最新記事
ウクライナ情勢

ロシア防空ミサイルが「ドローン迎撃」に失敗...直後に「直撃弾」をくらう緊迫の映像をウクライナ公開

Russia's Tor missile system blown up with HIMARS after missing spy drone

2024年7月20日（土）12時25分
イザベル・バンブルーゲン
ウクライナ軍HIMARSがロシア軍Torを撃破

Mike Mareen／Shutterstock

＜ドローンやミサイルを迎撃する能力を持つロシアの防空ミサイルシステム「Tor」は、何度もウクライナ軍による攻撃の標的になってきた＞

ウクライナ軍のHIMARSによる攻撃が、ロシアの防空ミサイルシステム「Tor」を撃破する様子を捉えたとみられる動画が公開された。動画はウクライナ軍ドローンから撮影されたもので、まずはTorから発射された防空ミサイルがカメラの目の前をかすめて飛んでいくが、「迎撃」に失敗したTorは逆にHIMARSの直撃弾を受けて爆発・炎上する。

■【動画】目の前に飛んでくるミサイルを、ギリギリで回避...ウクライナが公開した「ドローン視点」映像の大迫力

今月、この35秒間の空撮動画を最初にテレグラム上で共有したのは、ウクライナ軍戦略通信センターで、ウクライナ軍のドローンがロシアの携帯式短距離ミサイルシステム「Tor」から発射されたミサイルをかわす様子を捉えたものだとの説明が添えられていた。

ウクライナ国防省は12日、ウクライナ軍無人航空システム第14連隊が高機動ロケット砲システム（HIMARS）を使用してロシア軍の防空ミサイルシステム「Tor」を攻撃し、破壊したと発表した。本誌はこの動画の信ぴょう性について独自に確認することができず、ロシア国防省にメールでコメントを求めたがこれまでに返答はない。動画の撮影時期および撮影場所は明らかになっていない。

ロシア軍の兵士たちもHIMARSの餌食に

アメリカからHIMARSの供与を受けたことで、ウクライナはロシア軍の最新鋭対空ミサイルシステムを破壊することができるようになった。HIMARSは3年目に突入しているウクライナとロシアとの戦闘において広く使用されており、戦闘開始以降、アメリカ政府はウクライナに少なくとも39基のHIMARSを供与している。

ウクライナがこれまで何度も標的にしてきたロシアのTorシステムは、航空機やドローン、誘導ミサイルやその他の精密兵器を撃墜する能力を持っている。ロシアの国営タス通信は2023年2月に軍事専門家の発言を引用する形で、改良型のTor-M2は動いているドローンや「その他の複雑な空中目標」を破壊することができると報じた。

ウクライナ軍はまた、西側諸国から供与を受けたHIMARSを使用してロシア軍の部隊を攻撃したとも報じられている。実際にウクライナ軍は6月、ロシア占領下のウクライナ南部で森に潜むロシア兵たちをHIMARSで攻撃したと発表した。

ウクライナ軍特殊作戦部隊（SSO）は当時テレグラムへの投稿の中で、「第73海上特殊作戦部隊のドローン要員が南部方面で偵察を行っていたところ、ロシア軍の兵士たちが集まっている場所を見つけた」と述べ、攻撃の様子を撮影した動画を共有。投稿はさらに「SSOはロシア軍の兵士たちが集結していた南の区域を狙い、HIMARSで攻撃を行った」と述べて、こう続けた。「この結果、ロシア軍は甚大な損失を被った」

【関連記事】
【動画】身を潜めるロシア兵士たちを狙う容赦ないHIMARS攻撃...死者60人以上　攻撃の瞬間をウクライナ公開
【動画】米提供「ブラッドレー歩兵戦闘車」が無慈悲な射撃...ロシアが誇るT-90M戦車、抵抗もできず炎上・爆発の瞬間

次のページ訓練場に直撃したHIMARS攻撃ではロシア兵60人が死亡
あわせて読みたい
ニュース速報

ビジネス

米ＧＭ、インディアナ州工場で生産拡大　トランプ大統
2025.04.04

ビジネス

アングル：日本の不動産は「まだ安い」、脱ゼロインフ
2025.04.04

ビジネス

米モルガンＳが日本特化型不動産ファンド、1000億
2025.04.04

ワールド

中国格付け、公的債務急増見込みで「Ａ」に引き下げ＝
2025.04.04
ニュース速報一覧
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集：引きこもるアメリカ
特集：引きこもるアメリカ
2025年4月 8日号（4/ 1発売）

トランプ外交で見捨てられ、ロシアの攻撃リスクにさらされるヨーロッパは日本にとって他人事なのか？

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「最後の1杯」は何時までならOKか？...コーヒーと睡眠の「正しい関係」【最新研究】
  • 2
    【クイズ】日本の輸出品で2番目に多いものは何？
  • 3
    アメリカで「最古の銃」発見...いったい誰が何のために持ち込んだ？
  • 4
    中居正広は何をしたのか？　真相を知るためにできる…
  • 5
    得意げに発表した相互関税はトランプのオウンゴール…
  • 6
    「ネイティブ並み」は目指す必要なし？　グローバル…
  • 7
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い…
  • 8
    あまりにも似てる...『インディ・ジョーンズ』の舞台…
  • 9
    アメリカから言論の自由が消える...トランプ「思想狩…
  • 10
    8日の予定が286日間に...「長すぎた宇宙旅行」から2…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ？
  • 2
    自らの醜悪さを晒すだけ...ジブリ風AIイラストに「大はしゃぎ」する人に共通する点とは？
  • 3
    中居正広は何をしたのか？　真相を知るためにできる唯一の方法
  • 4
    ロシア空軍基地へのドローン攻撃で、ウクライナが「…
  • 5
    ガムから有害物質が体内に取り込まれている...研究者…
  • 6
    8日の予定が286日間に...「長すぎた宇宙旅行」から2…
  • 7
    磯遊びでは「注意が必要」...6歳の少年が「思わぬ生…
  • 8
    突然の痛風、原因は「贅沢」とは無縁の生活だった...…
  • 9
    あまりにも似てる...『インディ・ジョーンズ』の舞台…
  • 10
    なぜ「猛毒の魚」を大量に...アメリカ先住民がトゲの…
  • 1
    中国戦闘機が「ほぼ垂直に墜落」する衝撃の瞬間...大爆発する機体の「背後」に映っていたのは？
  • 2
    「さようなら、テスラ...」オーナーが次々に「売り飛ばす」理由とは？
  • 3
    「一夜にして死の川に」 ザンビアで、中国所有の鉱山ダムから有毒の水が流出...惨状伝える映像
  • 4
    テスラ失墜...再販価値暴落、下取り拒否...もはやス…
  • 5
    「今まで食べた中で1番おいしいステーキ...」ドジャ…
  • 6
    市販薬が一部の「がんの転移」を防ぐ可能性【最新研…
  • 7
    テスラ販売急減の衝撃...国別に見た「最も苦戦してい…
  • 8
    「テスラ時代」の崩壊...欧州でシェア壊滅、アジアで…
  • 9
    テスラの没落が止まらない...株価は暴落、業績も行き…
  • 10
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中