大失業時代でも「週４時間で稼げる」か

　失業率が２桁で高止まりし、およそ１５００万人のアメリカ人が職を失うなか、雇用の安定は最も関心を集めている問題の一つ。この経済状況下で、労働者にはこれまでになく起業能力と働き方の工夫が求められている。

　07年の著作『なぜ、週４時間働くだけでお金持ちになれるのか？』（邦訳・青志社）を拡大、アップデートした09年版を出版した起業家で作家のティモシー・フェリスは、そう話す。著作の中で、フェリスは読者にこう勧める。電子メールのチェックは週１回に。会議は避け、電話はやめ、できるかぎり自宅で仕事をすること。この断固とした時間管理術によって、旅行や趣味を楽しむ時間がつくれる。
　
07年に出版された彼の著作はベストセラーになった。会社の歯車にならず、より良いワークライフバランスを考えようという彼のアイデアに、働き過ぎのアメリカ人が共感したからだろう。

　経済危機の後、状況は劇的に変わった。アメリカ人は今、職種を問わず必死になって働き口を求めている。持説の短時間労働が今の経済状況下でどんな意味をもつのかについて、本誌ナンシー・クックがフェリスに話を聞いた。

　　　　

――失業率が10％の現在でも週４時間労働を勧めるか。

　結論から言えば、イエスだ。今でも多くの人が、週40時間以上は働かないようにしたり、あるいは労働成果を高めつつも週80時間から40時間に短縮しようとしている。私が著書で提唱している理論と同じだ。複雑に考える必要などない。無給の過剰労働を減らすことができれば、ライフスタイルに劇的な変化が訪れる。

　私が07年版で問いかけた質問は、もはや仮説ではなくなった。退職という選択肢がなくなってしまったらどうするか、などという点だ。周りをみれば、確定拠出型年金が30〜40％下落したという人も多い。退職後のプランを変更せざるをえなくなくなっている。２年前なら考えもしなかったことだろう。

　私の著作は根本的に、より良い結果について述べている。ある人にとっては、それは経済的な制約から逃れたり仕事場から解放されることだろう。またある人にとっては、会社にとってなくてはならない人物となることかもしれない。すべてうまくいかないような経済状況の今だからこそ、普通とは違うことを試してみる価値がある。

――くどいかもしれないが、人々が職を失うのを心配しているこの時代に本気で週４時間労働を提唱するのか。

　重労働を否定するつもりはない。ただし、時間が正しく使われた結果であればの話だ。つまり、スケジュールをきちんと管理したりパソコンに向かう時間を見直すなどの基本的なことをした結果であれば良い。

（労働時間とは）カロリー計算と同じようなもの。さまざまなビジネスツールにどれほどの時間を費やしているか、人は上手く判断できていない。もしそれを正しく計ることができれば、大きな変化につながるだろう。

――著作のかなりの部分で起業の仕方について説明しているが、景気後退でその見方に変化はあったか。

　試す価値のある実験的な提案が２つある。１つは（会社勤めをしなくても）自動的に月収が得られる収入源をつくること。月収の目標額は退職後に好きなことが自由にできるぐらいが必要だろう。収入の心配がなくなれば、自分のしたいことに集中できる。