最新記事

アメリカ社会

ピンクスライムは食べ物か廃棄物か

犬でさえ食べないようなくず肉が化学処理で生まれ変わり、全米のスーパーや給食に並んでいる

2012年3月14日(水)17時40分
ステイシー・リースカ

本当に安全? アンモニア処理されたくず肉を子供に食べさせたいか(写真は普通のひき肉)  istockphoto

 ハンバーガーにかぶりつく前には、その肉がどこで作られたものかを考えた方がいい。農場? 今どきありえない。工場? それならまだいい。研究所?そう、その可能性が一番高い。

「ピンクスライム肉」と呼ばれるその材料がもうすぐ、全米各地のランチプレートに出回ることになる。といっても、金儲けを優先するファストフードチェーンの話ではない。この物体を3000トン以上もまとめ買いしているのは米農務省だ。

 米ABCニュースはピンクスライムについて、「かつてはドッグフードや調理用油にしか使われなかった切り落とし肉が、殺菌のためアンモニア処理され、水増し用の材料として多くのひき肉に混ぜられている」と報じた。牛肉の「スライム」とは、筋肉と脂肪を分けるために低温で煮込まれ、遠心分離機にかけられたくず肉のことだ。

 それなら、その肉を注文しなければいいのではないか。あなたの子供に教えてあげてほしい。何せこの代物は、全米の学校給食に供されることになるのだから。

スーパーに並ぶ牛肉の70%に含まれる

 犬でさえ食べないようなピンク色のドロドロしたクズ肉を口にするなんて、考えただけでも気持ち悪い。しかし、ニュースサイト「食品安全ニュース」のインタビューに答えたジェームズ・マーズデン博士は、おいしくはなさそうだが食べても安全だと語っている。「加工食品の材料には、それだけ見るとまずそうだと誤って認識されてしまうものがいくらでもある」と、マーズデンは言う。

「一般の人がチーズやワイン造り、高級食肉製品の加工工程を見たら、食欲をそそらない部分もある。ビーフ・プロダクツ社(BPI)の製品に対する批判は食の安全ではなく、品質についての見方が背景にあると思う」

 ピンクスライムを製造するBPIも、この製品を擁護する。「アメリカの学校給食で出される牛肉製品にこの加工肉を加えることで、3200万人の子供たちのために3つの目標を達成できる」と、BPIの広報担当リッチ・ヨッカムは米フォックスニュースに語った。「第一に、学校給食の栄養価を高めること。第二に、食品の安全性を向上させること。そして第三に、全米の子供たちに毎日、学校給食を提供できるよう予算を抑えることだ」

 だが米農務省の科学者であるカール・クラスターとジェラルド・ザーンスタインは異議を唱え、農務省のピンクスライム購入を公然と批判。この添加物は「経済的な詐欺」であり、自然な肉と栄養学的に同等ではないとしている。

 牛肉の中にピンクスライムが含まれていても、農務省にはそれを表示する義務はない。クラスターとザーンスタインによれば、スーパーに並ぶ牛肉の70%がこれを含んでいるという。

 食料不足と経済格差の進行で、あるぞっとするような加工肉が人々の口に入る――映画『ソイレント・グリーン』のような未来もなくはないか、と思ってしまう。

GlobalPost.com特約

今、あなたにオススメ

関連ワード

ニュース速報

ビジネス

英中銀ピル氏、4月インフレ低下予想に過度に安心しな

ワールド

パキスタン首都で自爆攻撃、31人死亡 シーア派モス

ビジネス

米ミシガン大消費者信頼感、2月速報値は小幅改善 物

ワールド

米イラン高官が核協議、アラグチ外相「継続で合意」
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:トランプの帝国
特集:トランプの帝国
2026年2月10日号(2/ 3発売)

南北アメリカの完全支配を狙うトランプの戦略は中国を利し、世界の経済勢力図を完全に塗り替える

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近したイラン製ドローンを撃墜
  • 2
    エヌビディア「一強時代」がついに終焉?割って入った「最強ライバル」の名前
  • 3
    韓国ダークツーリズムが変わる 日本統治時代から「南山」、そして「ヘル・コリア」ツアーへ
  • 4
    地球の近くで「第2の地球」が発見されたかも! その…
  • 5
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 6
    がんの約4割は、日々の取り組みで「予防可能」...予…
  • 7
    鉱物資源の安定供給を守るために必要なことは「中国…
  • 8
    「右足全体が食われた」...突如ビーチに現れたサメが…
  • 9
    グラフが示す「米国人のトランプ離れ」の実態...最新…
  • 10
    「エプスタインは悪そのもの」「悪夢を見たほど」──…
  • 1
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 2
    日本への威圧を強める中国...「レアアース依存」から脱却する道筋
  • 3
    致死率は最大75%のニパウイルスが、世界規模で感染拡大する可能性は? 感染症の専門家の見解
  • 4
    「出禁」も覚悟? ディズニーランドで緊急停止した乗…
  • 5
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近した…
  • 6
    グラフが示す「米国人のトランプ離れ」の実態...最新…
  • 7
    高市首相の発言は正しかった...「対中圧力」と「揺れ…
  • 8
    エプスタインが政権中枢の情報をプーチンに流してい…
  • 9
    関節が弱ると人生も鈍る...健康長寿は「自重筋トレ」…
  • 10
    180万トンの「リチウムごみ」を資源に...EV電池の「…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ?【2025年の話題クイズ5選】
  • 2
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 3
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した──台湾高官が分析
  • 4
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 5
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 6
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 7
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 8
    【クイズ】世界で唯一「蚊のいない国」はどこ?【202…
  • 9
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
  • 10
    【クイズ】韓国を抜いて1位に...世界で最も「出生率…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中