自分がどうしたいか、「決め方」を知らない子供たち...未来の可能性を広げる取り組み始まる

河合塾の中高生向け未来探究のテキスト（筆者提供）

＜自分の意志を決定するという行為について、学校では考えるタイミングが少ない。これを改め、人生設計に生かしてもらう取り組みを河合塾が開始した＞

先々を見据えてどのような布石を打つべきか──。先行きの不透明感を背景に、「未来」と名の付く大学の学部や研究、企業の部署、CMが増えている。

前回の記事では、未来学のビジネスへの応用が欧米を中心に、政府レベル、企業レベルで進んだことに触れた。その成功例として、大成した国家スウェーデンがある。社会福祉をはじめ、さまざまな面で諸外国のロールモデルとなって久しい。

スウェーデンは約半世紀前の1973年、福祉、労働市場やエネルギー、国際社会での立ち位置など多岐にわたる分野の将来像についての政策を、官民が連携してまとめた。先見的な視座があったからこそ、福祉国家の筆頭に挙がるような現在の地位を得られたとも言える。

そんなスウェーデンの当時の政策と同名の取り組みを、学習塾大手の河合塾が進めている。

「ミライの選択」──。名称の一致は偶然だろうが、河合塾の取り組みは「子どもたち」の将来の進学や就職、さらに人生設計に生かしてもらうのが目的だ。

広まりつつあるSDGs教育とも相まって、先々に起こる変化を探り、正解のない時代を生き抜く力を育めるとして、教育現場からは歓迎する声があり、参加校は増えている。

子どもたちが大人になる5年後、10年後、あるいはもっと先、日本、そして世界はどうなっているだろうか。来たるべき時代に備える、子どもたちの「未来探究」の取り組みを追った。

2011年に始まった「ミライ研」

河合塾は2011年、「未来研究プログラム」（通称「ミライ研」）を立ち上げた。高校の学習指導要領を踏まえ、未来に向けてさまざまな「職業」や「自己」の可能性を探究するためのプログラムと位置付けている。

「未来」を学びの素材として、「もしかしたらこんな未来が起こりうる」「ひょっとしたらこんなアイデアが生まれるかもしれない」といった「生徒の好奇心を起点にする」視点のほか、「探究が進路につながる」と「先生が一緒に面白がれる」の3点を重視し、プログラムを展開している。

「『塾に通う子どもたち』に限定するのではなく、学校を通じて幅広くプログラムを提供していきたい」。

そう話すのは、この事業を主導するアセスメント開発チーム・未来研究プログラム担当者山本尚毅さん。進路選択は学校に通うすべての生徒が未来に向き合うチャンスであり、塾に通うような一部の生徒に限定せず、学校単位で広く伝えたいとの思いがある。