最新記事

追悼

「夜中に何度も目を覚ました」

95年当時のロバート・マクナマラ元米国防長官が本誌に語った苦渋の日々と未来への教訓

2009年4月7日(火)12時00分

----あなたにとって、ひどくつらい時期はあったのか?

 あった。われわれがまちがっていたと悟ったときだ。このままのやり方では目的を達成できないとわかったときだ。今さら方針を変えることも、人命の損失を抑えて目標に突き進むこともできそうになく、それが重荷だった。

----息子さんとの間でもつらいことがあったとか。

 彼は当時、スタンフォード大学の学生で、徴兵猶予の資格があったが、あえてそれを放棄した。息子はベトナム戦争に反対していたが、同年代の若者が徴兵されているのに自分だけ安穏としているのはモラルに反すると思っていた。

 そこで入隊検査を受けたのだが、持病のため不合格になった。「合格していたらどうした?」と聞くと、息子は答えた。「ベトナムで戦って人を殺すのは道義に反すると思うが、行かざるをえなかっただろう。国民の一人として、選挙で選ばれた政府が命じることは受け入れるべきだと思う」

 これはとてもつらい会話だった。なにしろ自分の息子のことだから切実だった。しかし政権中枢にいた他の人たちも、ベトナムで死んだ人たちのことは気遣っていた。そういう思いを口にすることはなかったが。

----あなたは国民よりジョンソン大統領への忠誠を優先したという批判があるが。

 そういう問題ではない。議院内閣制であれば、閣僚たちが力を合わせて首相を更迭することもできる。だがアメリカは違う。閣僚は大統領の代理人でしかない。だから大統領に従うか、さもなくば辞任するしかない。

 たとえ辞任しても、元閣僚という立場を利用して大統領を攻撃するのはどうかと思う。そう思わない人が多いのは承知しているが、私としては憲法に照らしてこれが正しい考えだと信じている。
  
----だが憲法解釈と多くの人命をはかりにかけたら......。

 本の中で述べているように、私は国防総省にいて、67年5月から68年2月の辞任まで、ベトナムに20万人の増援部隊を送ることには一貫して抵抗していた。

----辞任後には戦争終結のために尽力したのか。

 戦争を終わらせるために私にできることがあれば、(世界銀行総裁の)職を辞してもいいと思っていた。だが打つ手が見つからなかった。あの時点で私が何を言おうと、効果はなかっただろう。

----そうだろうか。もしあの頃、本を書いていたら?

 当時は本を書く力がなかったし、分別もなかった。

----執筆中にベトナム戦争のことを夢に見たりしたか。

 いや。だが夜中に目を覚ますことはあった。ベトナムのことで頭がいっぱいだった。だから枕元に筆記用具を置き、すぐに書けるようにしていた。

----あなたは涙もろい人間のように見えるが。

 確かに涙もろい。その理由の一つは、私がとても感情的な人間だからだ。今も昔もそれは変わらない。

----60年代にも泣いたことはあるか。

 もちろんだ。だが、涙を見せなかった人たちも十分すぎるほど苦しんでいたはずだ。泣いて苦悩を他人に見せてしまうのはよくない。だが私とハンフリー副大統領には、そういう弱みがあった。

----戦争にまつわる苦悩から涙もろくなったのか。

 とんでもない。私の性格がベトナム戦争後に変わったという友人がいるとすれば、それは私がフォード社にいたときのことを知らないからだ。あの頃から私は基本的に変わり者とみられていた。ヘンリー・フォードの娘の結婚式にも顔を出さず、共和党への寄付もしない変なやつだと。だが会社を儲けさせているかぎり、私は自分流でやっていけた。だから、当時は無視されていた車の安全性や環境基準、省エネなどを推進したのだ。

----当時、あなたは傲慢だったのではないか。会議などで相手を徹底的にやり込めることで知られていたが。

 それは違うと思う。私はいちずで、確信と力に満ちていた。それは今でも同じだ。ときどき自覚することもある。私は厳しすぎるのだろう。そのつもりはないのだが、つい強く出てしまう。よくないことだが、それは傲慢だからではなく、信念があるからだ。

----ベトナム戦争当時、あなたは戦死者数などの統計にこだわりすぎていたのではないか。

 いや。それは質問自体がおかしい。正しくはこう聞くべきだ。まちがった「戦略」に頼りすぎたのではないか、国民の心をつかもうとせず、伝統的な軍の戦術に頼りすぎたのではないか、と。そういう問いなら、答えはイエスだ。完全にまちがっていた。

 われわれが戦争の進行状況を正しく把握していたと主張するつもりはない。ただ、状況を把握しようとした努力は正しかったと思う。だがその方法が非常にまずかった。敵の反応を読み損なった。

----ニュート・ギングリッチはデービッド・ハルバースタムの著書『ベスト&ブライテスト』でジョンソン大統領の逸話を読み、政府観が変わったと語っている。ハーバード大学出身のエリートで、田舎の保安官に立候補した者は一人もいないこと、それが問題だとジョンソンは言ったそうだが。

 ギングリッチはまちがっている。ジョンソンはハーバード出のエリートたちをやめさせることもできた。だが、手元においておきたかった。政府指導者には知性も教育も必要ないという考えはまちがっている。だがギングリッチの言うことにも一理ある。私が人生をやり直せたら、政治家をめざすだろう。保安官に立候補してもいい。その点で、私には経験が欠けている。

----米軍を全面的に投入していれば勝てたという説に関してはどう思うか。

 ジョンソン大統領と私はそれに反対し続けた。一つには、中国やソ連と戦いたくなかったからだ。軍部が主張した計画には中ソ連との戦争に拡大しかねないものもあり、そうなれば核兵器を使わざるをえなくなる可能性もあった。それには絶対に反対だった。

 われわれが北ベトナムに侵入したら、ソ連や中国が介入してこないはずはない。そうなれば両大国との対立がエスカレートするか、長引く冷戦の泥沼に陥ってしまう。これは「サダム・フセインを追ってバグダッドまで侵攻すべきか」という、湾岸戦争当時の問題とよく似ている。ブッシュとパウエルは侵攻しなかった。正しい判断だった。アメリカが北ベトナムを占領していたら、北ベトナムの兵士たちも山中に逃げてゲリラ化していただろう。

 ではニクソンが72年に行った北爆を66年の行うべきだったのか? 当時、軍部は北爆を進言していなかった。たとえ実行したとしても、うまくいかなかっただろう。第2次大戦中、私はマリアナ諸島にいた。米軍は1945年に東京を爆撃し、通常爆弾で1日に10万人もの犠牲者を出した。だが日本の態度は変わらなかった。皆殺しにするくらいの規模でないがぎり、爆撃で国民の意思を変えることは不可能だ。

----結局、ベトナム戦争の重要な教訓とは何か。

 私は本の結論でそれを論じている。簡単に言えば、紛争の性質を見誤ってはいけないということ。そしてナショナリズムの力を甘くみてはいけないということだ。将来起きるであろう紛争の多くはナショナリズムが原因だ。外国の軍隊の力を過大評価してはいけない。外国の軍に「崩壊した」国家を再建することはできないのだ。また、アメリカの安全が直接脅かされているのでないかぎり、単独で行動を起こすべきではない。

[1995年4月26日号掲載]

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

ベセント米財務長官、インドに対する追加関税撤廃の可

ワールド

米、嵐で16万戸超が停電・数千便が欠航 異常な低温

ワールド

市場の投機的、異常な動きには打つべき手を打っていく

ワールド

米ミネアポリスで連邦捜査官が市民射殺 移民取り締ま
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:「外国人問題」徹底研究
特集:「外国人問題」徹底研究
2026年1月27日号(1/20発売)

日本の「外国人問題」は事実か錯誤か? 7つの争点を国際比較で大激論

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」と「フリース」に移った日
  • 2
    【銘柄】「住友金属鉱山」の株価が急上昇...銅の高騰に地政学リスク、その圧倒的な強みとは?
  • 3
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡張に新たな対抗手段
  • 4
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 5
    「楽園のようだった」移住生活が一転...購入価格より…
  • 6
    麻薬中毒が「アメリカ文化」...グリーンランド人が投…
  • 7
    【銘柄】「古河機械金属」の株価が上昇中...中国のレ…
  • 8
    私たちの体は「食べたもの」でできている...誰もが必…
  • 9
    完全に「ホクロ」かと...医師も見逃した「皮膚がん」…
  • 10
    「外国人価格」で日本社会が失うもの──インバウンド…
  • 1
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡張に新たな対抗手段
  • 2
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コングスベルグ社のNSMにも似ているが...
  • 3
    データが示す、中国の「絶望的な」人口動態...現実味を帯びる「超高齢化」による「中国社会崩壊」
  • 4
    ラブロフ、グリーンランドは‌デンマーク​の「自然な…
  • 5
    【銘柄】「古河機械金属」の株価が上昇中...中国のレ…
  • 6
    ニュージーランドの深海に棲む、300年以上生きている…
  • 7
    完全に「ホクロ」かと...医師も見逃した「皮膚がん」…
  • 8
    ピラミッドよりも昔なのに...湖底で見つかった古代の…
  • 9
    韓国が「モンスター」ミサイルを実戦配備 北朝鮮の…
  • 10
    麻薬中毒が「アメリカ文化」...グリーンランド人が投…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ?【2025年の話題クイズ5選】
  • 2
    ウクライナ水中ドローンが、ロシア潜水艦を爆破...「史上初の攻撃成功」の裏に、戦略的な「事前攻撃」
  • 3
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した──台湾高官が分析
  • 4
    【クイズ】世界で唯一「蚊のいない国」はどこ?【202…
  • 5
    「腸が弱ると全身が乱れる」...消化器専門医がすすめ…
  • 6
    【クイズ】本州で唯一「クマが生息していない県」は…
  • 7
    前進するロシア、忍び寄る限界...勝者に見えるプーチ…
  • 8
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 9
    【クイズ】韓国を抜いて1位に...世界で最も「出生率…
  • 10
    中国軍の挑発に口を閉ざす韓国軍の危うい実態 「沈黙…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中