米利上げ時期が引き続き焦点、小売統計に注目＝今週の米株見通し

　３月６日、翌週の米国株式市場では、連邦準備理事会（ＦＲＢ）の利上げ開始時期に関するさらなる手掛かりとして、小売売上高など一連の経済指標に注目が集まる見通しとなっている。写真はニューヨーク証券取引所。２月撮影（２０１５年　ロイター/Brendan McDermid）

［ニューヨーク　６日　ロイター］ - ９日からの週の米国株式市場では、連邦準備理事会（ＦＲＢ）の利上げ開始時期に関するさらなる手掛かりとして、小売売上高など一連の経済指標に注目が集まる見通し。

１２日に発表される２月の米小売売上高は２カ月連続での減少後、増加が見込まれている。実際そうなれば、消費者が原油価格の急落の恩恵を受けていることが示されるが、アナリストらは、米国各地を襲った異例の寒波によって２月は支出が抑制された可能性があると指摘している。

６日発表された米雇用統計は市場予想を上回り、ＦＲＢが早ければ６月にも利上げを実施するとの見方が強まった。これを受けてこの日の米株市場は急反落し、Ｓ＆Ｐ総合５００種<.SPX>は３月２日につけた過去最高値を２％超下回って終了。ナスダック総合<.IXIC>も、２日に２０００年３月以来初めて突破した５０００の水準を７０ポイント以上下回った。

フォート・ピット・キャピタル・グループの株式調査部門シニアアナリスト、キム・フォレスト氏は「ＦＲＢが、投資家の注目するテーマのトップに再浮上している」と指摘。「景気は改善してきている。彼らはパーティーに長居して、景気回復を確実なものにしたいのだろう」と語った。

２月の米失業率は５．５％と約６年ぶり低水準に低下し、ＦＲＢが完全雇用と見なすレンジ内に入った。雇用統計発表後に実施したロイター調査では、ウォール街の大手金融機関の間で６月の利上げ観測が強まった。

景気改善は米株市場にとって長期的には好材料となるものの、投資家の間ではＦＲＢが早期に利上げすれば成長を損ねる可能性があると懸念されている。

９日からの週には、３月のミシガン大消費者信頼感指数速報値も発表される。２月の指数は１１年ぶり高水準となった前月から低下した。

また９日には、アップルがサンフランシスコで腕時計型ウエアラブル端末「アップルウオッチ」を発表するとみられ、注目される。

欧州中央銀行（ＥＣＢ）も９日から国債買い入れを開始する予定だ。これに関し、コーナーストーン・フィナンシャル・パートナーズのマネジングパートナー、ジェフ・カーボン氏は、ボラティリティの高まりにつながる可能性があると指摘。「世界に目を向けると（多くの国が）デフレ（環境）にある。米国では利上げが近づいているが、世界ではまだ十分な強さがないようだ」と語った。