷に　
2026.01.26

ワールド

米国防次官と韓国国防相が会談、原子力潜水艦巡る協力
2026.01.26

ワールド

衆院選、与党で過半数取れなければ「即刻退陣する」＝
2026.01.26
ニュース速報一覧
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集：「外国人問題」徹底研究
特集：「外国人問題」徹底研究
2026年1月27日号（1/20発売）

日本の「外国人問題」は事実か錯誤か？　7つの争点を国際比較で大激論

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が｢インナー｣と｢フリース｣に移った日
  • 2
    【銘柄】「住友金属鉱山」の株価が急上昇...銅の高騰に地政学リスク、その圧倒的な強みとは？
  • 3
    海上自衛隊が水中無人機（UUV）を導入　中国の海軍拡張に新たな対抗手段
  • 4
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 5
    「外国人価格」で日本社会が失うもの──インバウンド…
  • 6
    「楽園のようだった」移住生活が一転...購入価格より…
  • 7
    私たちの体は「食べたもの」でできている...誰もが必…
  • 8
    麻薬中毒が「アメリカ文化」...グリーンランド人が投…
  • 9
    「20代は5.6万円のオートロック、今は木造3.95万円」…
  • 10
    【銘柄】「古河機械金属」の株価が上昇中...中国のレ…
  • 1
    海上自衛隊が水中無人機（UUV）を導入　中国の海軍拡張に新たな対抗手段
  • 2
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コングスベルグ社のNSMにも似ているが...
  • 3
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が｢インナー｣と｢フリース｣に移った日
  • 4
    データが示す、中国の「絶望的な」人口動態...現実味…
  • 5
    ラブロフ、グリーンランドは‌デンマーク​の「自然な…
  • 6
    【銘柄】「古河機械金属」の株価が上昇中...中国のレ…
  • 7
    ニュージーランドの深海に棲む、300年以上生きている…
  • 8
    完全に「ホクロ」かと...医師も見逃した「皮膚がん」…
  • 9
    ピラミッドよりも昔なのに...湖底で見つかった古代の…
  • 10
    麻薬中毒が「アメリカ文化」...グリーンランド人が投…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ？【2025年の話題クイズ5選】
  • 2
    ウクライナ水中ドローンが、ロシア潜水艦を爆破...「史上初の攻撃成功」の裏に、戦略的な「事前攻撃」
  • 3
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した──台湾高官が分析
  • 4
    【クイズ】世界で唯一「蚊のいない国」はどこ？【202…
  • 5
    「腸が弱ると全身が乱れる」...消化器専門医がすすめ…
  • 6
    【クイズ】本州で唯一「クマが生息していない県」は…
  • 7
    前進するロシア、忍び寄る限界...勝者に見えるプーチ…
  • 8
    海上自衛隊が水中無人機（UUV）を導入　中国の海軍拡…
  • 9
    【クイズ】韓国を抜いて1位に...世界で最も「出生率…
  • 10
    中国軍の挑発に口を閉ざす韓国軍の危うい実態　｢沈黙…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中