コラム

「北アフリカ・中東革命」の行方は?

2011年03月07日(月)13時17分

 チュニジアから始まった民衆の行動は、エジプトの政権を打倒し、ついにはリビアにまで波及しました。まさに「北アフリカ・中東革命」と呼んでいい事態です。

 欧米の世論は、これを歓迎していますが(私も歓迎していますが)、いやいや、「革命」の後はロクなことがないかもと、無邪気な革命礼賛に釘を指しているのは、本誌日本版3月9日号の「中東革命を見誤る無邪気なアメリカ」です。

「アメリカ人は革命が大好きだ」と、ハーバード大学教授で本誌コラムニストの二―アル・ファーガソン氏は書き出します。なんといっても、アメリカはイギリスとの独立戦争を経て成立した国家だから、というわけです。日本に住む私たちは、歴史で「独立戦争」として習いますが、アメリカ人にとっては、「独立革命」なのです。

「それだけにどんな環境や結果が違おうと、外国の革命家を本能的に応援するきらいがある」

 アメリカ建国の父たちは、フランス革命を絶賛しました。フランス革命が、やがて恐怖政治と化し、多数の人々を断頭台に送ったにもかかわらず。

 そしてジャーナリストのジョン・リードは、1917年のロシア革命を「熱狂的な調子で伝えた」。

 やはりジャーナリストのエドガー・スノーは、中国共産党の毛沢東を「農民のように飾り気がなく自然で、豊かなユーモアと素朴な笑いを愛する人物」と紹介しました。その毛沢東は、やがて中国に大災厄をもたらすのですが。

 フランス革命もロシア革命も、中華人民共和国建国も、その当時には「誰もが高揚感と確信で満たされていたかもしれない。だが4年後には暗黒が待っていた」

 そう、この歴史観が必要なのでしょう。進行する革命の最中に取材するジャーナリストたちは、往々にして、熱狂と興奮の中で、革命を賛美しがちです。ちょっと待てよ、とこの論考は指摘します。

「現代のアラブ諸国では、1770年代のアメリカよりも暴力が拡大し長期化する可能性が高い。その中心にいるのは、貧しくて教育のない約4000万人の若者たちだ」

「アメリカに戦略がないなか、アラブ世界で最悪のシナリオが現実になる可能性は日々高まっている。それはフランスやロシア、中国の革命で起きたのと同じ流血のシナリオだ」

 この論考では触れていませんが、かつて起きたイラン革命も、当初は国王の抑圧に対する民衆の怒りによる民主化闘争でした。立ち上がったのは、イスラム教徒や共産主義者、民族主義者、インテリなど多様な人々でした。しかし、いったん革命が成功すると、組織化された過激なイスラム集団が、かつての仲間たちを次々に処刑して、実権を把握しました。

 同じ号で、本誌中東総局長は、「アラブ動乱、欧州への連鎖」というリポートで、以下のように指摘します。

「たとえ地中海沿岸の都市部に平和が戻り、独裁体制に代わって自由で民主的な政府が樹立されたとして、北アフリカ内陸の広大な砂漠地帯はどうなるのか。国際テロ組織アルカイダは、北アフリカの砂漠を勢力圏にしようと暗躍してきた」

「革命」を取材するジャーナリストには、現実を正確に報道する取材力が求められます。と同時に、「この出来事が歴史になったとき、後世の歴史家は、どのような評価を下すのだろうか」という冷徹な分析もまた、必要とされているのです。

プロフィール

池上彰

ジャーナリスト、東京工業大学リベラルアーツセンター教授。1950年長野県松本市生まれ。慶應義塾大学卒業後、NHKに入局。32年間、報道記者として活躍する。94年から11年間放送された『週刊こどもニュース』のお父さん役で人気に。『14歳からの世界金融危機。』(マガジンハウス)、『そうだったのか!現代史』(集英社)など著書多数。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

アングル:ドローン大量投入に活路、ロシアの攻勢に耐

ビジネス

米国株式市場=S&P・ナスダックほぼ変わらず、トラ

ワールド

トランプ氏、ニューズ・コープやWSJ記者らを提訴 

ビジネス

IMF、世界経済見通し下振れリスク優勢 貿易摩擦が
MAGAZINE
特集:AIの6原則
特集:AIの6原則
2025年7月22日号(7/15発売)

加速度的に普及する人工知能に見えた「限界」。仕事・学習で最適化する6つのルールとは?

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    その首輪に書かれていた「8文字」に、誰もが言葉を失った
  • 2
    「細身パンツ」はもう古い...メンズファッションは「ゆったり系」がトレンドに
  • 3
    「想像を絶する」現場から救出された164匹のシュナウザーたち
  • 4
    ロシアの労働人口減少問題は、「お手上げ状態」と人…
  • 5
    頭はどこへ...? 子グマを襲った「あまりの不運」が…
  • 6
    日本より危険な中国の不動産バブル崩壊...目先の成長…
  • 7
    「二次制裁」措置により「ロシアと取引継続なら大打…
  • 8
    「どの面下げて...?」ディズニーランドで遊ぶバンス…
  • 9
    「異常な出生率...」先進国なのになぜ? イスラエル…
  • 10
    アフリカ出身のフランス人歌手「アヤ・ナカムラ」が…
  • 1
    その首輪に書かれていた「8文字」に、誰もが言葉を失った
  • 2
    頭はどこへ...? 子グマを襲った「あまりの不運」が話題に
  • 3
    「ベンチプレス信者は損している」...プッシュアップを極めれば、筋トレは「ほぼ完成」する
  • 4
    日本より危険な中国の不動産バブル崩壊...目先の成長…
  • 5
    「お腹が空いていたんだね...」 野良の子ネコの「首…
  • 6
    どの学部の卒業生が「最も稼いでいる」のか? 学位別…
  • 7
    アメリカで「地熱発電革命」が起きている...来年夏に…
  • 8
    千葉県の元市長、「年収3倍」等に惹かれ、国政に打っ…
  • 9
    ネグレクトされ再び施設へ戻された14歳のチワワ、最…
  • 10
    「二度とやるな!」イタリア旅行中の米女性の「パス…
  • 1
    その首輪に書かれていた「8文字」に、誰もが言葉を失った
  • 2
    「コーヒーを吹き出すかと...」ディズニーランドの朝食が「高額すぎる」とSNSで大炎上、その「衝撃の値段」とは?
  • 3
    頭はどこへ...? 子グマを襲った「あまりの不運」が話題に
  • 4
    「あまりに愚か...」国立公園で注意を無視して「予測…
  • 5
    10歳少女がサメに襲われ、手をほぼ食いちぎられる事…
  • 6
    JA・卸売業者が黒幕説は「完全な誤解」...進次郎の「…
  • 7
    燃え盛るロシアの「黒海艦隊」...ウクライナの攻撃で…
  • 8
    ディズニー・クルーズラインで「子供が海に転落」...…
  • 9
    「小麦はもう利益を生まない」アメリカで農家が次々…
  • 10
    イランを奇襲した米B2ステルス機の謎...搭乗した専門…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story