最新記事
新たな超大国

「インドで2030年、奇跡の成長が始まる」モディが体現する技術革新と伝統の両立への道

MODI’S MOMENT

2024年5月16日(木)17時09分
ダニシュ・マンズール・バット(本誌アジア地域編集ディレクター)

newsweekjp_20240516030007.jpg

執務中のモディ PMO INDIA

国民に与えた革命的「衝撃」

アメリカ政府はインドを、途上国世界における中国一強を阻む重要なバランサーと見なしている。世界に広がる印僑は、シリコンバレーにおける一大勢力となってアメリカのIT産業を動かしている。

2075年までに、インドはアメリカを抜いて中国に次ぐ世界第2位の経済大国になるとみられている。これは、インドが世界最大の(それも突出した)二酸化炭素(CO2)排出国になる可能性があり、インドの選択が、地球と生物の未来を大きく左右するということだ。

90分間の独占インタビューと書簡において、モディはそうした問題について語るとともに、インドの未来について楽観的な見方を示した。「後ろ向きな考えは長持ちしないと思う」と彼は述べた。

「一方で、前向きな見方には永続性がある」と、彼は言う。

そんな前向きなパワーをたっぷり注いでいるのが、月に1回、出演している国営ラジオの番組『マン・キ・バート(心からの会話)』だ。毎回、2億3000万人が聞いているとされ、一般市民に対し、モディを身近に感じさせるとともに、生活におけるさまざまな変化に彼が何らかの役割を果たしたことを印象付けている。

さて欧米から見ると、モディの国民に対するこうしたメッセージ戦術は劇場型政治とも、一個人の「神話」づくりのための公費の無駄遣いとも受け取られるかもしれない。

だがそれでは、こうした戦術がインドという階級社会に住む人々に与えた革命的と言うべき衝撃を理解できない。

この階級社会は、カースト制とかつての植民地統治、そしてネール家とガンジー家による政治支配の中で形作られてきたものだ(総選挙では、ネールの曽孫で最大野党・国民会議派を率いるラフル・ガンジーがモディに戦いを挑んでいる)。

国民とのコミュニケーションは常に双方向的に行っているとモディは言う。「指導者には草の根の人々とつながり、フィルターなしの意見や反応を得る力が必要だ」と彼は言う。

モディは比較的貧しい家庭に育った。BJPの支持母体であるヒンドゥー至上主義組織「民族義勇団(RSS)」の活動で各地を回り、インドにある806の行政区域の80%で少なくとも1泊はしたと語る。

「だから私はほとんど全土に直接的な人脈がある。おかげで直接、反応や意見を聞くことができる」と彼は言う。グジャラート州の首相だったときには、かつて旅先で出会った男性が、夜中の3時に鉄道事故が起きたと電話で知らせてきたこともある。

あわせて読みたい
ニュース速報

ワールド

片山財務相、為替市場「緊張感持って注視」 米当局と

ワールド

勝敗ライン、自民で過半数とは言ってない=高市首相

ワールド

米の広範囲に大寒波、一時100万戸が停電 1万10

ワールド

韓国の李ヘチャン元首相が死去 訪問先のベトナムで心
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:「外国人問題」徹底研究
特集:「外国人問題」徹底研究
2026年1月27日号(1/20発売)

日本の「外国人問題」は事実か錯誤か? 7つの争点を国際比較で大激論

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」と「フリース」に移った日
  • 2
    【銘柄】「住友金属鉱山」の株価が急上昇...銅の高騰に地政学リスク、その圧倒的な強みとは?
  • 3
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡張に新たな対抗手段
  • 4
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 5
    「外国人価格」で日本社会が失うもの──インバウンド…
  • 6
    「楽園のようだった」移住生活が一転...購入価格より…
  • 7
    麻薬中毒が「アメリカ文化」...グリーンランド人が投…
  • 8
    【銘柄】「古河機械金属」の株価が上昇中...中国のレ…
  • 9
    私たちの体は「食べたもの」でできている...誰もが必…
  • 10
    完全に「ホクロ」かと...医師も見逃した「皮膚がん」…
  • 1
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡張に新たな対抗手段
  • 2
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コングスベルグ社のNSMにも似ているが...
  • 3
    データが示す、中国の「絶望的な」人口動態...現実味を帯びる「超高齢化」による「中国社会崩壊」
  • 4
    ラブロフ、グリーンランドは‌デンマーク​の「自然な…
  • 5
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 6
    【銘柄】「古河機械金属」の株価が上昇中...中国のレ…
  • 7
    ニュージーランドの深海に棲む、300年以上生きている…
  • 8
    完全に「ホクロ」かと...医師も見逃した「皮膚がん」…
  • 9
    ピラミッドよりも昔なのに...湖底で見つかった古代の…
  • 10
    麻薬中毒が「アメリカ文化」...グリーンランド人が投…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ?【2025年の話題クイズ5選】
  • 2
    ウクライナ水中ドローンが、ロシア潜水艦を爆破...「史上初の攻撃成功」の裏に、戦略的な「事前攻撃」
  • 3
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した──台湾高官が分析
  • 4
    【クイズ】世界で唯一「蚊のいない国」はどこ?【202…
  • 5
    「腸が弱ると全身が乱れる」...消化器専門医がすすめ…
  • 6
    【クイズ】本州で唯一「クマが生息していない県」は…
  • 7
    前進するロシア、忍び寄る限界...勝者に見えるプーチ…
  • 8
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 9
    【クイズ】韓国を抜いて1位に...世界で最も「出生率…
  • 10
    中国軍の挑発に口を閉ざす韓国軍の危うい実態 「沈黙…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中