最新記事

テスラ

「完全な」電気自動車が現実に

新しい家庭用蓄電池がカーライフの革命的解放につながる理由

2015年5月19日(火)12時34分
ダニエル・グロス

理想に燃えて テスラのイーロン・マスクCEO Lucy Nicholson-REUTERS

 電気自動車メーカーのテスラが先月末にお披露目したのは、従前の噂どおり、家庭用の蓄電池システムだった。太陽光発電の電力を蓄えたり、電力料金の低い夜間に送電網から充電したり、非常時には予備電源として使うことができる。

 でも家庭用蓄電池なんて新技術ではないし、あまりパッとしない印象だ。多くの企業がしのぎを削っているのは、主に産業用蓄電池のほうなのになぜ──その意味を考えれば、事業の収益化に苦戦しているテスラが300億ドルもの市場価値を持つ理由も見えてくるだろう。

 テスラは富裕層の顧客に対し、新しい形の「自由」を提供してきた。ガソリンスタンドやガソリン税、そして排出ガスなどからの自由だ。ただし有害物質の排出に関しては、テスラも完全に自由とは言えない。アメリカでは、テスラ車を動かす電気はほとんどが化石燃料由来だからだ。風力発電や太陽光発電の普及が進んでいるとはいえ、昨年アメリカで発電された電力の約67%は石炭、天然ガスなどの化石燃料によるものだった。

 太陽光を使った電力貯蔵には2つのメリットがある。1つは、日中に生産した余剰電力で蓄電池を充電できること。もう1つは、ドライバーを化石燃料から解放することだ。

 太陽光パネルとテスラ車を持っていても、自動車通勤の場合、車載電池を充電するのは夜間。つまり太陽光発電を利用できない時間帯だ。だが日中に太陽光で蓄電池に充電しておけば、夜間に車載電池を充電できる。

 この組み合わせは、移動手段と燃料の新たなモデルとなるだろう。旧来は化石燃料を掘り、その精製と輸送に大量のエネルギーを費やしてきた。排出物が多い上、かなり非効率的だ。新たなモデルでは燃料は自宅の屋根で静かに安価に「栽培」される。有害物質や悪臭を出さず、燃料自体の輸送に大量のエネルギーが割かれることもない。なんと自由なことか。

© 2015, Slate

[2015年5月19日号掲載]

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

被造物は「悲鳴」、ローマ教皇がCOP30で温暖化対

ワールド

サマーズ氏、公的活動から退くと表明 「エプスタイン

ワールド

米シャーロットの移民摘発、2日間で130人以上拘束

ビジネス

高市政権の経済対策「柱だて」追加へ、新たに予備費計
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:世界も「老害」戦争
特集:世界も「老害」戦争
2025年11月25日号(11/18発売)

アメリカもヨーロッパも高齢化が進み、未来を担う若者が「犠牲」に

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    東京がニューヨークを上回り「世界最大の経済都市」に...日本からは、もう1都市圏がトップ10入り
  • 2
    悪化する日中関係 悪いのは高市首相か、それとも中国か
  • 3
    「ゲームそのまま...」実写版『ゼルダの伝説』の撮影風景がSNSで話題に、「再現度が高すぎる」とファン興奮
  • 4
    「中国人が10軒前後の豪邸所有」...理想の高級住宅地…
  • 5
    【銘柄】ソニーグループとソニーFG...分離上場で生ま…
  • 6
    一瞬にして「巨大な橋が消えた」...中国・「完成直後…
  • 7
    「まじかよ...」母親にヘアカットを頼んだ25歳女性、…
  • 8
    山本由伸が変えた「常識」──メジャーを揺るがせた235…
  • 9
    南京事件を描いた映画「南京写真館」を皮肉るスラン…
  • 10
    報じられなかった中国人の「美談」
  • 1
    東京がニューヨークを上回り「世界最大の経済都市」に...日本からは、もう1都市圏がトップ10入り
  • 2
    一瞬にして「巨大な橋が消えた」...中国・「完成直後」の橋が崩落する瞬間を捉えた「衝撃映像」に広がる疑念
  • 3
    まるで老人...ロシア初の「AIヒト型ロボット」がお披露目会で「情けない大失態」...「衝撃映像」がSNSで拡散
  • 4
    「死ぬかと思った...」寿司を喉につまらせた女性を前…
  • 5
    【銘柄】ソニーグループとソニーFG...分離上場で生ま…
  • 6
    【写真・動画】「全身が脳」の生物の神経系とその生態
  • 7
    筋肉の正体は「ホルモン」だった...テストステロン濃…
  • 8
    「イケメンすぎる」...飲酒運転で捕まった男性の「逮…
  • 9
    「中国人が10軒前後の豪邸所有」...理想の高級住宅地…
  • 10
    ヒトの脳に似た構造を持つ「全身が脳」の海洋生物...…
  • 1
    【クイズ】本州で唯一「クマが生息していない県」はどこ?
  • 2
    東京がニューヨークを上回り「世界最大の経済都市」に...日本からは、もう1都市圏がトップ10入り
  • 3
    英国で「パブ離れ」が深刻化、閉店ペースが加速...苦肉の策は「日本では当たり前」の方式だった
  • 4
    【クイズ】ヒグマの生息数が「世界で最も多い国」は…
  • 5
    一瞬にして「巨大な橋が消えた」...中国・「完成直後…
  • 6
    「不気味すぎる...」カップルの写真に映り込んだ「謎…
  • 7
    【写真・動画】世界最大のクモの巣
  • 8
    【クイズ】クマ被害が相次ぐが...「熊害」の正しい読…
  • 9
    まるで老人...ロシア初の「AIヒト型ロボット」がお披…
  • 10
    今年、記録的な数の「中国の飲食店」が進出した国
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中