最新記事

アメリカ経済

テニス全米オープンはカネのなる木

ニューヨークで開幕したテニス4大大会の今季最終戦が、不況知らずの盛り上がりをみせるのはなぜ?

2009年9月1日(火)17時20分
ダン・ウェイル

役者ぞろい スター選手の存在が幅広いファンをアリーナに呼び込んでいる(写真は8月31日、1回戦で勝利を飾った世界ランク1位のロジャー・フェデラー) Kevin Lamarque-Reuters

 経済危機のあおりを受けるスポーツイベントが多いなか、8月31日にニューヨークで開幕したテニスの全米オープンは不況とは無縁のようだ。

 2週間の会期中に見込まれる興行収入は昨年の2億800万ドルに匹敵するだろうと、主催する米テニス協会(USTA)の財務責任者ピアス・オニールは言う。「今後も幸運が続けば、大会史上屈指の成功を収められるかもしれない」

 昨今のご時世、ほかのスポーツではこんな楽観論はまず聞けない。数年前にブームを巻き起こした室内フットボールのアリーナ・フットボール・リーグは昨年12月にリーグ戦を休止し、このまま解散する気配が濃厚だ。米女子プロゴルフ協会(LPGA)では7つのトーナメントが開催中止に追い込まれ、コミッショナーのキャロリン・ビベンズが辞任した。

 一方、今年の全米オープンのチケット売り上げは800万ドルで、記録的だった昨年に並びそうな勢いだ。観客数をみても、全米オープンは毎年開催のスポーツイベントのなかでは世界一を誇る(昨年の総観客数は72万227人)。

「景気底打ち」でスポンサー続々

 この数年は、ウォール街の企業がこぞって会場付近で豪華なパーティを催し、観光関連の収入もうなぎのぼりだった。今年は経済危機で状況が一変したが、それでも観光収入も昨年の数字に迫りそうだと、オニールは言う。「同じ水準を達成するために小規模な取引を増やす必要があったが、この一カ月で多くの契約が成立した」

 2カ月前までは思うようにカネが集まらなかったことは、オニールも認めている。しかし景気が底を打ったという報道が増えるにつれて、企業やテニスファンの財布のひもが緩みはじめた。

 今年もIBMやJPモルガン・チェースなど昨年と並ぶ21社が企業スポンサーに名を連ね、およそ6000万ドルを投じる。「(全米オープンは)わが社のテクノロジーを示す格好の舞台だから、(出資は)非常に建設的な戦略だ」と、IBMでスポーツマーケティングを担当するリック・シンガーは言う。

 選手の顔ぶれも心強い要因だ。同じく4大大会の一つで、6月末に開幕したウィンブルドン選手権では、ロジャー・フェデラーとアンディ・ロディックが決勝で歴史に残る熱戦を演じた。

平均的な観客は年収15万ドル

 今回の全米オープンでは、フェデラーとラファエル・ナダルの因縁のライバル対決が決勝で見られる可能性もある。さらに現役復帰した女子テニス界のスター、キム・クライシュテルズや怪我から復帰したマリア・シャラポア、ウィリアムズ姉妹など話題の役者がそろっている。

スポーツの域を超えてポップカルチャーの象徴になった選手たちの存在は、多くの一般人をアリーナに呼び込んでいる。「テニスやスポーツが好きなわけではないが、イベントに参加したいという人たちも引きつけている」と、オニールは言う。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

トランプ氏指名の閣僚候補らに脅迫、自宅に爆破予告な

ビジネス

米GDP、第3四半期改定値は+2.8% 速報値から

ワールド

韓国大統領、ウクライナ代表団と会談 武器支援要請と

ビジネス

米中古住宅仮契約指数、10月は前月比2.0%上昇 
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:老けない食べ方の科学
特集:老けない食べ方の科学
2024年12月 3日号(11/26発売)

脳と体の若さを保ち、健康寿命を延ばす──最新研究に学ぶ「最強の食事法」

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「1年後の体力がまったく変わる」日常生活を自然に筋トレに変える7つのヒント
  • 2
    リュックサックが更年期に大きな効果あり...軍隊式トレーニング「ラッキング」とは何か?
  • 3
    黒煙が夜空にとめどなく...ロシアのミサイル工場がウクライナ無人機攻撃の標的に 「巨大な炎」が撮影される
  • 4
    「健康食材」サーモンがさほど健康的ではない可能性.…
  • 5
    寿命が5年延びる「運動量」に研究者が言及...40歳か…
  • 6
    「健康寿命」を2歳伸ばす...日本生命が7万人の全役員…
  • 7
    ウクライナ軍、ロシア領内の兵器庫攻撃に「ATACMSを…
  • 8
    未婚化・少子化の裏で進行する、「持てる者」と「持…
  • 9
    トランプ関税より怖い中国の過剰生産問題
  • 10
    バルト海の海底ケーブル切断は中国船の破壊工作か
  • 1
    寿命が延びる、3つのシンプルな習慣
  • 2
    「1年後の体力がまったく変わる」日常生活を自然に筋トレに変える7つのヒント
  • 3
    日本人はホームレスをどう見ているのか? ルポに対する中国人と日本人の反応が違う
  • 4
    北朝鮮は、ロシアに派遣した兵士の「生還を望んでい…
  • 5
    寿命が5年延びる「運動量」に研究者が言及...40歳か…
  • 6
    「このまま全員死ぬんだ...」巨大な部品が外されたま…
  • 7
    「ダイエット成功」3つの戦略...「食事内容」ではな…
  • 8
    Netflix「打ち切り病」の闇...効率が命、ファンの熱…
  • 9
    ロシア西部「弾薬庫」への攻撃で起きたのは、戦争が…
  • 10
    元幼稚園教諭の女性兵士がロシアの巡航ミサイル「Kh-…
  • 1
    朝食で老化が早まる可能性...研究者が「超加工食品」に警鐘【最新研究】
  • 2
    北朝鮮兵が「下品なビデオ」を見ている...ロシア軍参加で「ネットの自由」を得た兵士が見ていた動画とは?
  • 3
    寿命が延びる、3つのシンプルな習慣
  • 4
    「1年後の体力がまったく変わる」日常生活を自然に筋…
  • 5
    朝鮮戦争に従軍のアメリカ人が写した「75年前の韓国…
  • 6
    自分は「純粋な韓国人」と信じていた女性が、DNA検査…
  • 7
    北朝鮮兵が味方のロシア兵に発砲して2人死亡!? ウク…
  • 8
    「会見拒否」で自滅する松本人志を吉本興業が「切り…
  • 9
    足跡が見つかることさえ珍しい...「超希少」だが「大…
  • 10
    モスクワで高層ビルより高い「糞水(ふんすい)」噴…
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中