コラム

「女子東大生」が少ない本当の理由は何か?

2021年03月11日(木)18時50分
李 娜兀(リ・ナオル)

東大は女子学生の「2割の壁」をなかなか越えられない Toru Hanai-REUTERS

<韓国でもソウル大学の女子学生は長らく2割以下だったが、2000年代の入試制度の変更で4割に増えた>

寝る前のリラックスした時間帯に、アメリカの時事問題風刺番組をYouTubeでいくつか見るのが日課になっている。米政治の雰囲気も分かるし、なにより面白いからだ。

その中に南アフリカ出身のコメディアンで、毎月約7000万人が視聴するトレバー・ノアという人がいる。2月上旬、東京五輪・パラリンピック組織委員会の森喜朗会長(当時)による「女性蔑視発言」が、ノアの政治風刺の題材として取り上げられたときには、本当に世界的な大ニュースになってしまったな、とため息が出た。

既に多くの人が指摘していることだが、森氏の「女性がたくさん入っている理事会は時間がかかる」という発言は、そもそも日本の重要な理事会や役員会に女性が半数近くいることが普通であれば出ないはずだ。

女性のリーダーシップ人材について考えると思い出すのは、数年前に東京大学で国際交流の仕事に携わったときの経験だ。留学生、日本人学生との議論で「なぜ東大には女子学生が少ないのか」が話題になった。東大の学部生では女性の割合が常に2割を切っている。(編注:東京大学は10日、2021年度の入試結果で全合格者に占める女子の割合が過去最高の21.1%になったと発表した。)

米ハーバード大学がほぼ5割、韓国のソウル大学も4割を超えるのと比較すると、日本のトップ大学の女性比率の低さは皆、気になるようだった。

東大女子は「結婚しにくい」

当時、なぜ増えないのかについて東大や他大学で聞き取りをした学生たちの発表では、「東大に行くと結婚しにくくなる」「男性が多過ぎると発言できる機会が減り、つまらない」といった意見が上がっていたと記憶している。

一方、東大のホームページを見ると、大学自身は女性を増やそうと懸命だ。地方の高校での広報活動を強化し、女性用の住居支援なども進めている。しかし、なかなか「2割の壁」は越えられないそうだ。

韓国のソウル大学も1990年代までは女性の比率が2割を下回ることが多かった。2000年代に入って急に4割になったのだが、これは入試制度の変化と一定の関連がある。

韓国の入試制度はとても複雑だが、大まかに言うと90年代後半に「定時入試」のほかに「随時入試」ができた。定時はいわゆる一発勝負の試験。随時は日本でいうAO入試や推薦入試に近く、高校3年間の成績が大きな影響を与える。

ソウル大学における随時入試の割合は96年には1.4%だったが、02年には28.8%へと大幅に増えた。そして合格者の女性比率は、まさに随時入試が大幅に増えた直後の03年頃から、それ以前の2割から4割に跳ね上がり、その状況がずっと続いている。また、最近でも、女性の合格率は毎年、定時入試よりも随時入試のほうが10ポイント以上高いことが多い。

プロフィール

外国人リレーコラム

・石野シャハラン(異文化コミュニケーションアドバイザー)
・西村カリン(ジャーナリスト)
・周 来友(ジャーナリスト・タレント)
・李 娜兀(国際交流コーディネーター・通訳)
・トニー・ラズロ(ジャーナリスト)
・ティムラズ・レジャバ(駐日ジョージア大使)

あわせて読みたい
ニュース速報

ワールド

EU諸国、ウクライナに加盟時期示す準備整ってない=

ビジネス

WBD、パラマウントと交渉再開を検討 買収条件引き

ワールド

ナワリヌイ氏「毒殺」欧州声明、ルビオ長官「米に疑う

ワールド

米イラン合意、核施設解体含むべきとイスラエル首相 
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:習近平独裁の未来
特集:習近平独裁の未来
2026年2月17日号(2/10発売)

軍ナンバー2の粛清は強権体制の揺らぎか、「スマート独裁」の強化の始まりか

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    【銘柄】マイクロソフトの株価が暴落...「AI懸念」でソフトウェア株総崩れの中、投資マネーの新潮流は?
  • 2
    「ヒンメルならそうした」...コスプレイヤーが消火活動する動画に世界中のネット民から賞賛の声
  • 3
    なぜ「あと1レップ」が筋肉を壊すのか...「高速パワートレーニング」が失速する理由
  • 4
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発…
  • 5
    1000人以上の女性と関係...英アンドルー王子、「称号…
  • 6
    それで街を歩いて大丈夫? 米モデル、「目のやり場に…
  • 7
    「目のやり場に困る...」アカデミー会場を席巻したス…
  • 8
    世界市場3.8兆円、日本アニメは転換点へ――成長を支え…
  • 9
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 10
    フロリダのディズニーを敬遠する動きが拡大、なぜ? …
  • 1
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 2
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 3
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 4
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 5
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発…
  • 6
    ビジネスクラスの乗客が「あり得ないマナー違反」...…
  • 7
    【銘柄】マイクロソフトの株価が暴落...「AI懸念」で…
  • 8
    がんは何を食べて生き延びるのか?...「ブドウ糖」の…
  • 9
    「ヒンメルならそうした」...コスプレイヤーが消火活…
  • 10
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 3
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 4
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 5
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 6
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 7
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 8
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 9
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 10
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story