最新記事

教育

大学生にパソコン禁止令!

暇つぶしにサイトで遊ぶ、自分の頭で考えないといった弊害を理由に、ノートパソコン禁止の授業が増えている

2010年7月12日(月)13時09分
ローラ・モートコウィッツ

 パソコンの使用を勧めるべきか、禁止すべきか──教師たちは悩ましい問題に直面している。

 教育界では以前から、大手ハイテク企業と提携してパソコンを教室に導入する動きが活発だった。途上国の貧しい子供を対象にした「子供1人に1台のノートパソコンを」運動は、その代表例だ。

 だが小学校からパソコンになじんできた世代は、キャンパスに吹き荒れるノートPC排斥の嵐に困惑する羽目になるかもしれない。

 シカゴ大学法科大学院は08年から、教室でインターネットを利用できないように無線LANの接続を切っている。オクラホマ大学のキーラン・マレン教授は、物理学の講義中に学生のノートPCを液体窒素で凍らせ、粉々に破壊してみせた(別の学生がその様子を撮影してYouTubeに投稿したため、ネット上で議論が沸騰した)。

 ノートPCは有効な教育ツールだが、授業に退屈した学生の気晴らしツールでもある。ツイッターで誰かとつながったり、スポーツ専門ケーブル局ESPNのサイトで実況をのぞいたり、ネット通販で買い物したり。ネットに接続できなくても、ゲームソフトのソリティアやフリーセルで遊べばいい。

 こうした暇つぶし機能が教室で問題になっている。マレンは自身のウェブサイトで、ノートを取ること以外の目的でパソコンを使う学生がいるので、破壊のデモンストレーションをやったと弁明。おかげで学生たちは講義を真剣に聴くようになったと主張した。

考える時間が奪われる

 コロラド大学ボールダー校のダイアン・シーバー准教授(人文科学)も、授業に身が入らない学生たちが気になり、教室でノートPCを使っている学生と使っていない学生の試験の成績を比べてみた。その結果、使用組の成績は不使用組より平均11%低いことが分かり、シーバーは学生たちにパソコンの使用について再考を求めた。

 ラトガーズ大学のJ・P・クレイヘルは大学院の博士課程で学ぶ傍ら、09年秋から講義も受け持っている。そのため、この問題を2つの立場から考えられる。

 博士課程では1コマだけノートPC使用禁止の授業があったが、教える立場になって禁止の理由が分かったと、クレイヘルは言う。自分の授業にもノートPCを持ち込む学生がいたからだ。

「その学生は成績が少し落ちた。本人も気付いたと思う。学部生はまだ若いから(ネットの)誘惑に弱い。でも、基礎を学ぶ段階では授業に集中しないと」

 クレイヘルは今後、自分の授業でノートPCを使用禁止にするつもりだ。彼自身、学部時代に使っていたが、やはり成績が落ちた苦い経験がある。

 ノートPC禁止の動きは、特に法科大学院で目立つ。法科大学院は1年目の進級が難しいことで有名だ。授業の課題をよく理解して議論に参加しなければ、容赦なくふるい落とされる。

 ジョージ・メイスン大学法科大学院(ワシントン)のマイケル・クラウス教授は、5、6年前からノートPCの使用を禁止している。理由は授業中に学生が遊ぶからではなく、パソコンが「思考の代用品」になっているからだという。法概念を理解するにはよく考える必要があるが、教授やほかの学生が言うことをそのままパソコンに打ち込んでいる学生には、内容をきちんと理解して分析する時間がなくなってしまう。

 ミネソタ州のウィノナ州立大学で心理学を教えるキャリー・フリード准教授が2年前にノートPCが学習に及ぼす影響を調べたところ、学生の集中を著しく妨げていることが分かったという。学生たちも授業中の使用がマイナスになると実感していた。

 iPadのようなタブレット型端末はさらに学生たちの集中を妨げそうだが、禁止は難しい。教科書を読むのに使われれば、遊んでいる学生を見つけにくいからだ。

 禁止措置は大きなお世話だという声もある。デンバー大学(コロラド州)の学生新聞には、講義に集中できないのは本人の問題であり、「教授が大学生のお守りをする必要はない」という主張が載った。だが、高い授業料を払っている親の考えは違うだろうと、クレイヘルは言う。

「学生が落第すれば、教える側の責任も問われる。成績に手心を加えるつもりはないが、学生が自分で自分の足を引っ張るのを放っておくわけにもいかない」

The Big Money.com特約)

[2010年6月 9日号掲載]

今、あなたにオススメ

関連ワード

ニュース速報

ビジネス

米3月耐久財受注9.2%増、予想上回る 民間航空機

ワールド

トランプ氏、ロのキーウ攻撃を非難 「ウラジミール、

ビジネス

米関税措置、独経済にも重大リスク=独連銀総裁

ワールド

米・ウクライナ鉱物資源協定、週内に合意ない見通し=
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:独占取材 カンボジア国際詐欺
特集:独占取材 カンボジア国際詐欺
2025年4月29日号(4/22発売)

タイ・ミャンマーでの大摘発を経て焦点はカンボジアへ。政府と癒着した犯罪の巣窟に日本人の影

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    健康寿命は延ばせる...認知症「14のリスク要因」とは?【最新研究】
  • 2
    日本の10代女子の多くが「子どもは欲しくない」と考えるのはなぜか
  • 3
    【クイズ】「地球の肺」と呼ばれる場所はどこ?
  • 4
    トランプ政権はナチスと類似?――「独裁者はまず大学…
  • 5
    トランプ政権の悪評が直撃、各国がアメリカへの渡航…
  • 6
    教皇死去を喜ぶトランプ派議員「神の手が悪を打ち負…
  • 7
    「地球外生命体の最強証拠」? 惑星K2-18bで発見「生…
  • 8
    謎に包まれた7世紀の古戦場...正確な場所を突き止め…
  • 9
    「スケールが違う」天の川にそっくりな銀河、宇宙初…
  • 10
    【クイズ】世界で最もヒットした「日本のアニメ映画…
  • 1
    「生はちみつ」と「純粋はちみつ」は何が違うのか?...「偽スーパーフード」に専門家が警鐘
  • 2
    しゃがんだ瞬間...「えっ全部見えてる?」ジムで遭遇した「透けレギンス」投稿にネット騒然
  • 3
    「スケールが違う」天の川にそっくりな銀河、宇宙初期に発見される
  • 4
    【クイズ】「地球の肺」と呼ばれる場所はどこ?
  • 5
    女性職員を毎日「ランチに誘う」...90歳の男性ボラン…
  • 6
    教皇死去を喜ぶトランプ派議員「神の手が悪を打ち負…
  • 7
    『職場の「困った人」をうまく動かす心理術』は必ず…
  • 8
    【クイズ】売上高が世界1位の「半導体ベンダー」はど…
  • 9
    自宅の天井から「謎の物体」が...「これは何?」と投…
  • 10
    「100歳まで食・酒を楽しもう」肝機能が復活! 脂肪…
  • 1
    【話題の写真】高速列車で前席のカップルが「最悪の行為」に及ぶ...インド人男性の撮影した「衝撃写真」にネット震撼【画像】
  • 2
    健康寿命を伸ばすカギは「人体最大の器官」にあった...糖尿病を予防し、がんと闘う効果にも期待が
  • 3
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ?
  • 4
    【心が疲れたとき】メンタルが一瞬で “最…
  • 5
    中居正広は何をしたのか? 真相を知るためにできる…
  • 6
    間食はなぜ「ナッツ一択」なのか?...がん・心疾患・抜…
  • 7
    自らの醜悪さを晒すだけ...ジブリ風AIイラストに「大…
  • 8
    北朝鮮兵の親たち、息子の「ロシア送り」を阻止する…
  • 9
    【クイズ】世界で最も「半導体の工場」が多い国どこ…
  • 10
    クレオパトラの墓をついに発見? 発掘調査を率いた…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中