米消費者物価4カ月ぶりプラス、6月利上げの可能性残す

　３月２４日、２月の米消費者物価指数は０．２％上昇し、４カ月ぶりにプラスに転じた。写真はカリフォルニア州のガソリンスタンドで昨年１０月撮影（２０１５年　ロイター／Mike Blake）

［ワシントン　２４日　ロイター］ - 米労働省が２４日発表した２月の消費者物価指数 （ＣＰＩ）は、総合指数が前月比０．２％上昇し、４カ月ぶりにプラスに転じた。市場予想と一致した。前月は０．７％の低下だった。

ガソリン価格が昨年６月以来初の上昇となったほか、基調的なインフレ圧力が増す兆しもみられる。米連邦準備理事会（ＦＲＢ）が６月に利上げに踏み切る可能性はまだ残されている。

２月の前年同月比は横ばい。市場は０．１％の低下を予想していた。１月は０．１％低下だった。

インフレの兆しはＦＲＢ幹部らを喜ばせそうだ。インフレの兆しは、厳冬や世界的な需要減退、ドル高、米西海岸の主要港湾で起きた労働争議の影響でここ数カ月低迷していた米経済にとっても良い前兆となる。

統計発表を受けて、ドルは主要通貨に対して持ち直した。株価先物は上げ幅を縮小し、米国債の価格は下がった。

ＦＲＢの幹部らはエネルギー価格下落による物価の弱さを一時的とみてきた。ＦＲＢのイエレン議長は先週、「労働市場のさらなる改善」が確認できて、「インフレ率が中期的な目標である２％上昇に向けて戻っていくと合理的な確信を持てれば」２００８年の１２月以降ゼロ近傍に据え置いている短期金利を引き上げることが可能になると述べている。

月ごとの変動が激しいエネルギーと食品を除いたコア指数は、前月比０．２％上昇。コア指数の前年同月比は１．７％上昇で、昨年１１月以来の大きな伸び率となった。エコノミストらは、ＣＰＩの総合指数が低迷していても、コア指数が下落していない限り、ＦＲＢは金融政策を引き締め方向に転換することができるだろうとみている。

原油価格は昨年６月から今年１月にかけて約６０％下落した。世界的な供給過剰や、サウジアラビアをはじめとする石油輸出国機構（ＯＰＥＣ）加盟国が減産を拒んでいることが原因だ。２月は北海ブレント原油が１バレル＝６０ドル前後、米国のＷＴＩ原油は１バレル＝５０ドル前後だった。

２月のガソリン価格は２．４％上昇と、１３年１２月以来の伸び率だった。１月は１８．７％の急落で、７カ月連続の下落となっていた。

食品は０．２％上昇。住居費は０．２％上昇で、コアＣＰＩ上昇に３分の２程度寄与した。１月の住居費は０．３％上昇だった。

衣料費は２月に０．３％値上がりした。航空運賃や新車、中古車も上昇したが、医療費は１９７５年以来初めての下落となった。