最新記事

先端技術

高齢者の視力を救う「望遠」コンタクト

米国防総省も注目する最先端コンタクトレンズがもたらす未来

2015年3月23日(月)12時49分
イライジャ・ウルフソン(科学ジャーナリスト)

希望の光 アメリカで失明原因第1位の眼病がコンタクトレンズで改善できるかも Stephen Smith-Photodisc/Getty Images

 年を取れば、誰でも視力は衰えるもの。老眼鏡や遠近両用の眼鏡が手放せなくなっても、大騒ぎするほどのことではない。

 とはいえ、加齢にまつわる目のトラブルには老眼よりずっと深刻なものもある。その1つが、失明につながりかねない加齢黄斑変性(AMD)。網膜の中心部にある「黄斑」の細胞が劣化し、視機能が低下する病気だ。

 網膜の周辺部の視力は残るが、本を読む、他人の顔を識別する、運転するといった日常生活に重大な支障を来す。

 アメリカではAMDは失明原因の第1位。世界全体の患者数は20年までに1億9600万人に達するとみられ、WHO(世界保健機関)も「治療を優先すべき眼病」に指定している。

 治療の選択肢はいくつかある。最も一般的なのは、病的な細胞の成長を抑制する薬を定期的に目に注射する方法だ。ただし、この治療法では「症状の進行は防げても、失われた視力を取り戻すことは難しい」と、ジョンズ・ホプキンズ大学のニール・ブレスラー医学博士は言う。

 患者の水晶体の代わりに超小型の望遠レンズを目の中に埋め込み、病変に侵されていない網膜周辺部に拡大映像を映し出すという方法もある。だが、米食品医薬品局(FDA)の承認を得て実用化の期待が高まる一方、一度埋め込み手術をすると取り外せないなどの課題も多い。

軍事転用される可能性も

 そこで注目を集めているのが、スイス連邦工科大学ローザンヌ校(EPFL)のエリック・トランブリーらの研究チームが開発している「望遠機能付きコンタクトレンズ」だ。

 コンタクトレンズの中央部に内蔵された望遠レンズを介して、見たいものを拡大して見られる点は埋め込み型と同じ。ただし、こちらは通常のコンタクトレンズと同じように取り外しができる。

「5人の患者に臨床実験を行い、着け心地と機能面を確認した。とてもいい結果が出ている」と、トランブリーは2月に開かれたアメリカ科学振興協会(AAAS)の年次総会で語った。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

バークシャー新CEO、前任バフェット氏の価値観堅持

ワールド

イランの変化、国民のため「適切な活用を」 ゼレンス

ワールド

早期沈静化へ「あらゆる外交努力」、イラン情勢巡り高

ワールド

情報BOX:ハメネイ師殺害で揺らぐイラン体制、次期
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:日本人が知らない AI金融の最前線
特集:日本人が知らない AI金融の最前線
2026年3月 3日号(2/25発売)

フィンテックの進化と普及で、金融はもっと高速に、もっとカジュアルに

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    BTS復活...でも、韓国エンタメが「苦境」に陥っている
  • 2
    見事なカンフーを見せた中国ヒト型ロボットのからくりとリスク
  • 3
    ドバイの空港・ホテルに被害 イランが湾岸諸国に報復攻撃、民間インフラも対象に
  • 4
    「若い連中は私を知らない」...大ヒット映画音楽の作…
  • 5
    「本当にテイラー?」「メイクの力が大きい...」テイ…
  • 6
    【銘柄】「三菱重工業」の株価上昇はどこまで続く...…
  • 7
    【銘柄】「ファナック」は新時代の主役か...フィジカ…
  • 8
    米・イスラエルの「イラン攻撃」受け、航空各社が中…
  • 9
    「高市大勝」に中国人が見せた意外な反応
  • 10
    最高指導者ハメネイ師死亡(イラン発表)、トランプ…
  • 1
    アルコールは血糖値を下げる...「脳と血管を守る」医師がすすめる意外な健康習慣
  • 2
    見事なカンフーを見せた中国ヒト型ロボットのからくりとリスク
  • 3
    村瀬心椛は「トップでなければおかしい」...スノボの謎判定に「怒りの鉄拳」、木俣椋真の1980には「ぼやき」も
  • 4
    中国、4隻目の空母は原子力艦か──世界3番目の原子力…
  • 5
    少女買春に加え、国家機密の横流しまで...アンドルー…
  • 6
    BTS復活...でも、韓国エンタメが「苦境」に陥っている
  • 7
    米国の中国依存が低下、台湾からの輸入が上回る
  • 8
    中国で今まで発見されたことがないような恐竜の化石…
  • 9
    住宅の4~5割が空き家になる地域も......今後30年で…
  • 10
    「若い連中は私を知らない」...大ヒット映画音楽の作…
  • 1
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 2
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 3
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 4
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 5
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 6
    アルコールは血糖値を下げる...「脳と血管を守る」医…
  • 7
    「ヘル・コリア」から日本へ7万人 ── 大企業の高給より…
  • 8
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 9
    命は長し、働け女たち――88歳「働くばあさん」が説く…
  • 10
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中