最新記事
健康

家事は命を救う？　1日30分で死亡率低下

2017年10月20日（金）18時00分
松丸さとみ

PeopleImages-iStock

30分の運動で死亡リスクが3割弱低下

1日30分の運動をすれば、早期に死亡するリスクを大幅に減らせることが、17カ国13万人を対象にして行った大規模な調査で明らかになった。しかもその30分は、ジムに行ったりランニングしたりなどの本格的な「運動」である必要はなく、通勤や家事で体を動かすのでも十分だという。

調査は、カナダのマクマスター大学の公衆衛生研究所と、カナダのオンタリオ州にある複数の病院から成る医療グループ、ハミルトン・ヘルス・サイエンスが行っている、PURE（Prospective Urban Rural Epidemiology）研究という疫学研究の一環。結果は、医学雑誌「ランセット」に発表された。

調査結果によると、1日30分または週150分のエクササイズをした場合、死亡のリスク（死因の特定なし）が28％、心臓病のリスクは20％、それぞれ低減することが分かった。さらに、運動による健康への効果は、運動時間を長くすれば長くするほど得られるといい、キビキビしたウォーキングを週750分（12時間半）行った場合、死亡リスクが36％低減した。

マクマスター大学はプレスリリースで、この調査チームの研究責任者であり心臓病の専門医でもあるスコット・レア医師の談話として、「ジムに行くのは素晴らしいことだけど、ジムで過ごせる時間は限られている。徒歩で通勤したり、昼休みにウォーキングしたりすれば、それも運動の足しになる」との談話を紹介している。同医師によると、運動の恩恵を得るには、運動を日課に組み込む必要があるという。

ウォーキングや家事は無料でできる健康法

世界保健機関（WHO）は、健康的な成人（18〜64歳）の運動量として、強度が中程度の有酸素運動を週150分か、強強度の有酸素運動を週75分行うことを推奨している。さらに、筋力トレーニングも週2回以上行うよう推奨している。

マクマスター大学は、身体的な活動が心臓病や死亡のリスクを減らすとしたこれまでの他の調査は高所得国を対象としており、所得が低い国では余暇時間にエクササイズなどを行えない、と説明。「今回の調査は、中から低所得の国を含めることで、通勤や肉体労働、家事などから得られる恩恵を見極めることができた」とレア医師は述べている。

さらに世界保健機関（WHO）によるとレア医師は、世界中の貧しい人たちにとって、心臓病を予防するために薬を飲んだり果物や野菜を多く摂ったりなどは金銭的に難しいと指摘。ウォーキングは無料でできる上に、健康面での利益も大きいと話している。

ロイター通信の同記事によると、2016年に心臓病で亡くなった人は世界で948万人に達しており、世界最大の死因となっている。また、治療が患者の経済的負担になっているとも指摘している。

公衆衛生研究所の所長でありPURE研究全体の責任者でもあるサリム・ユースフ博士は、「みんなが週150分以上活動的に動けば、7年間で、全死亡件数のうち計8％を予防できる」と述べている。

20250401issue_cover150.png
※画像をクリックすると
アマゾンに飛びます

2025年4月1日号（3月25日発売）は「まだ世界が知らない 小さなSDGs」特集。トランプの「逆風」をはね返す企業の努力が地球を救う

※バックナンバーが読み放題となる定期購読はこちら


あわせて読みたい
ニュース速報

ビジネス

日本郵政、増田寛也社長が退任へ　後任は根岸日本郵便
2025.03.28

ワールド

ミャンマー中部でＭ7.7の地震　バンコクでも揺れ　
2025.03.28

ビジネス

アングル：日銀の国債買い入れ、4月に10―25年減
2025.03.28

ビジネス

米輸入車関税、自国消費者に「コスト」　価格上昇や選
2025.03.28
ニュース速報一覧
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集：まだ世界が知らない 小さなSDGs
特集：まだ世界が知らない 小さなSDGs
2025年4月 1日号（3/25発売）

トランプの「逆風」をはね返す企業の努力が地球を救う

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「この巨大な線は何の影？」飛行機の窓から撮影された「謎の影」にSNS騒然...気になる正体は？
  • 2
    一体なぜ、子供の遺骨に「肉を削がれた痕」が？...中国・河南省で見つかった「異常な」埋葬文化
  • 3
    地中海は昔、海ではなかった...広大な塩原を「海」にした、たった一度の「大洪水」とは？
  • 4
    現地人は下層労働者、給料も7分の1以下...友好国ニジ…
  • 5
    800年前のペルーのミイラに刻まれた精緻すぎるタトゥ…
  • 6
    なぜANAは、手荷物カウンターの待ち時間を最大50分か…
  • 7
    「マンモスの毛」を持つマウスを見よ！絶滅種復活は…
  • 8
    「完全に破壊した」ウクライナ軍参謀本部、戦闘機で…
  • 9
    【クイズ】アメリカで「ネズミが大量発生している」…
  • 10
    老化を遅らせる食事法...細胞を大掃除する「断続的フ…
  • 1
    「一夜にして死の川に」 ザンビアで、中国所有の鉱山ダムから有毒の水が流出...惨状伝える映像
  • 2
    中国戦闘機が「ほぼ垂直に墜落」する衝撃の瞬間...大爆発する機体の「背後」に映っていたのは？
  • 3
    テスラの没落が止まらない...株価は暴落、業績も行き詰った「時代遅れ企業」の行く末は？【アニメで解説】
  • 4
    「低炭水化物ダイエット」で豆類はNG...体重が増えな…
  • 5
    「テスラ離れ」止まらず...「放火」続発のなか、手放…
  • 6
    「今まで食べた中で1番おいしいステーキ...」ドジャ…
  • 7
    「さようなら、テスラ...」オーナーが次々に「売り飛…
  • 8
    【独占】テスラ株急落で大口投資家が本誌に激白「取…
  • 9
    800年前のペルーのミイラに刻まれた精緻すぎるタトゥ…
  • 10
    大谷登場でざわつく報道陣...山本由伸の会見で大谷翔…
  • 1
    中国戦闘機が「ほぼ垂直に墜落」する衝撃の瞬間...大爆発する機体の「背後」に映っていたのは？
  • 2
    テスラ離れが急加速...世界中のオーナーが「見限る」ワケ
  • 3
    「テスラ時代」の崩壊...欧州でシェア壊滅、アジアでも販売不振の納得理由
  • 4
    「さようなら、テスラ...」オーナーが次々に「売り飛…
  • 5
    「一夜にして死の川に」 ザンビアで、中国所有の鉱山…
  • 6
    テスラ失墜...再販価値暴落、下取り拒否...もはやス…
  • 7
    「今まで食べた中で1番おいしいステーキ...」ドジャ…
  • 8
    市販薬が一部の「がんの転移」を防ぐ可能性【最新研…
  • 9
    テスラ販売急減の衝撃...国別に見た「最も苦戦してい…
  • 10
    テスラの没落が止まらない...株価は暴落、業績も行き…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中