最新記事

経営

ドラッカーが遺した最も価値ある教え(前編)

「経営学の父」の膨大な著作の中から厳選された最高の教訓とは

2015年7月22日(水)19時20分

Rawpixel/Shutterstock

 経営学の父とされるピーター・ドラッカーは、実践志向が強く、アカデミズムの世界では異端扱いされていた。ドラッカーは、切実な問題に対する現実的な解決策を生み出せない理論には意味がないと考えていた。

 では、意味のある経営理論とはどんなものか。彼の最初の教え子であり、ドラッカー理論の伝承者ともいえるウィリアム・A・コーエンは、新刊『プラクティカル・ドラッカー 英知を行動にかえる40項』(池村千秋訳、CCCメディアハウス)でその答えを提示している。

 経営者が問題を解決したいときは、ドラッカーならどうするかを考え、それを行動に移せばいい。だがドラッカーは膨大な量の著作を遺したため、その考えを参照しようにも、どこから手をつければいいか迷ってしまうと、クレアモント大学院大学ドラッカー研究所所長のリック・ワルツマンは本書の序文に書いている。

 そこでコーエンは、遺された膨大な著作から、最も重要な40のテーマを抽出・整理し、ドラッカーの教えを現実のビジネスに適用するための具体的な方策を示した。それが本書だ。「コーエンは......『なにを』すべきかではなく『どのように』おこなうべきかに関する主張を巧みに整理して示してくれた。『プラクティカル・ドラッカー』は、屋上屋を重ねるような無意味なものではなく、読む人に新たな発見を与えてくれる著書に仕上がっている」と、ワルツマンは評している。

 ここでは、本書の「英知を行動にかえる40項」の中から「ドラッカーが遺した最も価値ある教え」を抜粋し、前後半に分けて掲載する。


『プラクティカル・ドラッカー
 ――英知を行動にかえる40項』

 ウィリアム・A・コーエン 著
 池村千秋 訳
 CCCメディアハウス

◇ ◇ ◇

 ドラッカーについてインタビューに来るジャーナリストたちがよく聞きたがる問いは、「ドラッカーの最も価値ある教えはなにか?」というものだ。しかし、ドラッカーは実に多くの洞察と素晴らしいアイデア、倫理的・道徳的な指針を示していた。それに従って行動していれば、組織や国が経済的な破綻を避けられただろうと思われる教えも少なくない。

 だから、そのような問いに答えるのはほぼ不可能だと、私は思っていた。そこで、こう答えていた――「状況によりますね」。どういう問題を解決したいかによるというわけだ。あらゆる状況で最高の教訓をひとつだけ紹介することは避けていた。ほかの数々の教えよりも圧倒的に優れた教訓をひとつに絞ることはできなかったのだ。

 しかし最近、もう少しマシな回答ができるのではないかと思うようになった。そこで、さまざまな問題に関するドラッカーの教えを再検討してみた。ドラッカーの予測に共通する要素はないか? いくつかの助言に一貫した教訓を見いだせないか? 本当に「最も価値ある教え」と呼ぶに値する原則はないか?

今、あなたにオススメ

関連ワード

ニュース速報

ビジネス

アングル:全米で広がる反マスク行動 「#テスラたた

ワールド

トルコ中銀が2.5%利下げ、インフレ鈍化で 先行き

ビジネス

トランプ氏、ビットコイン戦略備蓄へ大統領令に署名

ビジネス

米ウォルマート、中国サプライヤーに値下げ要求 米関
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:進化し続ける天才ピアニスト 角野隼斗
特集:進化し続ける天才ピアニスト 角野隼斗
2025年3月11日号(3/ 4発売)

ジャンルと時空を超えて世界を熱狂させる新時代ピアニストの「軌跡」を追う

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「テスラ時代」の崩壊...欧州でシェア壊滅、アジアでも販売不振の納得理由
  • 2
    「コメが消えた」の大間違い...「買い占め」ではない、コメ不足の本当の原因とは?
  • 3
    113年間、科学者とネコ好きを悩ませた「茶トラ猫の謎」が最新研究で明らかに
  • 4
    著名投資家ウォーレン・バフェット、関税は「戦争行…
  • 5
    一世帯5000ドルの「DOGE還付金」は金持ち優遇? 年…
  • 6
    強まる警戒感、アメリカ経済「急失速」の正しい読み…
  • 7
    イーロン・マスクの急所を突け!最大ダメージを与え…
  • 8
    定住人口ベースでは分からない、東京23区のリアルな…
  • 9
    テスラ大炎上...戻らぬオーナー「悲劇の理由」
  • 10
    34年の下積みの末、アカデミー賞にも...「ハリウッド…
  • 1
    「テスラ時代」の崩壊...欧州でシェア壊滅、アジアでも販売不振の納得理由
  • 2
    テスラ離れが急加速...世界中のオーナーが「見限る」ワケ
  • 3
    イーロン・マスクへの反発から、DOGEで働く匿名の天才技術者たちの身元を暴露する「Doxxing」が始まった
  • 4
    アメリカで牛肉さらに値上がりか...原因はトランプ政…
  • 5
    ニンジンが糖尿病の「予防と治療」に効果ある可能性…
  • 6
    「浅い」主張ばかり...伊藤詩織の映画『Black Box Di…
  • 7
    イーロン・マスクの急所を突け!最大ダメージを与え…
  • 8
    「コメが消えた」の大間違い...「買い占め」ではない…
  • 9
    「絶対に太る!」7つの食事習慣、 なぜダイエットに…
  • 10
    ボブ・ディランは不潔で嫌な奴、シャラメの演技は笑…
  • 1
    テスラ離れが急加速...世界中のオーナーが「見限る」ワケ
  • 2
    【一発アウト】税務署が「怪しい!」と思う通帳とは?
  • 3
    「テスラ時代」の崩壊...欧州でシェア壊滅、アジアでも販売不振の納得理由
  • 4
    口から入ったマイクロプラスチックの行く先は「脳」…
  • 5
    「健康寿命」を延ばすのは「少食」と「皮下脂肪」だ…
  • 6
    がん細胞が正常に戻る「分子スイッチ」が発見される…
  • 7
    戦場に「北朝鮮兵はもういない」とロシア国営テレビ.…
  • 8
    人気も販売台数も凋落...クールなEVテスラ「オワコン…
  • 9
    細胞を若返らせるカギが発見される...日本の研究チー…
  • 10
    イーロン・マスクへの反発から、DOGEで働く匿名の天…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中