最新記事

世界経済

歴史が語るギリシャ債務危機の波紋

遠い昔、史上初のデフォルトを起こしたのはあの国。歴史は教える。「デフォルトは繰り返し、そして連鎖する」

2011年9月16日(金)15時13分
トーマス・ムチャ

お先真っ暗 パルテノン神殿にたちこめる暗雲は近く訪れる未来を暗示しているのか Yiorgos Karahalis-Reuters

 簡単なクイズから始めてみよう。

 問題:世界で初めて債務不履行(デフォルト)に陥った国はどこで、それはいつだったか?

a)古代ローマ(紀元後204年)
b)プロイセン(1683年)
c)ギリシャ(紀元前377年)
d)中国(1929年)

 ヒントを出そう。
「歴史は繰り返される」
「フライドポテトをパンにはさんで食べる国だ」
「パルテノン神殿といえば......」

 もうおわかりだろう。答えはc)。古代ギリシャまでさかのぼる。

 オンラインニュース「グローバルポスト」の記者バリー・ニールドはヨーロッパの債務危機についてこう書いている。


 確かに、ギリシャ経済の歴史には汚点がある。紀元前377年に世界初のデフォルトに陥り、以来2388年間、デフォルトの繰り返しだ。

 ギリシャは(現在も)デフォルト寸前であり、世界経済の足を引っ張っているが、こうした財政破綻劇はギリシャに限ったことではない。


 バリーが指摘するように、財政赤字に苦しんできたのはギリシャだけではない。以下に挙げるのは、過去に同様の運命(デフォルト)をたどった国の一部だ。

・イギリス(1600年以前に3回)
・フランス(1558〜1788年の間に8回)
・中国(1929年、1939年)
・ナイジェリア(1960年以降に5回)
・ロシア(1998年)
・アルゼンチン(2001年)

 だが間違ってはいけない。何度も繰り返しているのは、デフォルトが実は大したものではないからではない。

「(過去から)学んだ最初の教訓は、どこかの国がデフォルトに陥れば、同時多発的に他国でもデフォルトが起きる傾向があることだ」と、UBSの新興市場アナリスト、コスタ・バイエナスは言う。「1国だけで終わった試しがないことは、歴史が証明している。債務危機は連鎖的に拡大する傾向がある。多くの国が関係しているために、物事が悪い方向に傾くと、関係国すべてに影響を及ぼす」

 では現在のギリシャがイギリス、フランス、ロシア......そして過去のギリシャと同じ道を転げ落ちたとしたら、最も影響を受ける国はどこなのか?

 ヨーロッパだけではすまない。多くに国に波及するだろう。

 近く訪れるであろう真っ暗な未来に備え、オンラインニュース「ビジネス・インサイダー」がデフォルト率の高い国のランキングを作成した。

 もちろんトップはギリシャだ。だがエクアドル、ベネズエラ、パキスタンも猛追している。

 やはり歴史が語るように、「世界同時多発デフォルト」が起きるのかもしれない。

GlobalPost.com特約

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

トランプ氏、USMCA離脱を検討=報道

ビジネス

米雇用創出、86.2万人下方修正 25年3月までの

ワールド

NATO、北極圏プレゼンス強化で新任務 加盟国間の

ワールド

イラン高官「ミサイル能力について交渉せず」、米との
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:習近平独裁の未来
特集:習近平独裁の未来
2026年2月17日号(2/10発売)

軍ナンバー2の粛清は強権体制の揺らぎか、「スマート独裁」の強化の始まりか

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 2
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 3
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トランプには追い風
  • 4
    一体なぜ? 中国でハリー・ポッターの「あの悪役」が…
  • 5
    がんは何を食べて生き延びるのか?...「ブドウ糖」の…
  • 6
    【銘柄】「ソニーグループ」の株価が上がらない...業…
  • 7
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 8
    【独自取材】「氷上のシルクロード」を目指す中国、…
  • 9
    まさに「灯台下暗し」...九州大学の研究チームが「大…
  • 10
    【銘柄】ソニーグループとソニーFG...分離上場で生ま…
  • 1
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた実験室」に...抗生物質の「不都合」な真実とは
  • 2
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 3
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 4
    がんの約4割は、日々の取り組みで「予防可能」...予…
  • 5
    ビジネスクラスの乗客が「あり得ないマナー違反」...…
  • 6
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近した…
  • 7
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 8
    グラフが示す「米国人のトランプ離れ」の実態...最新…
  • 9
    台湾発言、総選挙...高市首相は「イキリ」の連続で日…
  • 10
    【銘柄】「ソニーグループ」の株価が上がらない...業…
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 3
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」と「フリース」に移った日
  • 4
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 5
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 6
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を…
  • 7
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 8
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 9
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
  • 10
    【クイズ】韓国を抜いて1位に...世界で最も「出生率…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中