最新記事
PTSD

戦争を経験した人の2割以上が「心の病」に...求められるウクライナ戦争避難民の心の傷を癒やすケア

UKRAINE’S PTSD LESSONS

2024年6月5日(水)09時24分
エリー・クック

ラハドの研修プログラムでは、全くの初心者には最低限の対応ガイドブックを渡す。地域の活動家や学校の先生には、彼らのスキルを上げるためのトレーニングを施す。

それは理論と実践を組み合わせたもので、個々の被災者の特性に合わせてトラウマに対処する最適な方法を選び、誰もが持っている自己回復力を引き出そうとする。大事なのは、不安やトラウマの症状を軽減しつつ、自分の人生をコントロールする感覚を取り戻させることだ。

ラハドによれば、従来のPTSD治療は一対一で行われてきたが、彼のプログラムでは一度に複数の人々を対象にし、少しでも彼らのトラウマを緩和することを目指す。

例えば「プレイバック・シアター」と呼ばれる手法がある。必要に応じてプロの役者にも参加してもらい、被災者の体験を再現しつつ、被災者の意見を採り入れてストーリーを構成していく。

そうやって被災者が自分の体験を整理できるようにするのだが、1人ではできないから多くの人の協力が必要とされる。

ラハドはまた、より多くの人を救うためにオンライン治療も計画している。対面での治療には劣るが、何もしないよりはいいと思うからだ。

そこで留意しなければならないのは、治療への反応は成人と子供では異なるという点だ。一般に、子供は大人よりもフラッシュバックに強いとラハドは言う。大人は「なかなか自分のトラウマを再現したがらないが、子供は平気だ」。

そういう場面を、ズビルジンスカは何度も見てきた。「戦争ごっこ」をすることで立ち直れる子が少なからずいる。でも「ごっこ」が暴力的になったら、それは「トラウマが残っている証拠」だと彼女は言う。

心の傷からは逃げられない

現在、ラハドのプログラムにはポーランドとウクライナにそれぞれ45人前後のトレーナーがいる。中には、ウクライナとは無縁だけれど自らの戦争体験ゆえに「つながり」を感じて参加した人もいる。

例えば、かつてアフガニスタンの首都カブールで国連職員として働いていたカレダ・ナシール。彼女は20世紀後半に内戦の続くアフガニスタンで育った。今は家族とポーランドで暮らすが、戦争の記憶が自分や家族に与えた心の傷は今も消えない。

「戦争の中で生まれた私は」とナシールは本誌に語った。「平和がどんなものか、全く知らなかった」

そんな彼女がラハドのプログラムに参加したのは、他人を助けることが自分自身のトラウマを克服するのに役立つと気付いたからだ。

あわせて読みたい
ニュース速報

ワールド

ウクライナのエネ施設に大規模攻撃、無人機400機以

ワールド

米国防総省、ハーバード大との軍事教育プログラム終了

ワールド

米が6月までの戦争終結要求、ロ・ウクライナに=ゼレ

ビジネス

アングル:ラグジュアリー業界、シェア獲得に向け支出
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:トランプの帝国
特集:トランプの帝国
2026年2月10日号(2/ 3発売)

南北アメリカの完全支配を狙うトランプの戦略は中国を利し、世界の経済勢力図を完全に塗り替える

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    がんの約4割は、日々の取り組みで「予防可能」...予防のために、絶対にしてはいけないこととは?
  • 2
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた実験室」に...抗生物質の「不都合」な真実とは
  • 3
    韓国映画『しあわせな選択』 ニューズウィーク日本版独占試写会 60名様ご招待
  • 4
    エヌビディア「一強時代」がついに終焉?割って入っ…
  • 5
    韓国ダークツーリズムが変わる 日本統治時代から「南…
  • 6
    【台湾侵攻は実質不可能に】中国軍粛清で習近平体制…
  • 7
    【銘柄】「ソニーグループ」の株価が上がらない...業…
  • 8
    東京がニューヨークを上回り「世界最大の経済都市」…
  • 9
    心停止の8割は自宅で起きている──ドラマが広める危険…
  • 10
    日経平均5万4000円台でも東京ディズニー株は低迷...…
  • 1
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 2
    日本への威圧を強める中国...「レアアース依存」から脱却する道筋
  • 3
    致死率は最大75%のニパウイルスが、世界規模で感染拡大する可能性は? 感染症の専門家の見解
  • 4
    「出禁」も覚悟? ディズニーランドで緊急停止した乗…
  • 5
    がんの約4割は、日々の取り組みで「予防可能」...予…
  • 6
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近した…
  • 7
    グラフが示す「米国人のトランプ離れ」の実態...最新…
  • 8
    高市首相の発言は正しかった...「対中圧力」と「揺れ…
  • 9
    エヌビディア「一強時代」がついに終焉?割って入っ…
  • 10
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ?【2025年の話題クイズ5選】
  • 2
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 3
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 4
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 5
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した─…
  • 6
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 7
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 8
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
  • 9
    【クイズ】韓国を抜いて1位に...世界で最も「出生率…
  • 10
    180万トンの「リチウムごみ」を資源に...EV電池の「…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中