コラム

「白米はよくない」? 健康と環境の両面で知ったこととは

2023年06月04日(日)12時00分
トニー・ラズロ(ジャーナリスト、講師)

これは主にメタンガスの排出問題を指している。メタンと言えば、二酸化炭素の約25倍の温室効果がある気体。世界では稲作がメタン排出量の12%を占めており、航空機が出す総量に匹敵するという。

日本だけでもメタン排出量の実に約42%が水田からだ。稲作は温暖化にかなり「貢献」していると言える。

困ったことに、稲作が促す温暖化がその稲作に悪影響を及ぼしている。世界の平均気温が1度上がるにつれ、稲の収穫量が1割減るという研究結果が出ている。

稲作技術の大きな進歩がなければ、温暖化と低収穫化の悪循環が進む。日本では少子化でも、アジア全体では2050年までに現在の47億人から53億人へと人口が増える。

また同時期、アフリカ大陸の人口は現在の14億人から25億人へと急増する。これで米の需要は、さらに30%増加する見込みだ。

日本では「米離れ」が進んでいる。どういうわけか、人々の好みはパンやパスタに少し移りつつある。それらの原料である小麦は運よく、米と比べてメタン排出が問題になっていない。

また、パスタ(そして全粒粉のパン)は血糖値が上昇する速度が白米より遅いので、健康面でも優れた選択肢だ。そうした意味では、環境や健康を考えているかどうかはともかく、日本人の米摂取量が減っているのは喜ばしい傾向だろう。

消費を気にかけたほうがいい食品と言えば、牛肉もよくやり玉に挙げられる。畜産による土地や水をはじめとする資源の乱用や、温室効果ガス排出が問題視されている。

健康の面でも、その過剰摂取が例えば心血管疾患につながる危険性がある。

こうした話を聞いて、大豆などを原料とする代替肉に乗り換え始めている人もいると思うが、筆者は20年も前からいくぶん、牛肉の消費を控えめにしてきた。

今回、友達から投げかけられた白米に対する指摘に対しても似た対策を取るつもり。食生活の大革命もせず、問題を完全に無視することもせず。

まず、白いご飯を食べる頻度を気持ち程度減らしてみようかな。健康のために、環境のために。


NW_Tony_Laszlo.jpgトニー・ラズロ
TONY LÁSZLÓ
1960年、米ニュージャージー州生まれ。1985年から日本を拠点に活動。ベストセラーとなったコミックエッセー『ダーリンは外国人』(小栗左多里&トニー・ラズロ)シリーズの主人公。

ニューズウィーク日本版 習近平独裁の未来
※画像をクリックすると
アマゾンに飛びます

2026年2月17号(2月10日発売)は「習近平独裁の未来」特集。軍ナンバー2の粛清劇は強権体制の揺らぎか、「スマート独裁」強化の始まりか

※バックナンバーが読み放題となる定期購読はこちら


プロフィール

外国人リレーコラム

・石野シャハラン(異文化コミュニケーションアドバイザー)
・西村カリン(ジャーナリスト)
・周 来友(ジャーナリスト・タレント)
・李 娜兀(国際交流コーディネーター・通訳)
・トニー・ラズロ(ジャーナリスト)
・ティムラズ・レジャバ(駐日ジョージア大使)

あわせて読みたい
ニュース速報

ワールド

アングル:戦闘で労働力不足悪化のロシア、インドに照

ワールド

アングル:フロリダよりパリのディズニーへ、カナダ人

ビジネス

NY外為市場=ドル横ばい、米CPI受け 円は週間で

ビジネス

米国株式市場=3指数が週間で下落、AI巡る懸念継続
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:習近平独裁の未来
特集:習近平独裁の未来
2026年2月17日号(2/10発売)

軍ナンバー2の粛清は強権体制の揺らぎか、「スマート独裁」の強化の始まりか

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発される中国のスパイ、今度はギリシャで御用
  • 2
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 3
    【銘柄】マイクロソフトの株価が暴落...「AI懸念」でソフトウェア株総崩れの中、投資マネーの新潮流は?
  • 4
    「ヒンメルならそうした」...コスプレイヤーが消火活…
  • 5
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 6
    【インタビュー】「4回転の神」イリヤ・マリニンが語…
  • 7
    川崎が「次世代都市モデルの世界的ベンチマーク」に─…
  • 8
    機内の通路を這い回る男性客...閉ざされた空間での「…
  • 9
    中国の砂漠で発見された謎の物体、その正体は「ミサ…
  • 10
    「ドルも弱い」なのになぜ、円安が進む? 「ドル以外…
  • 1
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 2
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 3
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 4
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 5
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 6
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発…
  • 7
    ビジネスクラスの乗客が「あり得ないマナー違反」...…
  • 8
    がんは何を食べて生き延びるのか?...「ブドウ糖」の…
  • 9
    台湾発言、総選挙...高市首相は「イキリ」の連続で日…
  • 10
    50歳には「まったく見えない」...信じられないレベル…
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 3
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 4
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 5
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 6
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 7
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 8
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 9
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 10
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story