最新記事
ヘルス

歯のホワイトニング、SNSに溢れる「危ない偽情報」「根拠ナシの方法」に騙されないで!

For Safer Teeth Whitening

2024年5月9日(木)18時41分
パンドラ・デワン(科学担当)
歯のホワイトニングの注意点

歯の美しさと健康を保つなら専門家の声に耳を傾けよう YANLEV/ISTOCK

<白い歯に対する意識が高まっている一方で、SNSにはおかしな知識や、むしろ歯を傷つけてしまうような手法があふれている>

マッチングアプリやソーシャルメディアがはやるこの時代、自分の歯の色を気にする人も増えているようだ。

米国勢調査局の2020年のデータによれば、アメリカでは約3700万人が歯のホワイトニング剤を使っている。家庭用のホワイトニング用品にアメリカ人が使っている金額は年に数十億ドルに達するとのデータもある。だが自宅で行うホワイトニングは、安全で効果があるのだろうか。

そこで本誌はSNSで人気の美容歯科医、ジョイス・コンに話を聞いた。「歯のホワイトニングに関する誤った知識は、(おかしな)流行や偽情報のせいもあって拡散しており、TikTok(ティックトック)などでもよく見かける」とコンは語る。

SNSで流行している「ホワイトニング法」の中でも、ターメリックやココナツオイルを使う方法はいずれも「効果を裏付ける科学的根拠はない」。炭入りのホワイトニング製品ももてはやされているが「炭の微粒子による研磨効果で歯の表面の汚れは落とせるが、研磨力が強すぎる場合もある」そうだ。

3%の過酸化水素で口をゆすぐ方法もはやっているが「過酸化水素には漂白効果があるがこれでは濃度が低すぎるし、かといって薄めなければ歯茎を傷めかねない」とコンは言う。「ホワイトニング製品は口全体にではなく、目的の部分だけに使うべきだというのを忘れてはならない」

歯の着色汚れのタイプによって対処法が異なる

では、セレブみたいに真っ白い歯を見せて笑いたい場合はどうしたらいいのか。

まず、歯のステイン(着色汚れ)には外因性と内因性という2つのタイプがあり、それぞれに対処法が異なる。「外因性のステインは歯の外側に付いているもので、主にコーヒーやお茶が原因だ。歯科医で歯のクリーニングをしてもらうだけで落ちる場合も多い」

ホワイトニング効果をうたった歯磨き粉も、表面に付いたステインを除去するためのものだ。「除去だけでなく新しいステインが付きにくくなる効果もある」とコンは言う。

ただしこの手の歯磨き粉の中には、研磨力が強すぎて歯を傷めてしまうものもある。どの製品を使うべきか悩んでいるなら、かかりつけの歯科医に相談するのが一番だ。コン自身は中~高程度の研磨力のものを使っているが、正しい磨き方で力を入れず磨いているから問題はないという。

あわせて読みたい
ニュース速報

ワールド

中国軍、台湾包囲の大規模演習 実弾射撃や港湾封鎖訓

ワールド

和平枠組みで15年間の米安全保障を想定、ゼレンスキ

ワールド

トルコでIS戦闘員と銃撃戦、警察官3人死亡 攻撃警

ビジネス

独経済団体、半数が26年の人員削減を予想 経済危機
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:ISSUES 2026
特集:ISSUES 2026
2025年12月30日/2026年1月 6日号(12/23発売)

トランプの黄昏/中国AI/米なきアジア安全保障/核使用の現実味......世界の論点とキーパーソン

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    ウクライナ水中ドローンが、ロシア潜水艦を爆破...「史上初の攻撃成功」の裏に、戦略的な「事前攻撃」
  • 2
    マイナ保険証があれば「おくすり手帳は要らない」と考える人が知らない事実
  • 3
    アジアの豊かな国ランキング、日本は6位──IMF予測
  • 4
    【銘柄】子会社が起訴された東京エレクトロン...それ…
  • 5
    なぜ筋肉を鍛えても速くならないのか?...スピードの…
  • 6
    『SHOGUN 将軍』の成功は嬉しいが...岡田准一が目指…
  • 7
    90代でも元気な人が「必ず動かしている体の部位」と…
  • 8
    海水魚も淡水魚も一緒に飼育でき、水交換も不要...ど…
  • 9
    アメリカで肥満は減ったのに、なぜ糖尿病は増えてい…
  • 10
    「すでに気に入っている」...ジョージアの大臣が来日…
  • 1
    90代でも元気な人が「必ず動かしている体の部位」とは何か...血管の名医がたどり着いた長生きの共通点
  • 2
    アジアの豊かな国ランキング、日本は6位──IMF予測
  • 3
    ウクライナ水中ドローンが、ロシア潜水艦を爆破...「史上初の攻撃成功」の裏に、戦略的な「事前攻撃」
  • 4
    『SHOGUN 将軍』の成功は嬉しいが...岡田准一が目指…
  • 5
    中国、インドをWTOに提訴...一体なぜ?
  • 6
    海水魚も淡水魚も一緒に飼育でき、水交換も不要...ど…
  • 7
    批評家たちが選ぶ「2025年最高の映画」TOP10...満足…
  • 8
    マイナ保険証があれば「おくすり手帳は要らない」と…
  • 9
    アベノミクス以降の日本経済は「異常」だった...10年…
  • 10
    素粒子では「宇宙の根源」に迫れない...理論物理学者…
  • 1
    日本がゲームチェンジャーの高出力レーザー兵器を艦載、海上での実戦試験へ
  • 2
    90代でも元気な人が「必ず動かしている体の部位」とは何か...血管の名医がたどり着いた長生きの共通点
  • 3
    人口減少が止まらない中国で、政府が少子化対策の切り札として「あるもの」に課税
  • 4
    アジアの豊かな国ランキング、日本は6位──IMF予測
  • 5
    ウクライナ水中ドローンが、ロシア潜水艦を爆破...「…
  • 6
    日本人には「当たり前」? 外国人が富士山で目にした…
  • 7
    【銘柄】オリエンタルランドが急落...日中対立が株価…
  • 8
    日本の「クマ問題」、ドイツの「問題クマ」比較...だ…
  • 9
    『SHOGUN 将軍』の成功は嬉しいが...岡田准一が目指…
  • 10
    「勇気ある選択」をと、IMFも警告...中国、輸出入と…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中