最新記事

睡眠

早起きは三文の徳、にならない

肥満の原因は「社会的時差ボケ」による不眠にあった

2012年8月24日（金）17時40分
トレバー・バターワース

モルモット　社会生活は体内時計を狂わす大実験に等しい　Illustration By Taylor Callery for Newsweek

　目覚まし時計がないと朝起きられない──。そんなあなたは「社会的時差ボケ」かもしれない。これは体内時計の睡眠サイクルと社会生活で要求される睡眠サイクルのズレを指す言葉で、ドイツのミュンヘンにあるルートビヒ・マクシミリアン大学のティル・レネベルク教授（時間生物学）が生みの親だ。

　平日は目覚まし時計に頼って週末に寝だめする生活は、体内時計を西海岸に送って月曜の朝に東海岸に引き寄せるようなもの。その結果、「寝不足と寝過ぎの悪循環に陥り、夜はまったく眠れない人たちがいる」とレネベルクは言う。

　問題はそういう人が増えていることだ。本来なら、ほとんどの人は午前０時から午前１時の間に眠くなり、午前８時から午前９時頃に目が覚める。ところがレネベルクによれば「85％の人が目覚まし時計なしでは起きられない」。その結果、「普通の人の３分の２が１時間以上、16％が２時間、シフト勤務の人はそれよりかなり長時間の社会的時差ボケになる」。

　シフト勤務は特に問題だ。ハーバード大学医学大学院で睡眠を研究しているオーフェ・バクストンはシフト勤務の影響をシミュレーションする初の実験を行った。数週間にわたって睡眠を混乱させたところ、代謝がおかしくなり、血糖値はいずれ糖尿病を引き起こすレベルまで上昇、エネルギー消費量は１年間に６キロ近く太ってもおかしくないレベルまで落ち込んだ。

　社会的時差ボケが、肥満の主な原因の１つかもしれないという証拠は増え続けている。レネベルクらが何万人もの睡眠記録を分析した結果、社会的時差ボケ１時間ごとに肥満度が33％増えることが分かった。睡眠不足は「野菜や果物よりも糖分の多い加工食品を好む一方、運動するエネルギーは減少する」悪循環を生む、とバクストンは言う。

　今年は睡眠研究にとって節目の年になりそうだ。不眠は生理学的変化で生じたものであり、社会生活自体も本来のものに戻すべきものだとの考えが主流になりそうだからだ。「早起きは三文の徳という古いルールは捨てなくてはならない」とレネベルクは言う。体が本来遅く起きるようにできているのに早起きするのは「まったくナンセンス」だ。

　バクストンも同じ意見だ。「先進国では、人々は不自然な大実験のモルモットになっている」と、彼は言う。

[2012年7月18日号掲載]

今、あなたにオススメ

関連ワード

ニュース速報

ビジネス

独ＶＷと中国Ecarx、車載情報技術分野の提携拡大
2025.03.17

ワールド

レバノン次期中銀総裁の人選で米政府が働きかけ＝関係
2025.03.17

ビジネス

中国、家計支援で特別行動計画　所得増加と子育てに力
2025.03.17

ワールド

キューバ全土で大規模停電、半年で4回目　首都ほぼ復
2025.03.17
ニュース速報一覧
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集：日本人が知らない 世界の考古学ニュース33
特集：日本人が知らない 世界の考古学ニュース33
2025年3月18日号（3/11発売）

3Dマッピング、レーダー探査......新しい技術が人類の深部を見せてくれる時代が来た

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    自然の中を90分歩くだけで「うつ」が減少...おススメは朝、五感を刺激する「ウォーキング･セラピー」とは？
  • 2
    「若者は使えない」「社会人はムリ」...アメリカでZ世代の採用を見送る会社が続出する理由
  • 3
    自分を追い抜いた選手の頭を「バトンで殴打」...起訴された陸上選手「私の苦痛にも配慮すべき」
  • 4
    エジプト最古のピラミッド建設に「エレベーター」が…
  • 5
    白米のほうが玄米よりも健康的だった...「毒素」と「…
  • 6
    『シンシン／SING SING』ニューズウィーク日本版独占…
  • 7
    【クイズ】世界で1番「石油」の消費量が多い国はどこ…
  • 8
    奈良国立博物館 特別展「超 国宝―祈りのかがやき―」…
  • 9
    鈍器で殺され、バラバラに解体され、一部を食べられ…
  • 10
    劣化ウランの有効活用にも...世界初「ウラン蓄電池」…
  • 1
    テスラ販売急減の衝撃...国別に見た「最も苦戦している市場」とは
  • 2
    【クイズ】アメリカを貿易赤字にしている国...1位は中国、2位はメキシコ、意外な3位は？
  • 3
    「若者は使えない」「社会人はムリ」...アメリカでZ世代の採用を見送る会社が続出する理由
  • 4
    白米のほうが玄米よりも健康的だった...「毒素」と「…
  • 5
    【クイズ】世界で1番「石油」の消費量が多い国はどこ…
  • 6
    うなり声をあげ、牙をむいて威嚇する犬...その「相手…
  • 7
    【クイズ】ウランよりも安全...次世代原子炉に期待の…
  • 8
    自分を追い抜いた選手の頭を「バトンで殴打」...起訴…
  • 9
    SF映画みたいだけど「大迷惑」...スペースXの宇宙船…
  • 10
    中国中部で5000年前の「初期の君主」の墓を発見...先…
  • 1
    テスラ離れが急加速...世界中のオーナーが「見限る」ワケ
  • 2
    「テスラ時代」の崩壊...欧州でシェア壊滅、アジアでも販売不振の納得理由
  • 3
    口から入ったマイクロプラスチックの行く先は「脳」だった？...高濃度で含まれる「食べ物」に注意【最新研究】
  • 4
    テスラ失墜...再販価値暴落、下取り拒否...もはやス…
  • 5
    テスラ販売急減の衝撃...国別に見た「最も苦戦してい…
  • 6
    がん細胞が正常に戻る「分子スイッチ」が発見される…
  • 7
    戦場に「北朝鮮兵はもういない」とロシア国営テレビ.…
  • 8
    【クイズ】アメリカを貿易赤字にしている国...1位は…
  • 9
    「若者は使えない」「社会人はムリ」...アメリカでZ…
  • 10
    人気も販売台数も凋落...クールなEVテスラ「オワコン…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中