最新記事

中国

中国の独身男は革命に興味なし

結婚できずに余っている２０００万人もの若い男性が、中東の男たちのように革命に立ち上がらない理由

2011年3月9日（水）16時43分
キャスリーン・マクラフリン

デモの暇なし　血気盛んな独身男性が大勢いるはずなのに……　David Gray-Reuters

　革命の嵐が吹き荒れる中東で、反体制デモの中心になっているのが若い独身男性であることを考えれば、中国でも革命が起きて良さそうなものだ。しかし中国の独身男性は、反体制デモに関心があるようには見えない。

　人口動態の専門家らによれば、中国には現在、結婚相手を見つけられない独身男性が少なくとも２０００万人いる。要は、男が多過ぎるのだ。２０２０年までには、男性が女性より３５００万人も多くなると予測される。原因は、「一人っ子政策」と伝統的に男児をほしがる傾向だ。超音波技術で出産前に性別が分かることにより、女児の中絶も増加した。これらが重なって、80〜90年代生まれの世代の男女の人口比に大きな差が生じた。

　近年はこうした「男子偏重」傾向も改善されつつあるが、既に激増してしまった若年男性世代を減らすことはできない。ではなぜ、中国の男たちは一斉蜂起して共産党独裁政権に立ち向かわないのか？　簡単に言えば、彼らにそんな暇はないからだ。

　アジア地域の男性の増加と社会不安の関連を考察した『ベア・ブランチズ』の著者アンドレア・デンボーアは、中国の現状はエジプトとは異なると言う。

　中国には何千万という独身男性がいる。しかし景気は好調で、彼らが高い失業率に苦しむこともない。世界最速で成長するこの経済大国には、職がたくさんある。社会発展は国の隅々に行き渡り、仕事をきっかけにして数万人単位の若者がアフリカなど世界に出て行く。

「中国の独身男性は中東革命の『まね事』はできるかもしれないが、真の革命を起こすには動機が必要だ」と、デンボーアは言う。「経済成長が続き、失業率も低く、比較的安定した現状を見る限り、今の中国に大規模な反体制運動が起きる気配はない」

ネットで呼びかけても数百人止まり

　中国では、大都市での反政府デモを呼び掛ける匿名の投稿が２週続けてネットに出回った。これに応じて先月20日には北京で数百人が、その翌週には上海で数百人が街に繰り出したが、大きな「うねり」にはならなかった。今月６日にもデモを扇動する３回目の投稿があったが、公安当局が厳戒態勢を敷いたため不発に終わった。

　確かに中国で最も裕福な２大都市である北京と上海で、職のない若者が多数集まって決起するとは考えにくい。社会に対する不満を抱え暴動を起こすのは、むしろ経済発展が後れ当局の目も行き届かない内陸部のほうだろう。事実、中国では毎年10万件の「市民デモ」が起きていると推定されるが、大半は地方の問題に関することで、不満の矛先は地方の政府と企業に向いている。

「同じ地域に同じ世代の者が大勢集まっていれば、若者がデモの原因となる可能性はあるかもしれない」と、デンボーアは言う。

　それでも、中国ではこれまで地方レベルのデモが全国的な規模に発展したことはない。公安当局の厳戒態勢を考えれば、その状況は変わらないだろう。

（GlobalPost.com特約）

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

韓国、米関税で企業に緊急支援措置策定　米と交渉へ
2025.04.03

ビジネス

総務省、フジＨＤに行政指導　コンプラ強化策の報告要
2025.04.03

ビジネス

ＥＣＢ高官、トランプ関税は世界経済の安定脅かすと警
2025.04.03

ビジネス

英サービスＰＭＩ、3月52.5に下方改定　米関税や
2025.04.03
ニュース速報一覧
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集：引きこもるアメリカ
特集：引きこもるアメリカ
2025年4月 8日号（4/ 1発売）

トランプ外交で見捨てられ、ロシアの攻撃リスクにさらされるヨーロッパは日本にとって他人事なのか？

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    あまりにも似てる...『インディ・ジョーンズ』の舞台になった遺跡で、映画そっくりの「聖杯」が発掘される
  • 2
    自らの醜悪さを晒すだけ...ジブリ風AIイラストに「大はしゃぎ」する人に共通する点とは？
  • 3
    中居正広は何をしたのか？　真相を知るためにできる唯一の方法
  • 4
    8日の予定が286日間に...「長すぎた宇宙旅行」から2…
  • 5
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い…
  • 6
    アメリカで「最古の銃」発見...いったい誰が何のため…
  • 7
    イラン領空近くで飛行を繰り返す米爆撃機...迫り来る…
  • 8
    磯遊びでは「注意が必要」...6歳の少年が「思わぬ生…
  • 9
    博士課程の奨学金受給者の約４割が留学生、問題は日…
  • 10
    「最後の1杯」は何時までならOKか？...コーヒーと睡…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ？
  • 2
    自らの醜悪さを晒すだけ...ジブリ風AIイラストに「大はしゃぎ」する人に共通する点とは？
  • 3
    中居正広は何をしたのか？　真相を知るためにできる唯一の方法
  • 4
    ロシア空軍基地へのドローン攻撃で、ウクライナが「…
  • 5
    ガムから有害物質が体内に取り込まれている...研究者…
  • 6
    8日の予定が286日間に...「長すぎた宇宙旅行」から2…
  • 7
    一体なぜ、子供の遺骨に「肉を削がれた痕」が？...中…
  • 8
    磯遊びでは「注意が必要」...6歳の少年が「思わぬ生…
  • 9
    現地人は下層労働者、給料も7分の1以下...友好国ニジ…
  • 10
    あまりにも似てる...『インディ・ジョーンズ』の舞台…
  • 1
    中国戦闘機が「ほぼ垂直に墜落」する衝撃の瞬間...大爆発する機体の「背後」に映っていたのは？
  • 2
    「さようなら、テスラ...」オーナーが次々に「売り飛ばす」理由とは？
  • 3
    「テスラ時代」の崩壊...欧州でシェア壊滅、アジアでも販売不振の納得理由
  • 4
    「一夜にして死の川に」 ザンビアで、中国所有の鉱山…
  • 5
    テスラ失墜...再販価値暴落、下取り拒否...もはやス…
  • 6
    「今まで食べた中で1番おいしいステーキ...」ドジャ…
  • 7
    市販薬が一部の「がんの転移」を防ぐ可能性【最新研…
  • 8
    テスラ販売急減の衝撃...国別に見た「最も苦戦してい…
  • 9
    テスラの没落が止まらない...株価は暴落、業績も行き…
  • 10
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中