最新記事
ウクライナ情勢

ロシア防空ミサイルが「ドローン迎撃」に失敗...直後に「直撃弾」をくらう緊迫の映像をウクライナ公開

Russia's Tor missile system blown up with HIMARS after missing spy drone

2024年7月20日（土）12時25分
イザベル・バンブルーゲン
ウクライナ軍HIMARSがロシア軍Torを撃破

Mike Mareen／Shutterstock

＜ドローンやミサイルを迎撃する能力を持つロシアの防空ミサイルシステム「Tor」は、何度もウクライナ軍による攻撃の標的になってきた＞

ウクライナ軍のHIMARSによる攻撃が、ロシアの防空ミサイルシステム「Tor」を撃破する様子を捉えたとみられる動画が公開された。動画はウクライナ軍ドローンから撮影されたもので、まずはTorから発射された防空ミサイルがカメラの目の前をかすめて飛んでいくが、「迎撃」に失敗したTorは逆にHIMARSの直撃弾を受けて爆発・炎上する。

■【動画】目の前に飛んでくるミサイルを、ギリギリで回避...ウクライナが公開した「ドローン視点」映像の大迫力

今月、この35秒間の空撮動画を最初にテレグラム上で共有したのは、ウクライナ軍戦略通信センターで、ウクライナ軍のドローンがロシアの携帯式短距離ミサイルシステム「Tor」から発射されたミサイルをかわす様子を捉えたものだとの説明が添えられていた。

ウクライナ国防省は12日、ウクライナ軍無人航空システム第14連隊が高機動ロケット砲システム（HIMARS）を使用してロシア軍の防空ミサイルシステム「Tor」を攻撃し、破壊したと発表した。本誌はこの動画の信ぴょう性について独自に確認することができず、ロシア国防省にメールでコメントを求めたがこれまでに返答はない。動画の撮影時期および撮影場所は明らかになっていない。

ロシア軍の兵士たちもHIMARSの餌食に

アメリカからHIMARSの供与を受けたことで、ウクライナはロシア軍の最新鋭対空ミサイルシステムを破壊することができるようになった。HIMARSは3年目に突入しているウクライナとロシアとの戦闘において広く使用されており、戦闘開始以降、アメリカ政府はウクライナに少なくとも39基のHIMARSを供与している。

ウクライナがこれまで何度も標的にしてきたロシアのTorシステムは、航空機やドローン、誘導ミサイルやその他の精密兵器を撃墜する能力を持っている。ロシアの国営タス通信は2023年2月に軍事専門家の発言を引用する形で、改良型のTor-M2は動いているドローンや「その他の複雑な空中目標」を破壊することができると報じた。

ウクライナ軍はまた、西側諸国から供与を受けたHIMARSを使用してロシア軍の部隊を攻撃したとも報じられている。実際にウクライナ軍は6月、ロシア占領下のウクライナ南部で森に潜むロシア兵たちをHIMARSで攻撃したと発表した。

ウクライナ軍特殊作戦部隊（SSO）は当時テレグラムへの投稿の中で、「第73海上特殊作戦部隊のドローン要員が南部方面で偵察を行っていたところ、ロシア軍の兵士たちが集まっている場所を見つけた」と述べ、攻撃の様子を撮影した動画を共有。投稿はさらに「SSOはロシア軍の兵士たちが集結していた南の区域を狙い、HIMARSで攻撃を行った」と述べて、こう続けた。「この結果、ロシア軍は甚大な損失を被った」

【関連記事】
【動画】身を潜めるロシア兵士たちを狙う容赦ないHIMARS攻撃...死者60人以上　攻撃の瞬間をウクライナ公開
【動画】米提供「ブラッドレー歩兵戦闘車」が無慈悲な射撃...ロシアが誇るT-90M戦車、抵抗もできず炎上・爆発の瞬間

次のページ訓練場に直撃したHIMARS攻撃ではロシア兵60人が死亡
あわせて読みたい
ニュース速報

ビジネス

-日産、11日の取締役会で内田社長の退任案を協議＝
2025.03.07

ビジネス

デフレ判断指標プラス「明るい兆し」、金融政策日銀に
2025.03.07

ビジネス

ＦＲＢ、夏まで忍耐必要も　米経済に不透明感＝アトラ
2025.03.07

ワールド

トルコ、ウクライナで平和維持活動なら貢献可能＝国防
2025.03.07
ニュース速報一覧
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集：進化し続ける天才ピアニスト 角野隼斗
特集：進化し続ける天才ピアニスト 角野隼斗
2025年3月11日号（3/ 4発売）

ジャンルと時空を超えて世界を熱狂させる新時代ピアニストの「軌跡」を追う

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「テスラ時代」の崩壊...欧州でシェア壊滅、アジアでも販売不振の納得理由
  • 2
    「コメが消えた」の大間違い...「買い占め」ではない、コメ不足の本当の原因とは？
  • 3
    113年間、科学者とネコ好きを悩ませた「茶トラ猫の謎」が最新研究で明らかに
  • 4
    著名投資家ウォーレン・バフェット、関税は「戦争行…
  • 5
    一世帯5000ドルの「DOGE還付金」は金持ち優遇？　年…
  • 6
    強まる警戒感、アメリカ経済「急失速」の正しい読み…
  • 7
    イーロン・マスクの急所を突け！最大ダメージを与え…
  • 8
    定住人口ベースでは分からない、東京23区のリアルな…
  • 9
    テスラ大炎上...戻らぬオーナー「悲劇の理由」
  • 10
    34年の下積みの末、アカデミー賞にも...「ハリウッド…
  • 1
    「テスラ時代」の崩壊...欧州でシェア壊滅、アジアでも販売不振の納得理由
  • 2
    テスラ離れが急加速...世界中のオーナーが「見限る」ワケ
  • 3
    イーロン・マスクへの反発から、DOGEで働く匿名の天才技術者たちの身元を暴露する「Doxxing」が始まった
  • 4
    アメリカで牛肉さらに値上がりか...原因はトランプ政…
  • 5
    ニンジンが糖尿病の「予防と治療」に効果ある可能性…
  • 6
    「浅い」主張ばかり...伊藤詩織の映画『Black Box Di…
  • 7
    イーロン・マスクの急所を突け！最大ダメージを与え…
  • 8
    「コメが消えた」の大間違い...「買い占め」ではない…
  • 9
    「絶対に太る！」7つの食事習慣、 なぜダイエットに…
  • 10
    ボブ・ディランは不潔で嫌な奴、シャラメの演技は笑…
  • 1
    テスラ離れが急加速...世界中のオーナーが「見限る」ワケ
  • 2
    【一発アウト】税務署が「怪しい！」と思う通帳とは？
  • 3
    「テスラ時代」の崩壊...欧州でシェア壊滅、アジアでも販売不振の納得理由
  • 4
    口から入ったマイクロプラスチックの行く先は「脳」…
  • 5
    「健康寿命」を延ばすのは「少食」と「皮下脂肪」だ…
  • 6
    がん細胞が正常に戻る「分子スイッチ」が発見される…
  • 7
    戦場に「北朝鮮兵はもういない」とロシア国営テレビ.…
  • 8
    人気も販売台数も凋落...クールなEVテスラ「オワコン…
  • 9
    細胞を若返らせるカギが発見される...日本の研究チー…
  • 10
    イーロン・マスクへの反発から、DOGEで働く匿名の天…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中