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　３月２５日、コモディティー（商品）取引企業の幹部らは、石油輸出国機構（ＯＰＥＣ）と非加盟の主要産油国で構成する「ＯＰＥＣプラス」が今後数カ月以内に計画している原油減産縮小などを受けて原油供給量が膨らみ、今年の原油価格が軟調に推移する可能性があるとの見方を示した。写真は米テキサス州で３月１０日撮影（２０２５年　ロイター/Kaylee Greenlee）

[ローザンヌ　２５日　ロイター] - コモディティー（商品）取引企業の幹部らは、石油輸出国機構（ＯＰＥＣ）と非加盟の主要産油国で構成する「ＯＰＥＣプラス」が今後数カ月以内に計画している原油減産縮小などを受けて原油供給量が膨らみ、今年の原油価格が軟調に推移する可能性があるとの見方を示した。

スイス・ローザンヌで開催されたイベント「ＦＴコモディティーズ・グローバル・サミット」で、石油商社ビトルのラッセル・ハーディ最高経営責任者（ＣＥＯ）は「供給に対するいくらかの脅威はあるものの、おおむね今後数年間にわたって十分な供給がある」と言及。その上で「今年後半にはさらなる供給増が見込まれ、ＯＰＥＣの減産縮小が始まるため、市場はそれらを全て考慮に入れて（原油価格の）見通しを１バレル当たり８０ドル程度から７０ドル程度へ修正した」と指摘した。

スイスのコモディティー商社ガンバーのトルビヨン・トルンクビストＣＥＯは「価格は７０ドル台前半の範囲にとどまっており、おそらくこれが適正価格だろう」とし、もしも原油供給への妨げがなければ、価格がもう少し下がる可能性があるとの見方を示した。

資源商社トラフィグラの石油部門の責任者、ベン・ルコック氏は、中国でのガソリン需要が頭打ちになる可能性があることや、米国と欧州の経済が「さして発展的には見えない」ことを例示して「（原油の）需要がどこから生じるのかという懸念がある」と指摘。その上で「イランを巡る情勢は、需給バランスへの大きな異常値になり得る」とし、トランプ米政権もイランに対する「最大限の圧力」の政策が原油価格に及ぼす影響を懸念していると確信しているとも話した。