最新記事
ウクライナ戦争

ジェットスキーのロシア兵を、FPVドローンが「排除」...背後から追跡、爆発するまでの緊迫映像をウクライナが公開

Ukraine Eliminates Russian Soldiers on Jet Skis in Drone Strike

2024年9月30日(月)19時00分
ナタリー・ベネガス
FPVドローン

(写真はイメージです) Zysko Sergii-Shutterstock

<ドニプロ川をジェットスキーで移動していたロシア兵がFPVドローンの標的に。背後から迫り、仕留める映像が話題に>

ウクライナのニュースメディアが投稿した動画によると、同国軍は27日、ドニプロ川をジェットスキーで航行していたロシア兵をドローン攻撃で排除したようだ。

【動画】ジェットスキーで川を移動するロシア兵が「排除」される瞬間...FPVドローンが背後から追跡、爆発するまでの緊迫映像

ドローンは、2年半以上に及ぶロシアとウクライナのこの戦争を特徴づける兵器の一つとなっている。前線の上空を日々数百機のドローンが飛び交い、偵察から攻撃目標の設定までさまざまな任務を遂行している。また、自爆攻撃を仕掛ける「カミカゼ・ドローン」が敵の装甲車や兵士、陣地などを破壊している。

最もよく知られているのが安価なFPV(一人称視点)ドローンだ。ロシアとウクライナ双方がFPVで戦場上空からズーム撮影をしており、その映像がオンラインで日々公開されているのはよく知られている。標的に向かって突き進み、爆発と同時に映像が途絶える動画も多い。

ウクライナのニュースメディアUnited24 Mediaが27日にX(旧ツイッター)で公開した映像には、ウクライナ軍南部作戦管区がFPVドローンを使って、ジェットスキーに乗ったロシア兵をドニプロ川で排除する様子が映っている。

本誌はこの動画について独自に検証できておらず、ウクライナ国防省にメールでコメントを求めている。

双方ともにドローン生産を増強

今回のドローン攻撃は、ウクライナが陸海空でドローン作戦を増やす中で行われたものだ。ウクライナは、戦争開始当初から一貫してドローンを増産していることを明かしており、新たなモデルのドローンが定期的にソーシャルメディアで披露されている。

国防当局者が7月末に述べたところによると、同国のドローン生産能力は年間300万機以上で、さまざまな支援国からの資金援助がこれを可能にしているという。

ウクライナのウォロディミル・ゼレンスキー大統領は2月、ドローン戦を専門とする「ウクライナ無人システム部隊」という部門を新たに設置すると発表した。「無人システム、ドローンの陸海空での戦闘における実力は証明されている」とゼレンスキーは述べた。

ロシア側の生産能力も侮れない。米ワシントンDCを拠点とする非営利の調査分析組織「海軍分析センター(CNA)」のドローン専門家、サミュエル・ベンデットが2023年12月に本誌に述べたところによると、ロシアの国営ならびに関連メーカー、さらには有志がFPVドローン開発を「大幅に強化」しており、毎月恐らく数万機のFPVがロシア軍に提供されている可能性が高いという。

ロシアのウラジーミル・プーチン大統領は19日、24年の1年間のドローン生産能力を昨年の10倍近くに引き上げると発表した。23年にロシア軍に提供された無人航空機(UAV)はおよそ14万機だったとされる。

本誌はロシア国防省にもメールでコメントを求めている。

あわせて読みたい
ニュース速報

ワールド

トランプ氏「ウクライナはモスクワ攻撃すべきでない」

ワールド

米、インドネシアに19%関税 米国製品は無関税=ト

ビジネス

米6月CPI、前年比+2.7%に加速 FRBは9月

ビジネス

アップル、レアアース磁石購入でMPマテリアルズと契
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:AIの6原則
特集:AIの6原則
2025年7月22日号(7/15発売)

加速度的に普及する人工知能に見えた「限界」。仕事・学習で最適化する6つのルールとは?

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「二度とやるな!」イタリア旅行中の米女性の「パスタの食べ方」に批判殺到、SNSで動画が大炎上
  • 2
    日本より危険な中国の不動産バブル崩壊...目先の成長だけ追い求め「失われた数百年」到来か?
  • 3
    「飛行機内が臭い...」 原因はまさかの「座席の下」だった...異臭の正体にネット衝撃
  • 4
    真っ赤に染まった夜空...ロシア軍の「ドローン700機…
  • 5
    「このお菓子、子どもに本当に大丈夫?」──食品添加…
  • 6
    「史上最も高価な昼寝」ウィンブルドン屈指の熱戦中…
  • 7
    約3万人のオーディションで抜擢...ドラマ版『ハリー…
  • 8
    「オーバーツーリズムは存在しない」──星野リゾート…
  • 9
    「巨大なヘラジカ」が車と衝突し死亡、側溝に「遺さ…
  • 10
    歴史的転換?ドイツはもうイスラエルのジェノサイド…
  • 1
    「ベンチプレス信者は損している」...プッシュアップを極めれば、筋トレは「ほぼ完成」する
  • 2
    「弟ができた!」ゴールデンレトリバーの初対面に、ネットが感動の渦
  • 3
    「お腹が空いていたんだね...」 野良の子ネコの「首」に予想外のものが...救出劇が話題
  • 4
    千葉県の元市長、「年収3倍」等に惹かれ、国政に打っ…
  • 5
    日本企業の「夢の電池」技術を中国スパイが流出...AP…
  • 6
    どの学部の卒業生が「最も稼いでいる」のか? 学位別…
  • 7
    イギリスの鉄道、東京メトロが運営したらどうなる?
  • 8
    完璧な「節約ディズニーランド」...3歳の娘の夢を「…
  • 9
    エリザベス女王が「うまくいっていない」と心配して…
  • 10
    「二度とやるな!」イタリア旅行中の米女性の「パス…
  • 1
    「コーヒーを吹き出すかと...」ディズニーランドの朝食が「高額すぎる」とSNSで大炎上、その「衝撃の値段」とは?
  • 2
    「あまりに愚か...」国立公園で注意を無視して「予測不能な大型動物」に近づく幼児連れ 「ショッキング」と映像が話題に
  • 3
    10歳少女がサメに襲われ、手をほぼ食いちぎられる事故...「緊迫の救護シーン」を警官が記録
  • 4
    JA・卸売業者が黒幕説は「完全な誤解」...進次郎の「…
  • 5
    ディズニー・クルーズラインで「子供が海に転落」...…
  • 6
    気温40℃、空港の「暑さ」も原因に?...元パイロット…
  • 7
    燃え盛るロシアの「黒海艦隊」...ウクライナの攻撃で…
  • 8
    「小麦はもう利益を生まない」アメリカで農家が次々…
  • 9
    イランを奇襲した米B2ステルス機の謎...搭乗した専門…
  • 10
    「うちの赤ちゃんは一人じゃない」母親がカメラ越し…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中