最新記事

テクノロジー

韓国の野心的なロボット・テーマパーク

16年開園予定のロボットランドには未来のエンジニア養成施設も

2014年1月23日(木)16時31分
サラ・ダハティ

シンボル お台場のガンダム? いや、6倍も背が高い韓国の「テコンV」だ Robot Land/YouTube

 2016年、君はどこにいるだろうか? 答えは1つしかない──韓国・仁川に開園予定の世界初のロボット・テーマパーク「ロボットランド」だ。サイボーグやアンドロイドたちに囲まれたアトラクションのほか、ロボット産業の育成施設も含むテーマパークになるという。

 ロボットランドは首都ソウルから西へ約30キロの港湾地区に建設され、総敷地面積は約75万平方メートル。ローラーコースターなどの各種アトラクションのほか、ロボット展示場や会議場、レストランやホテルなども併設される。

 ロボットランドのトレードマークとなるのが、韓国のアニメに登場するロボット「テコンV」の高さ111メートルにおよぶ巨大タワーだ。日本のお台場にあるガンダム像(18メートル)はもとより、ニューヨークの自由の女神(93メートル)より高い。

 ロボット産業の育成を目的とした、研究開発センターやロボット工学教育機関も完備される。つまり、ロボットランドに子供を遊びに連れて行って、間違って置き去りにしてきたとしても、立派なロボットエンジニアになって帰ってくるかもしれない! もちろん、人類を踏みつぶすのではなく、人類の役に立つロボットを発明してくれることを願う。
 
 ロボットランドの総工費は約6700億ウォン(約650億円)、政府と民間企業、大学などが共同で拠出する。アトラクションや教育施設などは16年9月までに、ホテルやコンドミニアムなどは18年までに完成する予定だ。そして政府は、2020年までに韓国の全世帯がロボットを1体ずつ所有するようになることを期待しているらしい。

 ちなみに、「ロボット」という言葉は1920年にチェコスロバキアの戯曲で造語として使われたのが始まりだとされる。その語源はチェコ語で強制労働を意味する「robota」だという。

From GlobalPost.com特約

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

トランプ氏、プーチン氏との月内会談示唆 ウクライナ

ビジネス

中国債券、外国投資家の保有が1月に減少=人民銀

ワールド

マスク氏は宇宙関連の政府決定に関与しない=トランプ

ワールド

ECB、在宅勤務制度を2年延長 勤務日の半分出勤
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:ウクライナが停戦する日
特集:ウクライナが停戦する日
2025年2月25日号(2/18発売)

ゼレンスキーとプーチンがトランプの圧力で妥協? 20万人以上が死んだ戦争が終わる条件は

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    がん細胞が正常に戻る「分子スイッチ」が発見される【最新研究】
  • 2
    動かないのに筋力アップ? 88歳医大名誉教授が語る「20歳若返る」日常の習慣
  • 3
    7年後に迫る「小惑星の衝突を防げ」、中国が「地球防衛隊」を創設...地球にぶつかる確率は?
  • 4
    「トランプ相互関税」の範囲が広すぎて滅茶苦茶...VA…
  • 5
    朝1杯の「バターコーヒー」が老化を遅らせる...細胞…
  • 6
    戦場に「北朝鮮兵はもういない」とロシア国営テレビ.…
  • 7
    祝賀ムードのロシアも、トランプに「見捨てられた」…
  • 8
    ウクライナの永世中立国化が現実的かつ唯一の和平案だ
  • 9
    1月を最後に「戦場から消えた」北朝鮮兵たち...ロシ…
  • 10
    墜落して爆発、巨大な炎と黒煙が立ち上る衝撃シーン.…
  • 1
    戦場に「北朝鮮兵はもういない」とロシア国営テレビ...犠牲者急増で、増援部隊が到着予定と発言
  • 2
    「健康寿命」を延ばすのは「少食」と「皮下脂肪」だった...スーパーエイジャーに学ぶ「長寿体質」
  • 3
    がん細胞が正常に戻る「分子スイッチ」が発見される【最新研究】
  • 4
    墜落して爆発、巨大な炎と黒煙が立ち上る衝撃シーン.…
  • 5
    朝1杯の「バターコーヒー」が老化を遅らせる...細胞…
  • 6
    【徹底解説】米国際開発庁(USAID)とは? 設立背景…
  • 7
    週に75分の「早歩き」で寿命は2年延びる...スーパー…
  • 8
    イスラム×パンク──社会派コメディ『絶叫パンクス レ…
  • 9
    動かないのに筋力アップ? 88歳医大名誉教授が語る「…
  • 10
    7年後に迫る「小惑星の衝突を防げ」、中国が「地球防…
  • 1
    週刊文春は「訂正」を出す必要などなかった
  • 2
    中居正広は何をしたのか? 真相を知るためにできる唯一の方法
  • 3
    【一発アウト】税務署が「怪しい!」と思う通帳とは?
  • 4
    有害なティーバッグをどう見分けるか?...研究者のア…
  • 5
    「健康寿命」を延ばすのは「少食」と「皮下脂肪」だ…
  • 6
    1日大さじ1杯でOK!「細胞の老化」や「体重の増加」…
  • 7
    戦場に「北朝鮮兵はもういない」とロシア国営テレビ.…
  • 8
    世界初の研究:コーヒーは「飲む時間帯」で健康効果…
  • 9
    戦場に「杖をつく兵士」を送り込むロシア軍...負傷兵…
  • 10
    「DeepSeekショック」の株価大暴落が回避された理由
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中