最新記事

軍事

北朝鮮ミサイル実験「失敗」の真相

2017年4月27日(木)11時00分
ジェフリー・ルイス(軍縮問題専門家)

失敗を経験し、それを克服すること。そうしてこそ信頼性の高いロケットが完成する。かつて「オールド・リライアブル(信頼できるもの)」の愛称で呼ばれたアメリカ初の大型ロケット、レッドストーン(アメリカ初の有人宇宙飛行に使われた)にしても、発射実験の最初の10回中9回は失敗だった。

北朝鮮のミサイルも発射直後に爆発したり(06年)、海に墜落したり(09年4月と12年4月)と失敗を繰り返してきた。私たちがそれを笑っていた一方で、北朝鮮の優秀な科学者たちはその原因を究明し、問題の解決に取り組んでいた。

できっこないと思われていたことを、彼らは現にやってきた。12年12月と昨年2月、人工衛星の打ち上げと称した弾道ミサイル発射に成功した。空を見上げれば、今も彼らの人工衛星「光明星」は地球周回軌道を回っている。

このところ失敗が目立つとしても、それはアメリカによるハッキングの結果ではない。彼らが新たなシステム(改良型の液体燃料、固体燃料式ミサイルなど)の開発に取り組んでいるからだ。そうしたものの多く(とりわけ固体燃料式ミサイル)は今や成功している。そして北朝鮮のエンジニアたちは、その他のシステムについても成功させるか、あるいは失敗から学んで改良を行っていくはずだ。

【参考記事】オバマ政権は北朝鮮ミサイル実験をサイバー攻撃で妨害していた

サンガーとブロードの主張には、もう1つ厄介な問題が潜んでいる。アメリカが北朝鮮のミサイルのハッキングに成功していたとすれば、イランのミサイルにもハッキングを行っているのではないかという問題だ。

北朝鮮とイランはミサイル開発で緊密に協力しており、片方をハッキングせずにもう一方だけをハッキングするのは無意味かもしれない。そもそも最初にサイバー攻撃の標的となったのはイランの核開発計画だった(スタックスネット・ウイルスでイランの遠心分離機を破壊した事例は有名だ)。

しかしイランのミサイルは墜落していない。そしてスタックスネット攻撃にしても、イランの開発者たちをいら立たせるくらいの効果しかなかった。確かにあのウイルスは多数の遠心分離機を損壊させ、数カ月にわたってイランのウラン濃縮計画を遅らせた。しかし15年の核合意で開発を制限されるまでに、イランは何千もの遠心分離機を新たに導入していた。

アメリカが北朝鮮のネットワークへの侵入を試みていない、と言うつもりはない。アメリカはおそらく、北朝鮮の新世代コンピューター制御型工作機械を制御するシステムへの攻撃に強い関心を持っているだろう。しかしサイバー攻撃が北朝鮮に決定的な打撃を与えていると信じる証拠は見当たらない。

ではなぜ、アメリカがハッキングによって北朝鮮のミサイルを墜落させているという夢物語がここまで広まったのか。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

米国との建設的な対話に全面的にコミット=ゼレンスキ

ワールド

米、ロシアが和平合意ならエネルギー部門への制裁緩和

ワールド

トランプ米政権、コロンビア大への助成金を中止 反ユ

ワールド

ミャンマー軍事政権、2025年12月―26年1月に
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:進化し続ける天才ピアニスト 角野隼斗
特集:進化し続ける天才ピアニスト 角野隼斗
2025年3月11日号(3/ 4発売)

ジャンルと時空を超えて世界を熱狂させる新時代ピアニストの「軌跡」を追う

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    テスラ失墜...再販価値暴落、下取り拒否...もはやステータスではなく「負債」?
  • 2
    メーガン妃が「菓子袋を詰め替える」衝撃映像が話題に...「まさに庶民のマーサ・スチュアート!」
  • 3
    「これがロシア人への復讐だ...」ウクライナ軍がHIMARS攻撃で訓練中の兵士を「一掃」する衝撃映像を公開
  • 4
    同盟国にも牙を剥くトランプ大統領が日本には甘い4つ…
  • 5
    テスラ離れが急加速...世界中のオーナーが「見限る」…
  • 6
    うなり声をあげ、牙をむいて威嚇する犬...その「相手…
  • 7
    テスラ大炎上...戻らぬオーナー「悲劇の理由」
  • 8
    「テスラ時代」の崩壊...欧州でシェア壊滅、アジアで…
  • 9
    ラオスで熱気球が「着陸に失敗」して木に衝突...絶望…
  • 10
    【クイズ】ウランよりも安全...次世代原子炉に期待の…
  • 1
    「テスラ時代」の崩壊...欧州でシェア壊滅、アジアでも販売不振の納得理由
  • 2
    テスラ失墜...再販価値暴落、下取り拒否...もはやステータスではなく「負債」?
  • 3
    テスラ離れが急加速...世界中のオーナーが「見限る」ワケ
  • 4
    アメリカで牛肉さらに値上がりか...原因はトランプ政…
  • 5
    イーロン・マスクの急所を突け!最大ダメージを与え…
  • 6
    「浅い」主張ばかり...伊藤詩織の映画『Black Box Di…
  • 7
    メーガン妃が「菓子袋を詰め替える」衝撃映像が話題…
  • 8
    ニンジンが糖尿病の「予防と治療」に効果ある可能性…
  • 9
    「コメが消えた」の大間違い...「買い占め」ではない…
  • 10
    著名投資家ウォーレン・バフェット、関税は「戦争行…
  • 1
    テスラ離れが急加速...世界中のオーナーが「見限る」ワケ
  • 2
    「テスラ時代」の崩壊...欧州でシェア壊滅、アジアでも販売不振の納得理由
  • 3
    口から入ったマイクロプラスチックの行く先は「脳」だった?...高濃度で含まれる「食べ物」に注意【最新研究】
  • 4
    テスラ失墜...再販価値暴落、下取り拒否...もはやス…
  • 5
    「健康寿命」を延ばすのは「少食」と「皮下脂肪」だ…
  • 6
    【一発アウト】税務署が「怪しい!」と思う通帳とは?
  • 7
    がん細胞が正常に戻る「分子スイッチ」が発見される…
  • 8
    戦場に「北朝鮮兵はもういない」とロシア国営テレビ.…
  • 9
    人気も販売台数も凋落...クールなEVテスラ「オワコン…
  • 10
    細胞を若返らせるカギが発見される...日本の研究チー…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中