最新記事

メディア

だから新聞はつまらない

問題は記者クラブだけじゃない。現場至上主義にとらわれるあまり思考停止に陥った記者による報道の「構造劣化」が進んでいる

2011年1月12日（水）13時23分
横田 孝（本誌編集長・国際版東京特派員）、長岡義博（本誌記者）、知久敏之（同）、小暮聡子（同）

取りあえず殺到　菅直人を取り囲む記者団（昨年１月、財務相任命時）　Toru Hanai-Reuters

「マスゴミ」。さまざまな誹謗中傷や罵詈雑言が飛び交うインターネットで、日本の新聞はテレビと並んでこんなありがたくない称号を与えられている。

　権力におもねり、自主検閲し、揚げ句の果てにできた記事は横並びで偏向的──今も日本メディアの「王者」であるはずの新聞をあげつらう声は尽きない。

　その最大の原因として、今なお指摘されるのが記者クラブだ。省庁や警察など公共機関への取材活動を円滑化するために主要メディアで構成されるこの組織は、一義的には政府当局などによる情報提供と記者同士の交流の場だ。その一方で、記者クラブは一部に公開の動きはあるにせよ、雑誌やフリージャーナリスト、外国特派員を排除し続けている。

　確かに、その閉鎖性やなれ合い文化は日本のジャーナリズムにとって大きな弊害だ。政府権力と癒着した主要メディアの記者たちが「よそ者」を排除して情報を独占する代わりに、権力の言いなりになってしまう──。

　もっともらしいストーリーではある。ただ日本のジャーナリズム、特に新聞の間で進む深刻な構造疲労は、記者クラブをめぐる単純な「物語」への批判だけでは解決しない。

　コピーしたように横並びの一面トップ、政局しか伝えない政治面、事件記者が狂奔する警察捜査の「前打ち」スクープ、企業のプレスリリースに毛が生えた程度のビジネス記事......記者クラブ問題は、横並びで批判精神に欠けるこういった記事が生まれる原因のごく一部にすぎない。

　本当の問題は「シンブンキシャ」という人種の多くが思考停止していることにある。その原因は、失敗を過度に恐れる文化や硬直した企業体質、それに現場主義と客観報道の妄信にある。結果、日本の新聞は、世界屈指とも言えるその組織力や記者の潜在力を生かし切れていない。新聞を「マスゴミ」と批判する側も、記者クラブ問題に目を奪われるあまり、本当に処置すべき病根を見逃している。

　その思考停止の度合いが甚だしいのは、国家権力の中枢である永田町や霞が関に棲息する政治部記者、なかでも最近生まれた「タイピスト記者」と呼ぶべき「亜種」たちかもしれない。...本文続く

──ここから先は1月12日発売の『ニューズウィーク日本版』 2011年1月19日号をご覧ください。
＜デジタル版のご購入はこちら＞
＜iPad版、iPhone版のご購入はこちら＞
＜定期購読のお申し込みはこちら＞
　または書店、駅売店にてお求めください。

併せて、ウィキリークスの創設者ジュリアン・アサンジ訴追の動きに米ジャーナリストが猛反発しない理由を探った
■「なぜメディアは沈黙するのか」もご覧ください
＜最新号の目次はこちら＞

[2011年1月19日号掲載]

今、あなたにオススメ

関連ワード

ニュース速報

ビジネス

トランプ氏、対中関税軽減も　ＴｉｋＴｏｋ売却承認な
2025.04.04

ワールド

デンマーク首相、グリーンランド併合を断固拒否　米に
2025.04.04

ビジネス

米国株式市場＝急落、ダウ1679ドル安　トランプ関
2025.04.04

ワールド

関税に対する市場の反応、想定されていた＝トランプ氏
2025.04.04
ニュース速報一覧
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集：引きこもるアメリカ
特集：引きこもるアメリカ
2025年4月 8日号（4/ 1発売）

トランプ外交で見捨てられ、ロシアの攻撃リスクにさらされるヨーロッパは日本にとって他人事なのか？

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「最後の1杯」は何時までならOKか？...コーヒーと睡眠の「正しい関係」【最新研究】
  • 2
    アメリカで「最古の銃」発見...いったい誰が何のために持ち込んだ？
  • 3
    【クイズ】日本の輸出品で2番目に多いものは何？
  • 4
    中居正広は何をしたのか？　真相を知るためにできる…
  • 5
    得意げに発表した相互関税はトランプのオウンゴール…
  • 6
    「ネイティブ並み」は目指す必要なし？　グローバル…
  • 7
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い…
  • 8
    あまりにも似てる...『インディ・ジョーンズ』の舞台…
  • 9
    8日の予定が286日間に...「長すぎた宇宙旅行」から2…
  • 10
    アメリカから言論の自由が消える...トランプ「思想狩…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ？
  • 2
    自らの醜悪さを晒すだけ...ジブリ風AIイラストに「大はしゃぎ」する人に共通する点とは？
  • 3
    中居正広は何をしたのか？　真相を知るためにできる唯一の方法
  • 4
    ロシア空軍基地へのドローン攻撃で、ウクライナが「…
  • 5
    ガムから有害物質が体内に取り込まれている...研究者…
  • 6
    8日の予定が286日間に...「長すぎた宇宙旅行」から2…
  • 7
    磯遊びでは「注意が必要」...6歳の少年が「思わぬ生…
  • 8
    あまりにも似てる...『インディ・ジョーンズ』の舞台…
  • 9
    突然の痛風、原因は「贅沢」とは無縁の生活だった...…
  • 10
    なぜ「猛毒の魚」を大量に...アメリカ先住民がトゲの…
  • 1
    中国戦闘機が「ほぼ垂直に墜落」する衝撃の瞬間...大爆発する機体の「背後」に映っていたのは？
  • 2
    「さようなら、テスラ...」オーナーが次々に「売り飛ばす」理由とは？
  • 3
    「一夜にして死の川に」 ザンビアで、中国所有の鉱山ダムから有毒の水が流出...惨状伝える映像
  • 4
    テスラ失墜...再販価値暴落、下取り拒否...もはやス…
  • 5
    「今まで食べた中で1番おいしいステーキ...」ドジャ…
  • 6
    市販薬が一部の「がんの転移」を防ぐ可能性【最新研…
  • 7
    テスラ販売急減の衝撃...国別に見た「最も苦戦してい…
  • 8
    「テスラ時代」の崩壊...欧州でシェア壊滅、アジアで…
  • 9
    テスラの没落が止まらない...株価は暴落、業績も行き…
  • 10
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中