最新記事

航空

時差ボケには機内でさようなら

照明を使って乗客の体内時計を「だます」エアバスの最新鋭機Ａ３５０ＸＷＢの試み

2016年5月9日（月）16時10分
エド・ケーラ

快適な旅の入り口　エアバスの最新型旅客機には太陽光の変化を模した照明で時差ぼけを防ぐ工夫が　Michael Nagle-Bloomberg/GETTY IMAGES

　航空輸送の発達で世界のどこにでも比較的短時間で移動できるようになったのは結構なことだが、その「副作用」と言えるのが時差ぼけだ。ぼんやりしたり疲労感のせいで到着初日が台無しになる事態も珍しくない。

　時差ぼけは、現地時間と体内時間のずれによって起こる。体内時計を調節するホルモン、メラトニンのサプリメントを服用するといった対処法もあるが、飛行機そのものに「時差ぼけ防止機能」を持たせようという試みも始まっている。

　欧州航空機大手エアバスの新型旅客機Ａ３５０ＸＷＢには、さまざまな色の光（１６７０万通りの組み合わせが可能）で客室内を照らすＬＥＤ照明が設置されている。到着地の時刻（つまり１日の太陽の光の変化）に合わせた光で乗客の体内時計をだまそうというアイデアだ。

　頻繁に長距離路線を利用する人にとってはありがたい機能かもしれない。体内時計のリズムのずれが恒常化すると、身体に長期的な影響が出る可能性がある。心臓病や肥満といった生命にも関わる健康上のリスクを高めることにもなりかねないのだ。

　臨床試験などは行われていないものの、ハーバード大学の神経科学者で睡眠障害などを研究するフランク・シアー准教授は、理論的には効果が期待できると語る。「夕方、目に光を照射すれば、体内時計を遅らせることができる。朝であれば、体内時計を進めることになる」

【参考記事】実は結構つらい？ ジェット族の意外な現実

　ただし、東に向けて移動する場合には十分な効果が得られない可能性もあるとシアーは言う。例えばボストンを夕方６時にたち、８時間のフライトの後にアムステルダムに朝８時に着くとしよう。せっかく照明で夜明けを演出しても、乗客の体内時計は夜中の２時なので、逆に夕焼けだと解釈されてしまう可能性があるのだ。

次のページ「すぐに仕事に取り掛かれる」
今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

米2月の貿易赤字、4.9％増加　輸出過去最高も輸入
2026.04.02

ビジネス

米新規失業保険申請、9000件減の20.2万件　一
2026.04.02

ビジネス

米国株式市場・序盤＝急反落、ダウ650ドル安　イラ
2026.04.02

ビジネス

エネ市場の緊張が金融安定に及ぼす影響を懸念＝イタリ
2026.04.02
ニュース速報一覧
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集：日本企業に迫る サステナビリティ新基準
特集：日本企業に迫る サステナビリティ新基準
2026年4月 7日号（3/31発売）

国際基準の情報開示や多様な認証制度──本当の「持続可能性」が問われる時代へ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅」企業が救う、ウクライナの未来
  • 2
    なぜイスラエルは対イラン戦争を支持するのか...「イラン恐怖」の正体
  • 3
    中国がイラン戦争最大の被害者？　習近平の誤った経済政策と石油危機が奏でる「最悪なハーモニー」
  • 4
    攻撃開始日も知っていた?──イラン戦争を巡る巨額取引…
  • 5
    年金は何歳からもらうのが得？ 男女で違う「最適な受…
  • 6
    人口減の自治体を救う「小さな浄水場」──誰もが常に…
  • 7
    北京に代わる新都市構想は絵に描いた餅のまま...大幅…
  • 8
    カンヌ映画祭最高賞『シンプル・アクシデント』独占…
  • 9
    「え、なんで？」フライト中に操縦席の窓が覆われて…
  • 10
    破産申請の理由の4割以上が「関税コスト」...トラン…
  • 1
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅」企業が救う、ウクライナの未来
  • 2
    ヘンリー・メーガン夫妻の豪州訪問に3万6000人超の反対署名...「歓迎してない」の声広がる
  • 3
    「水に流す」日本と「記憶する」韓国...気候と地理が育んだ「国民意識の違い」とは？
  • 4
    記憶を定着させるのに年齢は関係ない...記憶の定着度…
  • 5
    ロシア経済を支える重要な港、ウクライナのものと思…
  • 6
    攻撃開始日も知っていた?──イラン戦争を巡る巨額取引…
  • 7
    中国最大の海運会社COSCOがペルシャ湾輸送を再開──緊…
  • 8
    映画『8番出口』はアメリカでどう受け止められた？..…
  • 9
    なぜイスラエルは対イラン戦争を支持するのか...「イ…
  • 10
    オランウータンに「15分間ロックオン」された女性のS…
  • 1
    温暖化で増えた？　サンマやサケ減少の裏で激増する「安価で栄養価の高い魚」の正体
  • 2
    ロシア政府、痛恨のミス...プーチンの「健康不安説」を裏付けるような動画を公式に投稿してしまう
  • 3
    メーガン妃、娘リリベット王女との新ショット公開...撮影はパパ
  • 4
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅…
  • 5
    「ノーと言えるスペイン」の背景に国防意識...次期ス…
  • 6
    キャサリン皇太子妃、ナイジェリア大統領夫妻出迎え…
  • 7
    数時間以内に死に至ることも...若者の間で集団感染が…
  • 8
    「日本より、自分の国（フランス）を心配すれば？」…
  • 9
    日本の若者「韓国就職」憧れと現実のギャップ ── ビ…
  • 10
    米軍も防ぎきれないイランのドローン攻撃──イラン製…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中