最新記事
クイズ

日本人が知らない「激ムズ」クイズ5選

2024年7月8日(月)23時30分
ニューズウィーク日本版編集部

中国国旗と日本国旗の刺さった世界地図

hyotographics-shutterstock

Q.50 中国の著名人で日本に留学したことがないのは誰?

――出題・長岡義博(本誌編集長)

①魯迅
②蒋介石
③毛沢東
④周恩来

A. ③毛沢東

<解説>
「処理水」への抗議で電凸/靖国神社に落書き・放尿/江蘇省蘇州市で日本人学校のスクールバスを待っていた日本人親子に切り付け(犠牲になったのは中国人案内係)......と、中国人の対日感情は悪化する一方。暗澹たる気持ちになるが、120年前の中国では今と真逆の「日本に学べ」ブームが起きていた。

「阿Q正伝」「狂人日記」を書いた小説家の魯迅は、日本に留学した中国人学生の草分け的存在。1902年に清朝の官費留学生として日本留学し、1904年から仙台医学専門学校(現在の東北大医学部)で医学を学んだ。

その後、1905年に清朝が科挙制度を廃止。新たな出世の手段として海外留学が中国人学生の間で本格的ブームになり、比較的距離が近く、ひと足先に近代化へ舵を切った日本が人気に。留学生数は翌年8000人に急増した。

学生たちは日本語学校で学んだ後、大学入学を目指した。後に共産党政権で毛沢東の補佐役として首相を足掛け27年務めた周恩来もその1人。天津の南開中学を経て、1917年に来日。明治大学などで学んだ。

学生だけでなく、軍人になるため日本に来た中国人もいた。後に台湾総統となる蒋介石だ。蒋は1906年に18歳で来日。いったん帰国後、再び来日して日本陸軍経営の学校で学び、新潟の陸軍第13師団に配属された。

この中で、日本に留学した経験がないのは共産中国を建国した毛沢東。モスクワにスターリンを訪れたことがあるだけで、日本を含む国外に留学した経験はなかった。

近年も、共産党政府の厳しい支配を嫌って少なくない中国の知識人が日本に脱出し、「清朝末期に酷似している」と言われる。歴史は繰り返す。だが日本に留学した魯迅、周恩来、蒋介石の3人が、必ずしも親日派にはならなかったことは覚えておきたい。

ニューズウィーク日本版 BTS再始動
※画像をクリックすると
アマゾンに飛びます

2026年4月7号(3月31日発売)は「日本企業に迫る サステナビリティ新基準」特集。国際基準の情報開示や多様な認証制度――本当の「持続可能性」が問われる時代へ

※バックナンバーが読み放題となる定期購読はこちら


あわせて読みたい
ニュース速報

ワールド

トルコ財務相と中銀総裁、ロンドンで投資家と会合へ 

ビジネス

世界の国債価格、3月下落率はここ数年で最大に 中東

ワールド

米国防長官のブローカー、イラン攻撃前に巨額の防衛関

ビジネス

米、退職年金プランへのオルタナティブ資産組み入れで
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:日本企業に迫る サステナビリティ新基準
特集:日本企業に迫る サステナビリティ新基準
2026年4月 7日号(3/31発売)

国際基準の情報開示や多様な認証制度──本当の「持続可能性」が問われる時代へ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅」企業が救う、ウクライナの未来
  • 2
    「水に流す」日本と「記憶する」韓国...気候と地理が育んだ「国民意識の違い」とは?
  • 3
    ロシア経済を支える重要な港、ウクライナのものと思われるドローンの攻撃を受け大炎上
  • 4
    アリサ・リュウの自由、アイリーン・グーの重圧
  • 5
    なぜイスラエルは対イラン戦争を支持するのか...「イ…
  • 6
    初の女性カンタベリー大主教が就任...ウィリアム皇太…
  • 7
    ビートルズ解散後の波乱...「70年代のポール・マッカ…
  • 8
    記憶を定着させるのに年齢は関係ない...記憶の定着度…
  • 9
    ヘンリー・メーガン夫妻の豪州訪問に3万6000人超の反…
  • 10
    ヒドラのように生き延びる...イランを支配する「革命…
  • 1
    ヘンリー・メーガン夫妻の豪州訪問に3万6000人超の反対署名...「歓迎してない」の声広がる
  • 2
    「水に流す」日本と「記憶する」韓国...気候と地理が育んだ「国民意識の違い」とは?
  • 3
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅」企業が救う、ウクライナの未来
  • 4
    三笠宮彬子さまも出席...「銀河の夢か、現実逃避か」…
  • 5
    中国の公衆衛生レベルはアメリカ並み...「ほぼ国民皆…
  • 6
    記憶を定着させるのに年齢は関係ない...記憶の定着度…
  • 7
    中国最大の海運会社COSCOがペルシャ湾輸送を再開──緊…
  • 8
    映画『8番出口』はアメリカでどう受け止められた?..…
  • 9
    ロシア経済を支える重要な港、ウクライナのものと思…
  • 10
    作者が「投げ出した」? 『チェンソーマン』の最終…
  • 1
    温暖化で増えた? サンマやサケ減少の裏で激増する「安価で栄養価の高い魚」の正体
  • 2
    ロシア政府、痛恨のミス...プーチンの「健康不安説」を裏付けるような動画を公式に投稿してしまう
  • 3
    メーガン妃、娘リリベット王女との新ショット公開...撮影はパパ
  • 4
    「ノーと言えるスペイン」の背景に国防意識...次期ス…
  • 5
    キャサリン皇太子妃、ナイジェリア大統領夫妻出迎え…
  • 6
    数時間以内に死に至ることも...若者の間で集団感染が…
  • 7
    「日本より、自分の国(フランス)を心配すれば?」…
  • 8
    日本の若者「韓国就職」憧れと現実のギャップ ── ビ…
  • 9
    米軍も防ぎきれないイランのドローン攻撃──イラン製…
  • 10
    縫いぐるみが相棒、孤独なサル「パンチくん」がバズ…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中