最新記事
ペット

ペットはますます「金のかかる友」に...飼い主の約4割が「手術費用が払えない」と実感

Pet Owners Face Rising Costs

2024年5月23日(木)15時30分
ジュリア・カーボナロ

newsweekjp_20240523040020.jpg

ペットの寿命の延びも医療費を押し上げている PHYNART STUDIO/ISTOCK

動物の世話とペット用品にかかる費用の上昇は特に貧困世帯には負担となっている。「アメリカでは少なくとも2000万匹のペットが、貧しい家庭やリソースが限られているかほとんどないサービス不十分な地域で飼われている」と、アメリカ動物愛護協会のケア促進キャンペーン「アクセス・トゥ・ケア」の統括責任者アマンダ・アリントンは言う。

「相互に関連する多様なアプローチを通じてケアがより平等に利用できるよう取り組んでいる。コミュニティーに対する支援、政策立案、獣医や動物福祉専門家向けの研修、企業との提携、獣医による治療などのケアサービスと、飼い主に情報を無料提供する直接的な医療プログラムなどだ。ペットが家族と一緒にいられるよう支援したい人は、ペットフードパントリーや動物医療基金への寄付もできる」

予防医療が最善の方法

オレゴン州ポートランド在住のメアリー・リオンの自慢の愛犬フリスコは、救助犬で19品種のミックス犬だ。コロナ禍初期に飼い始めてかれこれ4年近くたつ、「いわゆるパンデミック・パピー(パンデミック中に飼い始められた子犬)」だという。フリスコにかかる定期的な出費は月々約250ドル。「餌、おやつ、散歩代行、ペット保険など」で、一番高いのは恐らく医療費だろうという。

「定期検診と予防接種の費用もかさむが、最も痛いのは主に急なトラブルでケアや動物病院に駆け込む際の追加コスト」だという。「幸いフリスコはしばらく救急治療を受けずに済んでいるけれど、数カ月前に私の恋人の愛犬がチョコレートをのみ込んでしまい、犬が食べると危険なので救急治療が必要な事態に。吐き出させて点滴しただけで500ドルくらいかかった」

ペット関連の費用は「間違いなくかさむ」とリオンは言う。「月々の保険料が生涯かかるペット保険に加入するか、または生涯に少なくとも数回は予想外の動物病院行きで非常に高額になり得ること、手術となれば5000~1万ドルかかる可能性もあることを覚悟するか」悩むそうだ。

北米ペット健康保険協会によると、アメリカでは犬の事故や病気の保険料は年間平均で675ドル余り、猫は383ドル余りもする。そのため昨年の保険料の総額は前年同期比で22%近く増え、39億ドルに達した。

現在、多くの飼い主は万一に備えてペット保険に加入するようになっている。しかしカールソンによれば、動物の予防医療(予防接種、寄生虫防除、体重管理など)が「ペットが今後も健康で幸福に暮らせる」ようにし、将来高額な医療費がかからずに済む「最善の方法」だという。

あわせて読みたい
ニュース速報

ワールド

トランプ氏、米軍制服組トップ解任 指導部の大規模刷

ワールド

アングル:性的少数者がおびえるドイツ議会選、極右台

ワールド

アングル:高評価なのに「仕事できない」と解雇、米D

ビジネス

米国株式市場=3指数大幅下落、さえない経済指標で売
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:ウクライナが停戦する日
特集:ウクライナが停戦する日
2025年2月25日号(2/18発売)

ゼレンスキーとプーチンがトランプの圧力で妥協? 20万人以上が死んだ戦争が終わる条件は

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    口から入ったマイクロプラスチックの行く先は「脳」だった?...高濃度で含まれる「食べ物」に注意【最新研究】
  • 2
    人気も販売台数も凋落...クールなEVテスラ「オワコン化」の理由
  • 3
    がん細胞が正常に戻る「分子スイッチ」が発見される【最新研究】
  • 4
    1888年の未解決事件、ついに終焉か? 「切り裂きジャ…
  • 5
    飛行中の航空機が空中で発火、大炎上...米テキサスの…
  • 6
    ソ連時代の「勝利の旗」掲げるロシア軍車両を次々爆…
  • 7
    私に「家」をくれたのは、この茶トラ猫でした
  • 8
    動かないのに筋力アップ? 88歳医大名誉教授が語る「…
  • 9
    【クイズ】世界で1番マイクロプラスチックを「食べて…
  • 10
    ビタミンB1で疲労回復!疲れに効く3つの野菜&腸活に…
  • 1
    口から入ったマイクロプラスチックの行く先は「脳」だった?...高濃度で含まれる「食べ物」に注意【最新研究】
  • 2
    がん細胞が正常に戻る「分子スイッチ」が発見される【最新研究】
  • 3
    戦場に「北朝鮮兵はもういない」とロシア国営テレビ...犠牲者急増で、増援部隊が到着予定と発言
  • 4
    人気も販売台数も凋落...クールなEVテスラ「オワコン…
  • 5
    動かないのに筋力アップ? 88歳医大名誉教授が語る「…
  • 6
    朝1杯の「バターコーヒー」が老化を遅らせる...細胞…
  • 7
    7年後に迫る「小惑星の衝突を防げ」、中国が「地球防…
  • 8
    墜落して爆発、巨大な炎と黒煙が立ち上る衝撃シーン.…
  • 9
    ビタミンB1で疲労回復!疲れに効く3つの野菜&腸活に…
  • 10
    「トランプ相互関税」の範囲が広すぎて滅茶苦茶...VA…
  • 1
    週刊文春は「訂正」を出す必要などなかった
  • 2
    中居正広は何をしたのか? 真相を知るためにできる唯一の方法
  • 3
    【一発アウト】税務署が「怪しい!」と思う通帳とは?
  • 4
    口から入ったマイクロプラスチックの行く先は「脳」…
  • 5
    「健康寿命」を延ばすのは「少食」と「皮下脂肪」だ…
  • 6
    1日大さじ1杯でOK!「細胞の老化」や「体重の増加」…
  • 7
    がん細胞が正常に戻る「分子スイッチ」が発見される…
  • 8
    戦場に「北朝鮮兵はもういない」とロシア国営テレビ.…
  • 9
    有害なティーバッグをどう見分けるか?...研究者のア…
  • 10
    世界初の研究:コーヒーは「飲む時間帯」で健康効果…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中