コラム

オンライン授業で成績が上がった息子 日本の学校におすすめしたい「ハイブリッドモデル」とは

2020年10月22日(木)13時55分
トニー・ラズロ

KAZUMA SEKI/ISTOCK

<休校措置で子供の学習機会が失われ、習得できたはずの技術を身に付けられないスキルロスが深刻な経済損失につながるという見方もあるが>

学校でだけ教育を受けた子供は、教育を受けた子供とは言わない──哲学者ジョージ・サンタヤーナのこの名言が最近気に入っている。

日本はコロナ感染に対する不安の中、比較的早く小中高校生が学校に戻れるよう命じた。一方、国内でも一部のインターナショナルスクールはもう少し慎重な対応を取っている。登校が選択制になっているところもあり、わが子が通う学校も「対面・オンライン」ハイブリッドモデルを導入している。ざっと見て、生徒の約半数が登校し、残りは家からズーム(Zoom)で参加している。一部の教員もリモート授業を実施している。

因果関係がある保証はないが、主にオンライン授業を通じて学習している息子は、最近勉強の調子がいい。とにかく昨年(コロナ禍前)より成績がいい。また、勉強の内容が一家だんらんのネタになるので、本人にとって学問と実生活のつながりがよく見え、その内容を学んできた理由を感じるようになったようだ。保護者として、オンライン授業は「悪くないぞ」と思っている。

国によって長さは違うが、今春、世界中の学校でコロナ禍によるシャットダウンは少なくとも10週間に及んだ。わずかな期間に感じるかもしれないが、OECD(経済協力開発機構)の研究によれば、このちょっとした停滞が世紀末までに世界のGDPをなんと1.5%低下させる恐れがある。アメリカだけで経済的損失が15兆3000億ドル(約1615兆円)という計算になる。

原因はスキルロス。つまり休校の間、生徒が学校で身に付けるはずだった技術が身に付かなかったことによる技術習得の低下。今後いろいろな職に就いていく今の若者が、技術を習得できなかったことに関連して給与が上がらず、その結果これだけの経済的損失になる、とOECDは言う。

目と耳を疑った私は、周りにいる賢い人たちに聞いてみた。すると、多くの友人から反論が出た。例えば、料理を習ったり家庭菜園やペットの世話をしたりして、学校で学べなかったものに出合い、力を付けているので、経済的損失にはつながらないのではないか、と(実業家の友人の意見)。

また、確かにそれなりの損失は発生するが、それよりは人工知能(AI)が仕事を著しく奪っていくことのほうが課題(経済学者の友人)。大人になった彼らはそもそも思うように就職できず、とてつもなく巨大な失業問題が発生するはずだから。

プロフィール

外国人リレーコラム

・石野シャハラン(異文化コミュニケーションアドバイザー)
・西村カリン(ジャーナリスト)
・周 来友(ジャーナリスト・タレント)
・李 娜兀(国際交流コーディネーター・通訳)
・トニー・ラズロ(ジャーナリスト)
・ティムラズ・レジャバ(駐日ジョージア大使)

あわせて読みたい
ニュース速報

ワールド

ウクライナ大統領府長官が辞任、和平交渉を主導 汚職

ビジネス

米株式ファンド、6週ぶり売り越し

ビジネス

独インフレ率、11月は前年比2.6%上昇 2月以来

ワールド

外為・株式先物などの取引が再開、CMEで11時間超
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:ガザの叫びを聞け
特集:ガザの叫びを聞け
2025年12月 2日号(11/26発売)

「天井なき監獄」を生きるパレスチナ自治区ガザの若者たちが世界に向けて発信した10年の記録

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    7歳の息子に何が? 学校で描いた「自画像」が奇妙すぎた...「心配すべき?」と母親がネットで相談
  • 2
    100年以上宇宙最大の謎だった「ダークマター」の正体を東大教授が解明? 「人類が見るのは初めて」
  • 3
    【クイズ】世界遺産が「最も多い国」はどこ?
  • 4
    【寝耳に水】ヘンリー王子&メーガン妃が「大焦り」…
  • 5
    「攻めの一着すぎ?」 国歌パフォーマンスの「強めコ…
  • 6
    【最先端戦闘機】ミラージュ、F16、グリペン、ラファ…
  • 7
    エプスタイン事件をどうしても隠蔽したいトランプを…
  • 8
    子どもより高齢者を優遇する政府...世代間格差は5倍…
  • 9
    メーガン妃の「お尻」に手を伸ばすヘンリー王子、注…
  • 10
    筋肉の「強さ」は分解から始まる...自重トレーニング…
  • 1
    インド国産戦闘機に一体何が? ドバイ航空ショーで墜落事故、浮き彫りになるインド空軍の課題
  • 2
    膝が痛くても足腰が弱くても、一生ぐんぐん歩けるようになる!筋トレよりもずっと効果的な「たった30秒の体操」〈注目記事〉
  • 3
    マムダニの次は「この男」?...イケメンすぎる「ケネディの孫」の出馬にSNS熱狂、「顔以外も完璧」との声
  • 4
    海外の空港でトイレに入った女性が見た、驚きの「ナ…
  • 5
    ポルノ依存症になるメカニズムが判明! 絶対やって…
  • 6
    【最先端戦闘機】ミラージュ、F16、グリペン、ラファ…
  • 7
    老後資金は「ためる」より「使う」へ──50代からの後…
  • 8
    AIの浸透で「ブルーカラー」の賃金が上がり、「ホワ…
  • 9
    「髪形がおかしい...」実写版『モアナ』予告編に批判…
  • 10
    7歳の息子に何が? 学校で描いた「自画像」が奇妙す…
  • 1
    【クイズ】本州で唯一「クマが生息していない県」はどこ?
  • 2
    東京がニューヨークを上回り「世界最大の経済都市」に...日本からは、もう1都市圏がトップ10入り
  • 3
    一瞬にして「巨大な橋が消えた」...中国・「完成直後」の橋が崩落する瞬間を捉えた「衝撃映像」に広がる疑念
  • 4
    「不気味すぎる...」カップルの写真に映り込んだ「謎…
  • 5
    【写真・動画】世界最大のクモの巣
  • 6
    高速で回転しながら「地上に落下」...トルコの軍用輸…
  • 7
    「999段の階段」を落下...中国・自動車メーカーがPR…
  • 8
    【クイズ】クマ被害が相次ぐが...「熊害」の正しい読…
  • 9
    まるで老人...ロシア初の「AIヒト型ロボット」がお披…
  • 10
    「髪形がおかしい...」実写版『モアナ』予告編に批判…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story