最新記事

アメリカ社会

ピンクスライムは食べ物か廃棄物か

犬でさえ食べないようなくず肉が化学処理で生まれ変わり、全米のスーパーや給食に並んでいる

2012年3月14日（水）17時40分
ステイシー・リースカ

本当に安全？　アンモニア処理されたくず肉を子供に食べさせたいか（写真は普通のひき肉） 　istockphoto

　ハンバーガーにかぶりつく前には、その肉がどこで作られたものかを考えた方がいい。農場？　今どきありえない。工場？　それならまだいい。研究所？そう、その可能性が一番高い。

「ピンクスライム肉」と呼ばれるその材料がもうすぐ、全米各地のランチプレートに出回ることになる。といっても、金儲けを優先するファストフードチェーンの話ではない。この物体を３０００トン以上もまとめ買いしているのは米農務省だ。

　米ＡＢＣニュースはピンクスライムについて、「かつてはドッグフードや調理用油にしか使われなかった切り落とし肉が、殺菌のためアンモニア処理され、水増し用の材料として多くのひき肉に混ぜられている」と報じた。牛肉の「スライム」とは、筋肉と脂肪を分けるために低温で煮込まれ、遠心分離機にかけられたくず肉のことだ。

　それなら、その肉を注文しなければいいのではないか。あなたの子供に教えてあげてほしい。何せこの代物は、全米の学校給食に供されることになるのだから。

スーパーに並ぶ牛肉の70％に含まれる

　犬でさえ食べないようなピンク色のドロドロしたクズ肉を口にするなんて、考えただけでも気持ち悪い。しかし、ニュースサイト「食品安全ニュース」のインタビューに答えたジェームズ・マーズデン博士は、おいしくはなさそうだが食べても安全だと語っている。「加工食品の材料には、それだけ見るとまずそうだと誤って認識されてしまうものがいくらでもある」と、マーズデンは言う。

「一般の人がチーズやワイン造り、高級食肉製品の加工工程を見たら、食欲をそそらない部分もある。ビーフ・プロダクツ社（ＢＰＩ）の製品に対する批判は食の安全ではなく、品質についての見方が背景にあると思う」

　ピンクスライムを製造するＢＰＩも、この製品を擁護する。「アメリカの学校給食で出される牛肉製品にこの加工肉を加えることで、３２００万人の子供たちのために３つの目標を達成できる」と、ＢＰＩの広報担当リッチ・ヨッカムは米フォックスニュースに語った。「第一に、学校給食の栄養価を高めること。第二に、食品の安全性を向上させること。そして第三に、全米の子供たちに毎日、学校給食を提供できるよう予算を抑えることだ」

　だが米農務省の科学者であるカール・クラスターとジェラルド・ザーンスタインは異議を唱え、農務省のピンクスライム購入を公然と批判。この添加物は「経済的な詐欺」であり、自然な肉と栄養学的に同等ではないとしている。

　牛肉の中にピンクスライムが含まれていても、農務省にはそれを表示する義務はない。クラスターとザーンスタインによれば、スーパーに並ぶ牛肉の70％がこれを含んでいるという。

　食料不足と経済格差の進行で、あるぞっとするような加工肉が人々の口に入る――映画『ソイレント・グリーン』のような未来もなくはないか、と思ってしまう。

（GlobalPost.com特約）

今、あなたにオススメ

関連ワード

ニュース速報

ワールド

米財務長官、鉄鋼・アルミ関税縮小の決定は「トランプ
2026.02.14

ワールド

米政権がアリババや百度を中国軍支援企業リストに追加
2026.02.14

ワールド

上院銀行委、ウォーシュ氏のＦＲＢ議長指名公聴会で前
2026.02.14

ワールド

米国防総省、イラン情勢にらみ中東に空母増派へ　最新
2026.02.14
ニュース速報一覧
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集：習近平独裁の未来
特集：習近平独裁の未来
2026年2月17日号（2/10発売）

軍ナンバー2の粛清は強権体制の揺らぎか、「スマート独裁」の強化の始まりか

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 2
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 3
    50歳には「まったく見えない」...信じられないレベルの「若見え」な女性の写真にSNS震撼
  • 4
    がんは何を食べて生き延びるのか？...「ブドウ糖」の…
  • 5
    川崎が「次世代都市モデルの世界的ベンチマーク」に─…
  • 6
    毛沢東への回帰？　それとも進化？　終身支配へ突き…
  • 7
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 8
    「ドルも弱い」なのになぜ、円安が進む？ 「ドル以外…
  • 9
    やはりトランプ関税で最も打撃を受けるのは米国民と…
  • 10
    「賢明な権威主義」は自由主義に勝る？　自由がない…
  • 1
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 2
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた実験室」に...抗生物質の「不都合」な真実とは
  • 3
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 4
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 5
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 6
    がんの約4割は、日々の取り組みで「予防可能」...予…
  • 7
    ビジネスクラスの乗客が「あり得ないマナー違反」...…
  • 8
    がんは何を食べて生き延びるのか？...「ブドウ糖」の…
  • 9
    台湾発言、総選挙...高市首相は「イキリ」の連続で日…
  • 10
    【銘柄】「ソニーグループ」の株価が上がらない...業…
  • 1
    【クイズ】致死率50～75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は？
  • 2
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 3
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 4
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が｢インナー｣…
  • 5
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 6
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 7
    海上自衛隊が水中無人機（UUV）を導入　中国の海軍拡…
  • 8
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 9
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 10
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中