最新記事
クイズ

日本人が知らない「激ムズ」クイズ5選

2024年7月8日(月)23時30分
ニューズウィーク日本版編集部

中国国旗と日本国旗の刺さった世界地図

hyotographics-shutterstock

Q.50 中国の著名人で日本に留学したことがないのは誰?

――出題・長岡義博(本誌編集長)

①魯迅
②蒋介石
③毛沢東
④周恩来

A. ③毛沢東

<解説>
「処理水」への抗議で電凸/靖国神社に落書き・放尿/江蘇省蘇州市で日本人学校のスクールバスを待っていた日本人親子に切り付け(犠牲になったのは中国人案内係)......と、中国人の対日感情は悪化する一方。暗澹たる気持ちになるが、120年前の中国では今と真逆の「日本に学べ」ブームが起きていた。

「阿Q正伝」「狂人日記」を書いた小説家の魯迅は、日本に留学した中国人学生の草分け的存在。1902年に清朝の官費留学生として日本留学し、1904年から仙台医学専門学校(現在の東北大医学部)で医学を学んだ。

その後、1905年に清朝が科挙制度を廃止。新たな出世の手段として海外留学が中国人学生の間で本格的ブームになり、比較的距離が近く、ひと足先に近代化へ舵を切った日本が人気に。留学生数は翌年8000人に急増した。

学生たちは日本語学校で学んだ後、大学入学を目指した。後に共産党政権で毛沢東の補佐役として首相を足掛け27年務めた周恩来もその1人。天津の南開中学を経て、1917年に来日。明治大学などで学んだ。

学生だけでなく、軍人になるため日本に来た中国人もいた。後に台湾総統となる蒋介石だ。蒋は1906年に18歳で来日。いったん帰国後、再び来日して日本陸軍経営の学校で学び、新潟の陸軍第13師団に配属された。

この中で、日本に留学した経験がないのは共産中国を建国した毛沢東。モスクワにスターリンを訪れたことがあるだけで、日本を含む国外に留学した経験はなかった。

近年も、共産党政府の厳しい支配を嫌って少なくない中国の知識人が日本に脱出し、「清朝末期に酷似している」と言われる。歴史は繰り返す。だが日本に留学した魯迅、周恩来、蒋介石の3人が、必ずしも親日派にはならなかったことは覚えておきたい。

ニューズウィーク日本版 ウクライナ戦争4年 苦境のロシア
※画像をクリックすると
アマゾンに飛びます

2026年2月24号(2月17日発売)は「ウクライナ戦争4年 苦境のロシア」特集。帰還兵の暴力、止まらないインフレ。国民は疲弊し、プーチンの足元も揺らぐ

※バックナンバーが読み放題となる定期購読はこちら


あわせて読みたい
ニュース速報

ワールド

トランプ氏、10%の代替関税に署名 最高裁の違憲判

ワールド

トランプ氏、10%の代替関税に署名 最高裁の違憲判

ワールド

最高裁の関税判決、トランプ大統領の影響力を低下させ

ビジネス

新関税が1対1の置き換えなら影響軽微=米セントルイ
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:ウクライナ戦争4年 苦境のロシア
特集:ウクライナ戦争4年 苦境のロシア
2026年2月24日号(2/17発売)

帰還兵の暴力、ドローンの攻撃、止まらないインフレ。国民は疲弊しプーチンの足元も揺らぐ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「ヘル・コリア」から日本へ7万人 ── 大企業の高給より日本の「100%就職率」を選ぶ若者たち
  • 2
    命は長し、働け女たち――88歳「働くばあさん」が説く高齢期の「4つの覚悟」
  • 3
    海外(特に日本)移住したい中国人が増えている理由...「落葉帰根」派も「落地生根」派も
  • 4
    100万人が死傷、街には戦場帰りの元囚人兵...出口な…
  • 5
    ロシアに蔓延する「戦争疲れ」がプーチンの立場を揺…
  • 6
    中国政府に転んだ「反逆のアーティスト」艾未未の正体
  • 7
    ディープフェイクを超えた「AI汚染」の脅威──中国発…
  • 8
    東京がニューヨークを上回り「世界最大の経済都市」…
  • 9
    「窓の外を見てください」パイロットも思わず呼びか…
  • 10
    生き返ったワグネルの「影」、NATO内部に浸透か
  • 1
    「ヘル・コリア」から日本へ7万人 ── 大企業の高給より日本の「100%就職率」を選ぶ若者たち
  • 2
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発される中国のスパイ、今度はギリシャで御用
  • 3
    【銘柄】マイクロソフトの株価が暴落...「AI懸念」でソフトウェア株総崩れの中、投資マネーの新潮流は?
  • 4
    「ヒンメルならそうした」...コスプレイヤーが消火活…
  • 5
    なぜ「あと1レップ」が筋肉を壊すのか...「高速パワ…
  • 6
    海外(特に日本)移住したい中国人が増えている理由.…
  • 7
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 8
    「目のやり場に困る...」アカデミー会場を席巻したス…
  • 9
    オートミール中心の食事がメタボ解消の特効薬に
  • 10
    命は長し、働け女たち――88歳「働くばあさん」が説く…
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 3
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 4
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 5
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 6
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 7
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 8
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 9
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 10
    「ヘル・コリア」から日本へ7万人 ── 大企業の高給より…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中