コラム

ForeignPolicy.com 外交エディター24時

米原油流出は核爆弾で止めろ！

2010年05月19日（水）14時53分

　米海軍潜水艦の元乗組員でコロンビア大学で核政策を研究しているクリストファー・ブラウンフィールドが、メキシコ湾の原油流出の解決策について、奇妙なブログを「デイリー・ビースト」のサイトに掲載した。


メキシコ湾でBPの原油流出が起きたその日、私は直感した。核で油井をふさげばいいと。


　本当か？　それが彼の直感だったのか？　核兵器だって？　ブラウンフィールドはこうも書いている。オバマはこの作戦を使わないだろう、なぜなら彼の世界的な反核政策にとって「問題」が生じるから、と。

　私は核不拡散の専門家ではないが、アメリカ沖80キロで核兵器を爆発させることが「問題」になるであろう理由は、上記以外にいくつか思い付く。いずれにせよブラウンフィールドは、軍が関与する場合は通常兵器だけを使ったほうが効果的に油井をふさぐことができるかもしれない、と感じているようだ。

　次も興味深い。


木曜日（13日）、核をぶち込むという私の直感が正しいと確認できた。ソ連軍が１９６６年以降、海底の油田やガス田からの流出を食い止めるために核爆弾を４回使ったと、CNNが報じたのだ。


　おかしな話だ。この件については、わがフォーリン・ポリシー誌の寄稿者ジュリア・ヨッフェが詳しく説明している。


ロシアで最も売れている日刊紙コムソモリスカヤ・プラウダによると、ソ連時代には原油などの流出は控えめな地下の核爆発でふさがれていた。考え方は単純で、「地下爆発が岩を動かし、圧力を掛け、最終的には油井をせき止める」という。

そう、実に単純なのだ！　実際、油田の大惨事に対処するため、石油輸出大国のソ連はこの方法を５回使った。最初は１９６６年９月30日、ウズベキスタンの地下１.５キロで、広島級原爆の１.５倍の爆発を起こした。

また、地下ガス貯蔵スペースを作ったり運河を建設するといった日常的な作業のため、ソ連では１６９回も地下核爆発が起こされたと、同紙は伝えている（太字は引用者）。


　環境上の大惨事に直面したとき、「ソ連なら今回の事故にどう対応するか」というのは、必ずしも私が最初に知りたいことではない。だが事態が深刻になっていることは確かだ。

──ジョシュア・キーティング
［米国東部時間2010年05月18日（火）12時01分更新］

Reprinted with permission from FP Passport, 19/5/2010.©2010 by Washingtonpost.Newsweek Interactive, LLC.

プロフィール

ForeignPolicy.com

国際政治学者サミュエル・ハンチントンらによって1970年に創刊された『フォーリン・ポリシー』は、国際政治、経済、思想を扱うアメリカの外交専門誌。発行元は、ワシントン・ポスト・ニューズウィーク・インタラクティブ傘下のスレート・グループ。『PASSPORT：外交エディター24時』は、ワシントンの編集部が手がける同誌オンライン版のオリジナル・ブログ。

ForeignPolicy.com
今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

ゼレンスキー氏「ぜい弱な和平合意に署名せず」、新年
2026.01.01

ワールド

金総書記、新年祝賀行事に出席　戦場の兵士を称賛激励
2026.01.01

ワールド

トランプ氏、シカゴ・ロス・ポートランドから州兵撤退
2026.01.01

ビジネス

米国株式市場＝続落、25年は主要3指数2桁上昇　3
2026.01.01
ニュース速報一覧
MAGAZINE
特集：ISSUES 2026
特集：ISSUES 2026
2025年12月30日/2026年1月 6日号（12/23発売）

トランプの黄昏／中国AI／米なきアジア安全保障／核使用の現実味......世界の論点とキーパーソン

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「腸が弱ると全身が乱れる」...消化器専門医がすすめる「腸を守る」3つの習慣とは？
  • 2
    アジアの豊かな国ランキング、日本は6位──IMF予測
  • 3
    ウクライナ水中ドローンが、ロシア潜水艦を爆破...「史上初の攻撃成功」の裏に、戦略的な「事前攻撃」
  • 4
    中国軍の挑発に口を閉ざす韓国軍の危うい実態　｢沈黙…
  • 5
    世界最大の都市ランキング...1位だった「東京」が3位…
  • 6
    マイナ保険証があれば「おくすり手帳は要らない」と…
  • 7
    「すでに気に入っている」...ジョージアの大臣が来日…
  • 8
    「衣装がしょぼすぎ...」ノーラン監督・最新作の予告…
  • 9
    東京がニューヨークを上回り「世界最大の経済都市」…
  • 10
    「サイエンス少年ではなかった」　テニス漬けの学生…
  • 1
    90代でも元気な人が「必ず動かしている体の部位」とは何か...血管の名医がたどり着いた長生きの共通点
  • 2
    ウクライナ水中ドローンが、ロシア潜水艦を爆破...「史上初の攻撃成功」の裏に、戦略的な「事前攻撃」
  • 3
    アジアの豊かな国ランキング、日本は6位──IMF予測
  • 4
    『SHOGUN 将軍』の成功は嬉しいが...岡田准一が目指…
  • 5
    「腸が弱ると全身が乱れる」...消化器専門医がすすめ…
  • 6
    中国、インドをWTOに提訴...一体なぜ？
  • 7
    マイナ保険証があれば「おくすり手帳は要らない」と…
  • 8
    海水魚も淡水魚も一緒に飼育でき、水交換も不要...ど…
  • 9
    アベノミクス以降の日本経済は「異常」だった...10年…
  • 10
    「衣装がしょぼすぎ...」ノーラン監督・最新作の予告…
  • 1
    日本がゲームチェンジャーの高出力レーザー兵器を艦載、海上での実戦試験へ
  • 2
    90代でも元気な人が「必ず動かしている体の部位」とは何か...血管の名医がたどり着いた長生きの共通点
  • 3
    ウクライナ水中ドローンが、ロシア潜水艦を爆破...「史上初の攻撃成功」の裏に、戦略的な「事前攻撃」
  • 4
    アジアの豊かな国ランキング、日本は6位──IMF予測
  • 5
    人口減少が止まらない中国で、政府が少子化対策の切…
  • 6
    日本人には「当たり前」？ 外国人が富士山で目にした…
  • 7
    【銘柄】オリエンタルランドが急落...日中対立が株価…
  • 8
    日本の「クマ問題」、ドイツの「問題クマ」比較...だ…
  • 9
    『SHOGUN 将軍』の成功は嬉しいが...岡田准一が目指…
  • 10
    「勇気ある選択」をと、IMFも警告...中国、輸出入と…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story