最新記事

ニュースデータ

「団塊、団塊ジュニア、ゆとり」 3世代それぞれの人生の軌跡

【年頭提言】日本再生は、価値観で分断された世代間の相互理解から始まる

2016年1月5日(火)15時20分
舞田敏彦(教育社会学者)

世代間分裂 日本社会を構成する代表的な3世代の人生を比較してみると価値観の相違の根源が見えてくる filipefrazao-iStock.

 戦後71年目の年が明けた。

 年頭にあたって、今の日本社会が直面する課題について考えてみたい。その課題とは世代間の分裂だ。

 現在の日本社会を形成する代表的な3つの世代(団塊世代、団塊ジュニア世代、デジタル・ネイティブ世代)が、どのような時代を生きてきたかを振り返って比較する、「ジェネレーショングラム」を作成した。

 世代とは、同じ時期に生まれ、育った時代環境を共有するグループを指す。世代が違えば、考え方や価値観は異なる。戦後の短期間に激しい社会変化を経験した日本では、とくに世代間の価値観のギャップが顕著だ。

 それがもとで世代間に葛藤(断絶)が生じ、社会の様々なトラブルにつながっている。異文化理解ならぬ、異世代の相互理解が必要な時代だ。そのためには、それぞれの世代が生きてきた軌跡を振り返ってみるのが有効な手段だろう。

 横軸に年齢、縦軸に時代(年)をとった座標上に、3つの世代の軌跡線を引いてみた<図1>。人数が多い団塊世代(1948年生まれ)、その子どもの団塊ジュニア世代(1972年生まれ)、そしてデジタル・ネイティブ世代(1995年生まれ)だ。図中には、おもな出来事や教育政策などが書き込まれている。縦の点線は、20歳(成人)のラインを示している。

maita160105-chart01.jpg

 団塊世代が生まれたのは1948年。この年の出生数は268万人で現在の2.7倍もある(厚労省『人口動態統計』)。人口統計上、最も人数が多い世代だ。幼少期は戦後混乱期に重なるが、小学校に上がる頃から日本経済には成長の兆しが見え始める。8歳の時、1956年の経済白書で「もはや戦後ではない」と謳われ、高度経済成長期に突入した。以後、「イケイケムード」の中で児童期から青年期までを過ごす。自身の成長と社会の成長がピッタリ重なった、幸運な世代だ。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

トランプ氏、北朝鮮の金総書記と「コミュニケーション

ビジネス

現代自、米ディーラーに値上げの可能性を通告 トラン

ビジネス

FRB当局者、金利巡り慎重姿勢 関税措置で物価上振

ビジネス

再送-インタビュー:トランプ関税、国内企業に痛手な
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:引きこもるアメリカ
特集:引きこもるアメリカ
2025年4月 8日号(4/ 1発売)

トランプ外交で見捨てられ、ロシアの攻撃リスクにさらされるヨーロッパは日本にとって他人事なのか?

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    中居正広は何をしたのか? 真相を知るためにできる唯一の方法
  • 2
    ガムから有害物質が体内に取り込まれている...研究者が警鐘【最新研究】
  • 3
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ?
  • 4
    ロシア空軍基地へのドローン攻撃で、ウクライナが「…
  • 5
    磯遊びでは「注意が必要」...6歳の少年が「思わぬ生…
  • 6
    自らの醜悪さを晒すだけ...ジブリ風AIイラストに「大…
  • 7
    3500年前の粘土板の「くさび形文字」を解読...「意外…
  • 8
    メーガン妃のパスタ料理が賛否両論...「イタリアのお…
  • 9
    8日の予定が286日間に...「長すぎた宇宙旅行」から2…
  • 10
    なぜ「猛毒の魚」を大量に...アメリカ先住民がトゲの…
  • 1
    テスラの没落が止まらない...株価は暴落、業績も行き詰った「時代遅れ企業」の行く末は?【アニメで解説】
  • 2
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ?
  • 3
    「一夜にして死の川に」 ザンビアで、中国所有の鉱山ダムから有毒の水が流出...惨状伝える映像
  • 4
    【独占】テスラ株急落で大口投資家が本誌に激白「取…
  • 5
    800年前のペルーのミイラに刻まれた精緻すぎるタトゥ…
  • 6
    ロシア空軍基地へのドローン攻撃で、ウクライナが「…
  • 7
    ガムから有害物質が体内に取り込まれている...研究者…
  • 8
    一体なぜ、子供の遺骨に「肉を削がれた痕」が?...中…
  • 9
    「この巨大な線は何の影?」飛行機の窓から撮影され…
  • 10
    現地人は下層労働者、給料も7分の1以下...友好国ニジ…
  • 1
    中国戦闘機が「ほぼ垂直に墜落」する衝撃の瞬間...大爆発する機体の「背後」に映っていたのは?
  • 2
    「テスラ時代」の崩壊...欧州でシェア壊滅、アジアでも販売不振の納得理由
  • 3
    「さようなら、テスラ...」オーナーが次々に「売り飛ばす」理由とは?
  • 4
    「一夜にして死の川に」 ザンビアで、中国所有の鉱山…
  • 5
    テスラ失墜...再販価値暴落、下取り拒否...もはやス…
  • 6
    「今まで食べた中で1番おいしいステーキ...」ドジャ…
  • 7
    市販薬が一部の「がんの転移」を防ぐ可能性【最新研…
  • 8
    テスラ販売急減の衝撃...国別に見た「最も苦戦してい…
  • 9
    テスラの没落が止まらない...株価は暴落、業績も行き…
  • 10
    【クイズ】アメリカを貿易赤字にしている国...1位は…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中