最新記事

結婚

経済学が夫婦の危機を救う

2012年4月20日(金)16時29分
ポーラ・シューマン
ジェニー・アンダーソン

透明性の確保が大事

 そう、「夫婦仲の経済学」の第2の秘訣は「透明性」にある。透明性こそ市場経済――とあなたの性生活――の潤滑油だ。O夫妻は相手の気持ちをおもんばかったりしない。人の気持ちをあれこれ考えるのは時間の無駄だし、ストレスにもなる。つまり、コストが高くなりすぎるのだ。
 
 私たちは本を書くにあたって数百人に話を聞き、1000人以上にアンケートに答えてもらった。性生活が充実していると答えた人たちには、ほぼ共通点があった。それは(1)互いに魅力を感じている。(2)柔軟性がある。(3)セックスのコストを下げている。
 
 彼らの多くには、その気になったときの合図(シグナリング)がある。たとえば「お楽しみはどう?と言う」「何も言わずにベッドに行く」「コンドームをつける」など。そうすることでうさぎ並みのセックスライフを保っているのである。

 ハイジとジャックは結婚して数年がたつが、性生活は次第に月並みになっていた。月並みどころか、ほとんど機能していないといったほうがいいかもしれない。だが、どちらもそれを修復しようとはしていなかった。無関心でいるほうが楽だからだ。
 
 ある日、数人の友達を自宅に招いたとき、話題が夫婦生活に及んだ。ある女性が言った。「何かで読んだけれど、アメリカの夫婦の性生活は平均週2回なんですって。本当かしら」。ここから活発な意見交換が始まった。「うちも週2回かな」という人。週1回だと告白する人。
 
 ジャックとハイジは、前回のセックスがいつだったかさえ思い出せなかった。お互い顔を見合わせて気まずい思いをした。結局、2人が問題を認めるには、カウンセリングに通う必要があった。彼らはお互いの気持ちを話し合うことがなかったからだ。
 
 繰り返そう。彼らはお互いの気持ちを話し合うことがなかった。
 
 結婚を誓い、トイレと銀行口座を共有し、赤ん坊を産み育てている2人が話し合わないのは奇妙に感じるかもしれないが、これは事実である(そして決して珍しいことではない)。いずれにせよ、こんな状態では性生活が楽しくなるわけがない。性生活を充実させるインセンティブがどこにもないのだから。

 ジャックとハイジは、透明性を確保することによって、大人のおもちゃやコスプレにも挑戦するようになった。話をすることで、ハイジがポルノ好きで、ジャックが下着フェチであることも初めてわかった。
 
 もうこれでおわかりだろう。夫婦の性生活を充実させるには経済と同様、<コストの低減>と<市場の透明性>が欠かせないのである。経済学が陰鬱な科学だなんてとんでもない!

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

ファーストリテ、初任給37万円に12%引き上げ 優

ビジネス

対中直接投資、1─11月は前年比7.5%減 11月

ビジネス

世界のユーロ建て債発行、今年は20%増 過去最高=

ビジネス

デジタルユーロ、EU理事会がオンライン・オフライン
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:教養としてのBL入門
特集:教養としてのBL入門
2025年12月23日号(12/16発売)

実写ドラマのヒットで高まるBL(ボーイズラブ)人気。長きにわたるその歴史と深い背景をひもとく

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「食べ方の新方式」老化を防ぐなら、食前にキャベツよりコンビニで買えるコレ
  • 2
    【過労ルポ】70代の警備員も「日本の日常」...賃金低く、健康不安もあるのに働く高齢者たち
  • 3
    待望の『アバター』3作目は良作?駄作?...人気シリーズが直面した「思いがけない批判」とは?
  • 4
    日本がゲームチェンジャーの高出力レーザー兵器を艦…
  • 5
    【衛星画像】南西諸島の日米新軍事拠点 中国の進出…
  • 6
    懲役10年も覚悟?「中国BL」の裏にある「検閲との戦…
  • 7
    米空軍、嘉手納基地からロシア極東と朝鮮半島に特殊…
  • 8
    週に一度のブリッジで腰痛を回避できる...椎間板を蘇…
  • 9
    【銘柄】資生堂が巨額赤字に転落...その要因と今後の…
  • 10
    【実話】学校の管理教育を批判し、生徒のため校則を…
  • 1
    日本がゲームチェンジャーの高出力レーザー兵器を艦載、海上での実戦試験へ
  • 2
    人口減少が止まらない中国で、政府が少子化対策の切り札として「あるもの」に課税
  • 3
    「勇気ある選択」をと、IMFも警告...中国、輸出入ともに拡大する「持続可能な」貿易促進へ
  • 4
    【実話】学校の管理教育を批判し、生徒のため校則を…
  • 5
    「最低だ」「ひど過ぎる」...マクドナルドが公開した…
  • 6
    ミトコンドリア刷新で細胞が若返る可能性...老化関連…
  • 7
    自国で好き勝手していた「元独裁者」の哀れすぎる末…
  • 8
    「食べ方の新方式」老化を防ぐなら、食前にキャベツ…
  • 9
    空中でバラバラに...ロシア軍の大型輸送機「An-22」…
  • 10
    身に覚えのない妊娠? 10代の少女、みるみる膨らむお…
  • 1
    日本がゲームチェンジャーの高出力レーザー兵器を艦載、海上での実戦試験へ
  • 2
    人口減少が止まらない中国で、政府が少子化対策の切り札として「あるもの」に課税
  • 3
    日本人には「当たり前」? 外国人が富士山で目にした「信じられない」光景、海外で大きな話題に
  • 4
    【銘柄】オリエンタルランドが急落...日中対立が株価…
  • 5
    日本の「クマ問題」、ドイツの「問題クマ」比較...だ…
  • 6
    「勇気ある選択」をと、IMFも警告...中国、輸出入と…
  • 7
    インド国産戦闘機に一体何が? ドバイ航空ショーで…
  • 8
    【衛星画像】南西諸島の日米新軍事拠点 中国の進出…
  • 9
    健康長寿の鍵は「慢性炎症」にある...「免疫の掃除」…
  • 10
    膝が痛くても足腰が弱くても、一生ぐんぐん歩けるよ…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中