焦点：米アップルのダウ指数組み入れは時間の問題、条件はクリア

　３月３日、アップルが最も価値のある米国企業であることに疑問の余地はないが、同社はまだ「エリート集団」の仲間入りを果たしていない。写真は、アップルのロゴ、２０１４年撮影（２０１５年　ロイター／Yuya Shino）

［ニューヨーク　２日　ロイター］ - アップルが最も価値のある米国企業であることに疑問の余地はないが、同社はまだ「エリート集団」の仲間入りを果たしていない。

つまり、ダウ工業株３０種指数<.DJI>に組み入れられていないのだ。

アップル株は最近、過去最高値をつけており、ダウ指数に採用されていなくとも、アップルにとっては問題ではないのかもしれない。しかし、アップル株が組み入れられていないというのは、ダウ指数に連動した投資を行っている人にとっては、望ましくない状況と言えるだろう。

アップルが昨年６月６日、１株を７株に分割する株式分割を実施して以来、アップル株のリターンは配当を含めて４３％超に達しており、ナスダック１００指数<.NDX>のリターン（１８．６％）のほぼ３分の１に寄与している（ＥＴＦドットコム調べ）。それと対照的に、ダウのリターンは同時期、８．９７％にとどまっており、アップルを組み入れているＳ＆Ｐ総合５００種指数のリターンの９．５６％を下回っている。

アップルが昨年６月、ダウ工業株３０種指数を構成する３０銘柄のうち２９銘柄のどれかと入れ替わっていたら、ダウは現時点よりも上昇していた。唯一の例外はビザで、ビザの代わりにアップルが採用されたとすれば、ダウは今よりも値下がりしていた。仮にアップルの株式分割以来１３％超下落しているＩＢＭが外れ、アップルが組み入れられたとすれば、ダウの２月２７日終値は１万８１３２．７０となり、実際よりも４５０ポイント高くなる（上昇率で言えば、配当を勘案しないベースで９．８％と、実際の７．１％を上回る計算になる）。

＜ダウの構成銘柄入れ替えは稀＞

では、消費者やハイテク業界への影響がこれほど大きく、株価も高騰しているアップルがなぜダウ工業株３０種指数に組み入れられないのか。アップル株が２０００年１月以来、株式分割調整後ベースで３５００％上昇しているのに対し、ダウは同時期５５％しか上昇していない。

マグロウヒル・フィナンシャル傘下のＳ＆Ｐダウ・ジョーンズ・インデックスが指数の構成銘柄を入れ替えるのは稀。入れ替えるのは、構成銘柄が買収された場合など、やむを得ない場合に限られる。

直近の構成銘柄入れ替えは２０１３年９月。このときには、アルコア、ヒューレット・パッカード（ＨＰ）、バンク・オブ・アメリカが外され、ビザ、ナイキ、ゴールドマン・サックスが新たに採用された。銘柄入れ替えの理由は、外された３銘柄の株価低迷が直接的な理由だが、当時発表されたＳ＆Ｐの声明によると、構成銘柄の産業グループを多様化する目的もあったようだ。

＜アップル、ダウ採用条件すべて満たす＞

Ｓ＆Ｐダウ・ジョーンズ・インデックスがウェブサイト上に掲載しているガイドラインによると、ダウ工業株３０種指数に採用する条件は「高い評価、持続的な成長」のほか「多数の投資家が関心を持っていること」という。アップルは条件をすべて満たしていると言えるだろう。

さらに、Ｓ＆Ｐによると「構成銘柄が所属するセクターのバランスが指数内で適切かどうかも、銘柄選定の過程で考慮する材料の１つ」。

１月末現在、ダウの９．４７％がハイテクセクターで、ハイテクは指数を構成する９セクター中５位。Ｓ＆Ｐ５００ではハイテクが１９．９％を占めることを踏まえると、アップルのダウ採用は一層正当化される。また、アップルが消費者・メディア企業としての評価も高いことを踏まえると、アップルがダウに加わる日は遠くはないかもしれない。

(Rodrigo Campos記者、Chuck Mikolajczak記者　翻訳：吉川彩　編集：加藤京子)