最新記事

中国

抗生物質を過剰投与される中国の児童、耐性菌出現を招く可能性

上海の児童3分の1から複数の抗生物質を検出、やがて耐性菌の出現を招く可能性

2016年2月29日(月)10時33分

2月22日、上海で就学中の児童を対象に行った最新の調査によると、被験者の8割から少なくとも1種類の抗生物質が検出され、およそ3分の1からは複数検出された。写真は薬局で、虫眼鏡を使って薬の箱に書かれた説明を読む男性。中国遼寧省で2011年撮影(2016年 ロイター/Jacky Chen)

 上海で就学中の児童を対象に上海の復旦大学が行った調査によると、被験者の8割から少なくとも1種類の抗生物質が検出され、およそ3分の1からは複数検出された。中国の地元メディアが22日報じた。

 抗生物質の過剰な摂取は、やがて薬が効かない耐性菌の出現を招く可能性があるという。

 畜産用のものを含む21種類の抗生物質について、市内の学校に通う505人の児童を対象に調べたところ、約8割の児童から少なくとも1種類の抗生物質が検出された。また、被験者のおよそ3分の1から、異なる複数の抗生物質が検出された。

 専門家によると、中国の医師は抗生物質を過剰に投与する傾向があるという。背景に抗生物質に対する誤解が広く浸透していることがある。

 世界保健機関(WHO)が昨年11月にまとめた報告書によると、中国人の約3分の2が抗生物質は風邪とインフルエンザの治療に有効だと考えており、また3分の1が頭痛にも効くと信じている。

 こうした抗生物質の乱用は、現在は治療可能な病気でも薬に対する耐性が強くなるなど、保健衛生にとって世界的なリスクとなりかねない。

 同報告書はまた、「医療制度を超え、抗生物質に対する耐性の経済的コストは甚大だ。中国では、2050年までに年間の死者が最大100万人に達するとの予測もある」と指摘している。

 中国の政府系ニュースサイトによると、2013年に同国で使用された抗生物質の量は16万2000トンで、これは全世界の使用量のほぼ半分に匹敵する。また5万トン以上が土壌や河川に放出されているとしている。

 

[上海 22日 ロイター]


120x28 Reuters.gif

Copyright (C) 2016トムソンロイター・ジャパン(株)記事の無断転用を禁じます

今、あなたにオススメ

関連ワード

ニュース速報

ビジネス

OPECプラス8カ国が5月増産に合意、海峡封鎖で実

ワールド

トランプ氏、7日まで海峡封鎖ならイラン 攻撃示唆 

ワールド

不明兵捜索、時間との戦い イランの猛攻耐えた米軍救

ワールド

トランプ氏、イランに合意期限「6日」 米戦闘機乗員
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:日本企業に迫る サステナビリティ新基準
特集:日本企業に迫る サステナビリティ新基準
2026年4月 7日号(3/31発売)

国際基準の情報開示や多様な認証制度──本当の「持続可能性」が問われる時代へ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    【銘柄】イラン情勢で一躍脚光の「NEC」 防衛・宇宙の2大テーマでAI懸念を払拭できるか
  • 2
    「考えの浅い親」が子どもに言ってしまっている口ぐせ・ワースト1
  • 3
    「高市しぐさ」の問題は「媚び」だけか?...異形の「攻撃的知能」を解剖する
  • 4
    イラン戦争の現実...アメリカとイスラエル、見え始め…
  • 5
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅…
  • 6
    地面にくねくねと伸びる「奇妙な筋」の正体は? 飛行…
  • 7
    攻撃開始日も知っていた?──イラン戦争を巡る巨額取引…
  • 8
    トランプ、イランに合意期限「米東部時間6日午前10時…
  • 9
    なぜイスラエルは対イラン戦争を支持するのか...「イ…
  • 10
    血圧やコレステロール値より重要?死亡リスクを予測…
  • 1
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅」企業が救う、ウクライナの未来
  • 2
    イラン戦争の現実...アメリカとイスラエル、見え始めた限界
  • 3
    攻撃開始日も知っていた?──イラン戦争を巡る巨額取引、インサイダー疑惑が市場に波紋
  • 4
    「考えの浅い親」が子どもに言ってしまっている口ぐ…
  • 5
    なぜイスラエルは対イラン戦争を支持するのか...「イ…
  • 6
    【銘柄】イラン情勢で一躍脚光の「NEC」 防衛・宇宙…
  • 7
    中国がイラン戦争最大の被害者? 習近平の誤った経…
  • 8
    年金は何歳からもらうのが得? 男女で違う「最適な受…
  • 9
    初の女性カンタベリー大主教が就任...ウィリアム皇太…
  • 10
    「高市しぐさ」の問題は「媚び」だけか?...異形の「…
  • 1
    温暖化で増えた? サンマやサケ減少の裏で激増する「安価で栄養価の高い魚」の正体
  • 2
    ロシア政府、痛恨のミス...プーチンの「健康不安説」を裏付けるような動画を公式に投稿してしまう
  • 3
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅」企業が救う、ウクライナの未来
  • 4
    メーガン妃、娘リリベット王女との新ショット公開...…
  • 5
    「ノーと言えるスペイン」の背景に国防意識...次期ス…
  • 6
    キャサリン皇太子妃、ナイジェリア大統領夫妻出迎え…
  • 7
    数時間以内に死に至ることも...若者の間で集団感染が…
  • 8
    「日本より、自分の国(フランス)を心配すれば?」…
  • 9
    米軍も防ぎきれないイランのドローン攻撃──イラン製…
  • 10
    メーガン妃、娘リリベット王女との「お手伝い姿」公…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中